カラフルな植物でいっぱいの大きな皿に、おいしそうなドレッシング。大盛のサラダがここ数年、私の毎日の夕食のレパートリーとなっている。嬉しいことに、こうしたコンセプトがついに、報われる愛を得た。野菜ベースの食事がこのところ注目を浴びているからだ。 今夜の夕食の星に 1980年代の、ドレッシング抜きの簡素なサラダは忘れていただきたい。以下の5つのアドバイスに従い、今夜の夕食の星として、サラダをクリエイティブに楽しもう。 1.独自のベースを築こう : 緑色に輝くサラダをあなたの方法で 独自のサラダベースを築こう。レタスは低カロリーなので、たくさん使えるし、繊維と水分で満腹感が得られる。また、葉野菜はビタミン、ミネラル、ファイトニュートリエント (健康を促進する植物化学物質) が豊富だ。氷はご法度だ。葉野菜の豊かな風味と数々の栄養素を損ねてしまう。 世の中には素晴らしいレタスがたくさんある。新たなも

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「外国人投資家から無視された日本株と安倍政権」――。ひとことで今のマーケットを言い表せばこんな感じだろうか。5月18日、19日と安倍政権は相次いで政策を発表したが、市場は悲しいほどに「ほぼ無反応」だったからだ。時価総額の大きい東証1部の大型株はあまり動かず、新興企業が多いマザーズ市場が乱高下しているのが今の日本のマーケットだが、この動きが何を意味するか。「海外投資家が日本株に関心を失っている」と筆者は考える。 安倍政権の政策発表後、日本株の取引は盛り上がらず 詳しく見て行こう。安倍政権は18日、「1億総活躍国民会議」を開催し、今後10年の施策をまとめた「ニッポン1億総活躍プラン」の具体案を示した。「GDP600兆円、希望出生率1.8、介護離職ゼロ」達成に向けて、「働き方改革」を最重要視。注目度の高い「同一労働同一賃金」などの実現に向け関連法を一括改正する方針を明記したほか、低い賃金が問題視

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価格比較の「価格.com」と飲食店紹介の「食べログ」。この2つの人気ネットサービスを運営するカカクコムの勢いが止まらない。 2015年度は、売上高が412億円（前年比15.3%増）、営業利益は195億円（同16.2%増）で、10年連続の増収増益。事業規模の成長が続くだけではなく、収益性の高さも際立つ。2015年度の営業利益率は47％、4年連続で40%台後半と、ネット企業の中でも非常に高水準だ。 目覚ましい成長を見せるのが、2005年にサービスを開始した「食べログ」だ。カギとなるのは圧倒的なメディア力。スマホの普及に合わせて、ブラウザとアプリで展開し、掲載店舗数は約84万店。掲載飲食店が増えれば店を探す個人ユーザーの利用も盛んになる。直近の2016年3月の月間ユーザー（ブラウザ・端末ベースで集計）は、1年間で3割増えて7470万人に膨らんでいる。 食べログの急成長が続く サイトへの店舗掲載は

6月13日、アップルはWWDC（World Wide Developers Conference） 2016を開催する。まだ1カ月近く先のことではあるが、1-3月期決算が予想以上に不振だったこともあり、現在から「何か新しいこと」あるいは「何か新しいもの」を期待する声、そしてそれ以上に「もうアップルは限界ではないか？」といった声が挙がっている。 加えて詳細な機能は明らかではないものの、大幅なアップデートが施されるとみられる次期iPhone（iPhone 7）がシリーズ全3製品で構成されるとの情報も出始めた。毎年、この時期には生産準備のため、断片的な情報が漏れ始めることから、3つの異なる製品でシリーズを構成する話には現実味がある。 iPhone新製品が持つ大きな意味 アップル、そしてiPhoneへの注目は、一企業、一ブランド、一製品に対する興味というだけでなく、スマートフォンを中心としたエレク

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7月10日に投開票されると見られる第24回参議院通常選挙。今回、2013年の参院選（第23回参議院選）と2014年の衆院選のデータをもとに票の動向を探るとともに、各選挙区の事情に迫り、当落を予想。次期参院選で見るべきポイントについても指摘していく。 5回連載の最終回は四国ブロックと九州ブロックについて分析する（第1回北海道･東北、第2回北関東ブロック、東京ブロック、南関東ブロック、第3回北信越･東海、第4回近畿･中国）。「評価」は◎が安泰、○は善戦、●は苦戦を示す。 合区となった徳島・高知 鳥取・島根区とともに、次期参院選では合区となったのが徳島・高知だ。地元では選挙区をくっつけられたことにつ いての反発は大きい。昨年12月12日と13日に徳島新聞、高知新聞や共同通信などが実施した世論調査によると、徳島県内では64.4％が合区に反対で、 46.4％が「1県1選挙区に戻すべき」と回答。「選挙

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舛添要一・東京都知事の問題が世間を賑わせています。高額海外出張や、家族旅行中に少し会議をやったからといって、その分を公費で落としたりしていることが発覚し、知事は苦しい弁明をされています。 まあ、「法律上、あるいは都で決めている制度上は、問題ない」とおっしゃるのでしょうが、曲がりなりにも年収2500万円以上も保障されていて、退職金も4000万円はくだらない都知事がこともあろうに、家族旅行すら自腹を切っていない、というのではとても都民は納得しないでしょう。まして、「海外出張にファーストクラスで行く必要があるのか？」という点については、諸外国の基準からみても甚だ疑問であると言わざるを得ません。 というのも知事ではありませんが、ルービンが財務長官だったころ（1995～1999年）、よく日本に来ていましたが、私の知る限りそれはすべてエコノミークラス。アメリカの財務長官より東京都知事の方が偉いのかよ、

