世界初、人工光合成により100m2規模でソーラー水素を製造する実証試験に成功 | ニュース | NEDO
世界初、人工光合成により100m2規模でソーラー水素を製造する実証試験に成功 ―ソーラー水素の安全な製造と分離・回収技術を確立、大規模化へ前進― NEDOと人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）は人工光合成システムの社会実装に向け、東京大学、富士フイルム（株）、TOTO（株）、三菱ケミカル（株）、信州大学、明治大学とともに、100m2規模の太陽光受光型光触媒水分解パネル反応器（以下、光触媒パネル反応器）と水素・酸素ガス分離モジュール（以下、ガス分離モジュール）を連結した光触媒パネル反応システムを開発し、世界で初めて実証試験に成功しました。 2019年8月から屋外の自然太陽光下で光触媒パネル反応システムの実証試験に着手し、水を分解し生成した水素と酸素の混合気体（以下、混合気体）から、高純度のソーラー水素を分離・回収することに成功しました。さらにガス流路を適切に設計することで、混
熱水を使わない革新的な「CO2地熱発電」、大成建設らが技術開発へ
大成建設が、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表。熱水のかわりにCO2を圧入して熱回収を行う新技術で、地熱発電の普及課題を解決できる可能性があるという。 大成建設は2021年8月23日、地熱技術開発と共同で、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表した。石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）から公募された地熱発電技術研究開発事業「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」に採択されたもの。 一般的な地熱発電は、地中で温められた蒸気を含む熱水をくみ上げてタービンを回転させることによって発電を行う。しかし、他の再生可能エネルギー電源と比較し、事前の資源調査から事業化までに時間が掛かる他、ボーリング調査により地層中が十分に高温であることが確認されても、熱水量不足により、発電には適せず事業化に至らないといったケースがある。
｢このままでは日本車は本当にヤバい｣自動車評論家が決死の覚悟でそう訴えるワケ 日本人が知らないテスラの野望
2021年4月19日、中国・上海で開催されたモーターショー「Auto Shanghai 2021」のメディア内覧日に、展示ブースに置かれた自動車「テスラモデル3」の横を通る人々。 テスラ新型は序の口にすぎない 最近、僕はテスラの新型車「モデル3」を試乗しました。モデル3、特に上海工場で製造されたモデル3はボディの剛性が高く、動力性能の高さ、高速走行での安定性、操縦性のよさなど、商品として完全に「ものになっている車」です。 充電1回あたりの航続距離は、エントリーグレードの「スタンダードレンジ」でも448km（WLTP）あり、その販売価格は434万円（6月4日時点）。今は「令和2年度第3次補正予算」で補助金が増額され、モデル3であれば80万円の補助金がつくので、実売価格は354万円と、一般の人にも手が届く範囲となっています。 テスラ独自の運転支援機能はすばらしく、日本では高速道路でしか使えませ
EVは時代遅れに｢エンジンのまま完全カーボンフリー｣を実現する"あるシナリオ" ｢すべてをEVに｣は正しい判断か
マツダMX-30のEV版に試乗してみた 先日、マツダMX-30のEV版を試乗する機会を得た。EVに試乗するたびに思うのだが、街中で一般的な移動目的で車に乗る場合、ガソリン車と比べてEVのほうが快適である。 まず静かで振動が少ない。さらに加速性能にも優れる。EVは高速域になると加速力が衰える傾向があるが、停止からの出足、また一般道での60km／hあたりまでの俊敏さはガソリン車より圧倒的に勝る。ほとんどのEVはバッテリーを床下に搭載しており、低重心で安定性も高い。 つまり日常使いでは良いことずくめなのである。 では、なぜ普及しないのか。主たる理由は皆さんご存じの通り高価であること、そして航続距離が短く、電気がなくなると充電に時間がかかることだ。自宅車庫で一晩充電して、その範囲内だけで車を使うならガソリンスタンドに行く必要もなく便利だが、それを越えると極めて不便なものとなる。 バッテリー容量の問
電気温水器をなくせば年2800億円の節約に
