DCF法では、通常は永久に事業活動を行う企業を前提として価値評価を行うため、事業計画期間以後の期間についても価値評価の対象とします。 そして、継続価値とは、DCF法における事業計画期間以後の期間(継続期間)の価値の合計のことを指します。 英語だと、Terminal Value(ターミナルバリュー)と呼びます。 DCF法では、継続価値は、価値の過半数を占めることが通常であるため、計算のミスは致命傷となる一方で、事業計画期間中の計算式とは算式が異なるため、間違いが発生しやすい項目です。 今回は、継続価値の計算方法を解説するとともに、典型的な計算ミスの事例を紹介していきたいと思います。 継続価値とは? 通常DCF法では、企業は永久に事業を継続すると仮定するため、企業が生み出す価値は永久の期間を想定して計算する必要があります。 DCF法では、事業計画期間を含む永久の期間を想定してキャッシュフローを
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