営業利益は前期の5倍――。牛丼チェーン「すき家」を運営するゼンショーホールディングスの2016年3月期決算は大幅な増益となった。売上高は5257億円（2015年3月期比2.7%増）、営業利益は121億円（同384.9%増）、当期純利益は40億円（同111億円の損失）だった。 営業利益を押し上げた要因として大きいのは、すき家の深夜営業再開が進んだことだ。 すき家は24時間営業が"売り"のひとつだったが、深夜（22時～5時）の営業を従業員1人で担当する「ワンオペ」と呼ばれる過酷労働が問題になり、2014年10月、国内約2000店のうち1200店で深夜営業の休止に追いこまれた。 「すき家」深夜営業はほぼ復活 長時間労働回避、防犯対策の観点から、「深夜0時～朝5時は従業員複数勤務体制にする」という条件が設けられることになった。店舗により上昇幅はまちまちだが、人員確保のため、深夜時間帯の時給を上げて

習近平主席は中国の党、政、軍のトップとして、また諸改革のために設置された委員会や小組（形式的には作業部会だが、その語感とはまるで異なる強力な機構。悪名高い文化革命を進めたのも小組であった）の長を1人で兼任している。 もはや突出した権力者であり、毛沢東以来の絶対的権力者になりつつあるとも言われている。ところが、最近、そのような地位にふさわしくない出来事が起こっている。「反・習近平」ともいえる動きが多発しているのだ。 来年秋には第19回中国共産党大会が開催され、習近平（共産党では総書記）以下があらためて信任されるか問われることになっている。このこととも関係があるのだろう。 腐敗の取り締まりが思うように進んでいない まず第1に、「腐敗の取り締まり」だ。「言論の統制」や「強い軍事力の維持」と並んで習近平政権の重要な柱。日本では「腐敗」は個別の問題であり、国家的な対策が必要とは誰も考えないが、中国に

Facebookページの「いいね！」は5360万件。BuzzFeedによれば、まるでスパムチャンネルのような急増だったため、Facebookの不具合を引き起こし、一時的にカウントストップがかかるほど、世界的な人気を呼んでいるという。いまでは、ディナー、デザート、ジュニアなど、たくさんの派生カテゴリーも誕生。食を飛び越えて、同じモデルとなるDIY愛好家向けの動画サイト「ニフティ」もできた。そして「テイスティ」は、広告業界にも扉を開きはじめたのだ。 BuzzFeedの動画責任者ゼ・フランク氏は2016年5月2日、IABのイベント「ニューフロンツ」において、テイスティをテーマにしたプレゼンテーションを行い、「テイスティはブランド広告向けに作られている」「ブランド広告に効果的だ」と語った。 最先端の分散型モデル どこよりも早く、分散型モデルを自身のビジネスに採り入れてきたBuzzFeed。だが、そ

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17日の米国株は大きく下落した。その背景には、6月の米利上げを示唆する地区連銀総裁の発言がある。市場のFEDウォッチでは、6月の利上げ確率はほとんどなく、11月でも6割を下回っている。市場関係者の多くは近い時期の利上げを想定していない。しかし今後の経済指標次第では、市場を不安定にする可能性もある。 米国経済は再び底堅さを示し始めている 17日に発表された米国経済指標は、おおむね良好だった。4月の米消費者物価指数（CPI）は前月比0.4％上昇と、市場予想の0.3％上昇を上回り、前年同月比でも1.1％上昇と堅調だった。特にガソリンの同8.1％上昇が目立った。今後は原油相場の上昇が反映される可能性が高いことを考慮すれば、前年比ベースの上昇がさらに加速しそうだ。 4月の住宅着工件数は年換算で117万2000戸と、前月比6.6％増加。住宅着工許可件数も111万6000戸と、同3.6％増だった。また4

5月18日午後0時12分ごろ、東武東上線の中板橋～大山間で、成増発池袋行き普通電車の一部中間車両が脱線した。電車には約400人が乗っていたが、けが人はなかった。東武鉄道が現場の状況や原因を調べている。東上線は池袋～和光市間で不通となっている。 脱線したのは10両編成の前から5両目（6号車）で、後ろ寄り台車の2軸が脱輪し、車体はやや右側に傾いた。東武鉄道によると、車内の非常通報装置の音が鳴ったため、運転士が非常ブレーキをかけて電車を停車させたという。非常通報装置は乗客が車内の異常などを知らせるための装置だが、同社によると誰が作動させたかは現在確認中という。 「急停車という感じではなかった」 東武によると、脱線した際にどの程度の速度で走っていたかは今のところ不明。けが人はなく、乗客は現場から約200m離れた中板橋駅まで歩いて移動したという。電車は成増を11時58分に発車し、池袋には12時19分

英国のガーディアン紙が5月11日に報じた東京オリンピック裏金疑惑。この闇は、とてつもなく深い。 報じられたのは、130万ユーロ（約1億6000万円）がシンガポールにあるBlack Tidings（ブラック・タイディングス）社の「秘密口座」に振り込まれたという件である。 口座の所有者は「イアン・タン・トン・ハン」といい、この口座を経由して1999年から2015年まで国際陸上競技連盟会長を務めたラミーヌ・ディアック氏へと渡った。もっと詳しく言うと、自身も国際陸連のコンサルタントを務めるパパ・マッサタ・ディアック氏を経由してラミーヌ・ディアック氏へと渡っている。ラミーヌ・ディアック氏の息子がパパ・マッサタ・ディアック氏という関係である。 ラミーヌ・ディアック氏はIOCのメンバーのひとりで、オリンピックの開催地を決定する投票権を持つ重要人物だった。 フランス捜査当局が活躍 最初にこの疑惑の取引を発