かつてのオール電化住宅でよく見られた電気温水器は、高効率の給湯器「エコキュート」の普及が進むなか、まだ多くが稼働中です。しかし、こうした状況は社会情勢からして好ましくないと、環境問題に詳しい松尾設計室の松尾和也さんは言います。今回はエネルギー効率について解説します。
なぜ日本はＥＶの普及を急ぐべきなのか（その４）――2020年、日本の新車の大半が“実質電気自動車”になる : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION なぜ日本はＥＶの普及を急ぐべきなのか（その４）――2020年、日本の新車の大半が“実質電気自動車”になる / 記事一覧 前回述べたように、運輸部門の中核対策は「自動車のＥＶ化」である。 持続可能な新文明へと至るためには「脱化石エネルギー」が不可欠である。そして脱化石エネルギーのためには「脱石油」が不可欠であり、脱石油のためには「自動車のＥＶ化」がもっとも効果的な対策だ。その成否がすべての鍵を握っている。 「そんな馬鹿な!?」と、誰もが反応することは承知の上だ。実際、私の知る限り、あらゆる内外の専門家や研究機関の中で、このような予測をしている人はいない。だが、次のような経緯で、日本は非常に早いスピードで電気自動車社会を実現するはずだ。 第一に、新車におけるＨＶ車の比率が年々上昇していく。2011年度ですでに２割に達した。普及率二位のアメリカでさえ数％の比率というから、い
ドラえもんの動力源に最適!? “手のひらガスタービン”が描くエネルギーの未来
ドラえもんの動力源に最適!? “手のひらガスタービン”が描くエネルギーの未来：小寺信良のEnergy Future（21）（1/3 ページ） 手のひらサイズのガスタービンには、日本のエンジン製造技術の粋とエネルギーの未来が詰まっている。いままでの常識を超えた発電機の開発はどのように行われたのだろうか。実機の動作も動画で見てみよう。 震災以降の電力需給への不安から、多くの人が主幹電力というものに関心を持ち始めた。震災前の日本の電力構造は、原子力をベース電力にし、その上に火力、水力、さらにその上に別の方式が乗るというものだった。 大半の原発が停止したいま、その不足を補っているのが火力であるということは、皆さんもご存じだろう。だがこれまで火力発電は、あまりにも昔からある発電方式なので、あらためて意義を考えることは少なかったように思う。 調べてみると火力発電とは、投入する燃料で分けると、天然ガス・
ガム1枚でスマホが満腹、つぶつぶカルシウムが効く
軽くて長持ちする電池が携帯型機器には必須である。そのような機器にはリチウムイオン二次電池が欠かせないが、小型軽量の燃料電池と組み合わせることで、さらに利便性が増す。燃料電池を小型軽量化する技術を紹介する。 スマートフォンやタブレットなど携帯型機器の「命」は電池だと言ってもよいだろう。電池が切れた機器は何の役にも立たない。消費電力が低いプロセッサを採用し、省電力に工夫を凝らしたシステムを設計したとしても、電池の重要性は変わらない。小型軽量でありながらなるべく容量が大きな電池が必要だ。 このような条件を満たす電池の候補は、既に広く使われているリチウムイオン二次電池と、「燃料電池」＊1）である。 ＊1） 燃料電池とは、水素と酸素をゆっくりと反応させることで、電子の流れ（電流）と水を生み出す装置をいう。1960年代のNASAジェミニ宇宙計画で商用化された。外部から水素を与えると発電する点は、軽油や
なぜ日本はＥＶの普及を急ぐべきなのか（その１）――持続可能なエネルギーシステムへの道筋 : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION なぜ日本はＥＶの普及を急ぐべきなのか（その１）――持続可能なエネルギーシステムへの道筋 / 記事一覧 一連の記事では、最初に大きな戦略部分を描写してから、次にその手段として戦術・テクニカル面の詳述へと移行する、という手法を採りたい。 限界が予測されている人類社会 文明レベルの話でいえば、資源の無限性を前提とした現代文明がいずれは限界を迎えることは明白である。思い出されるのが、1972年にシンクタンク「ローマクラブ」によって発表され、世界に衝撃を与えたレポート『成長の限界』だ。これは人口増加率、資源埋蔵量と消費量、食糧供給力、経済成長などの様々な要素を勘案して、21世紀の世界をシミュレートしたものだ。その結果は恐るべきものだった。 驚くべきことに、当時のローマクラブの人口推計は、現在の国連のものと１億人強しか違わない。しかも、この予測には、当然ながら地球温暖化の深刻化に
