スマートフォン・タブレットの本格導入を失敗させない5つのチェックポイント
スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスは今、社内一部分のトライアル導入から業務システムの活用も含んだ本格展開への移行の時期にある。一方で、多くの企業は端末の導入を優先するあまり、本格的な業務活用に当たって検討すべき課題を見逃してはいないだろうか。スマートデバイスを業務に生かすために検討すべき課題は、業務システムとどこまで連携させるべきか、個人所有のデバイスはどう位置付けるべきかなど幅広い。 TechTargetジャパンが2011年9月に実施した読者調査では、スマートデバイス導入で効果があると思う項目について聞いたところ、「顧客への迅速な対応」（58.3％）や「社内の業務処理の改善・迅速化」（55.1％）といった効果に期待する回答者が多かった。こうしたメリットを引き出すためにも、スマートデバイスの導入から利用までを見据えた検討が不可欠となる。 スマートデバイスの本格導入に踏み切る
「ビジネスタブレット」に冷淡なモバイルUC専門家
ユニファイドコミュニケーション（UC）ベンダーおよびモバイルベンダー各社は、企業でのコミュニケーションとコラボレーション用の最新鋭ビジネスタブレットを宣伝しているが、UCマネジャーたちはそのメッセージに対してまだ慎重な構えを示している。先ごろフロリダ州オーランドで開かれた「Enterprise Connect」カンファレンスに参加したITプロフェッショナルたちはタブレットに熱い視線を送り、それらをサポートする意欲を見せていたが、モバイルUCでの利用を念頭に置いていたわけではなかったようだ。 同カンファレンスに参加した多くのUC専門家たちによると、自社のビジネスタブレット戦略では、基本的なサービス（電子メール、予定表、VPN）や、標準的なビジネスアプリケーションをモバイル向けに最適化したバージョンにフォーカスを絞るつもりだとしている。タブレットのモバイルUC機能については、あまり期待していな
タブレットとデスクトップ仮想化で実現するモバイルUC
「仮想エンタープライズ」が目指すのは、場所や端末に依存しない職場環境の提供だ。そのため、仮想エンタープライズの実現には、モビリティーの全面的なサポートが不可欠となる。スマートフォンやiPadをはじめとするタブレット端末の登場により、多くのIT部門は「未来はモバイルにあり」との明確な考えを抱くようになりつつある。モバイルプラットフォームをある程度サポートしている企業は、今や全体の70％以上を占める。また、既に11％の企業は、「エンタープライズシステムへのアクセスの手段がモバイル端末だけというユーザーがいる」と報告している。そうしたユーザーの比率は平均では2％弱だが、最も高いところでは38％に達している。 モバイル化の取り組みを成功させられるかどうかは、モビリティー戦略を明確にし、その戦略の策定時にリスク査定を行うかどうかと強い相関を持っている。検討すべき主要なリスク要因の1つは、UC（ユニフ
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