洋上発電という日本の切り札（後半） : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION 洋上発電という日本の切り札（後半） / 記事一覧 「（前半）」の続き。 洋上風力も同時に活用すべし しかも、洋上は海流だけでなく、比較的、風況がよいことも分かっている。 一つの解決策は、洋上に活路を見出すことだ。洋上風力のポテンシャルについては、日本風力発電協会と環境省が近年、調査結果をまとめている。 日本風力発電協会は、洋上風力の適地として、離岸距離30キロ以内で年間平均風速が７ｍ／秒以上の海域を挙げている。賦存量は「洋上着床式」が1億4700万kW、うち建設適地が２割の2900万kW。一方、「同浮体式」が7億7400万kW、うち建設適地が5%の3900万kWとしている。つまり、洋上での導入可能量が合計6800万kWである。これは稼働率４割として、現電力需要の２割超分にあたる。 対して、環境省の算定方法はやや異なる。似た前提条件で、洋上風力（着床・浮体の区別なし
洋上発電という日本の切り札（前半） : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION 洋上発電という日本の切り札（前半） / 記事一覧 自然エネルギーを「ポテンシャル・技術的・経済的・社会的条件」等の基準で個別に精査し、その長所・短所を把握し、かつ日本の自然環境と照らし合わせてみると、発電量における自然エネ比を増やしていくためにもっとも効果的な道筋が見えてくる。 おそらく、このように優先順位をはっきりつける主張に対して、違和感を覚える人もいると思う。だが、私は逆にそれを忌避したことが深刻な問題を招来していると危惧している。巷間の議論で非常によくないのは、自然エネルギー肯定派はあらゆるそれを肯定したがるのに対して、否定派は逆にすべてを否定的に見ることだ。各種自然エネルギーを一緒くたにして論じることは極めて乱暴であり、論争の舞台を早急に個々次元に移す必要がある。 そうすれば、今現在、投資の大半が商用メガソーラーに集中している状態が、競馬に例えれば一番の駄馬に
「栄光が何だ、馬鹿野郎」＝太平洋戦争のエネルギーの「完敗」を現代の日本が繰り返しそうだ : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION 「栄光が何だ、馬鹿野郎」＝太平洋戦争のエネルギーの「完敗」を現代の日本が繰り返しそうだ / 記事一覧 情緒が政策を左右する 日本の政策はいつも情緒に流れてしまう。 太平洋戦争の敗戦の年の１９４５年の４月７日、戦艦大和などの帝国海軍水上部隊が沖縄に無謀な突入作戦を敢行。米海軍機動部隊の航空攻撃で大和は沈没した。（坊ノ岬沖海戦）これは繰り返し映画化された。（写真は２００６年公開の映画『男たちの大和 YAMATO』東映ホームページより）。 あまり知られていない、作戦の燃料についての話を紹介したい。当時は南方の海上交通線が米軍の攻撃で途絶し燃料が不足していた。そのため補給路を守る海上護衛総隊から燃料が取り上げられ、大和随伴の駆逐艦に割り当てられた。大豆油が使われたため、情けないことに艦隊には大豆の匂いが漂っていたという。 この結果、当時の日本に唯一残っていた満州、朝鮮とつな
実は東京でも電力の地産地消が可能！？ : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION 実は東京でも電力の地産地消が可能！？ / 記事一覧 「これからは電力を地産地消する時代だ」ということが言われて久しい。地元に豊富に存在する風力や水力を使って、その地域の電力を賄いましょう、という訳である。ただ、この場合、念頭に置かれているのは一般に地方というか、郊外である。「東京でやろう」と言い出した人はまだ誰もいないし、言ったところで馬鹿扱いされるのがオチだ。専門家も素人も、そんなことが可能だとは誰も思っていない。 だが、本当にそうだろうか。われわれが勝手に常識だと思っていることは、意外と色眼鏡の産物だったりする。この問いを一度、真面目に追求してみることは、単なる知的な遊びのように思えて、実は既成概念を外して電力システムを改めて見つめ直す作業ともなるのではないだろうか。そういうわけで、以下から一種の思考実験として試してみたい。 要は、「同じ都内で採れるエネルギーで80
最良の電力システムというものを考える : アゴラ - ライブドアブログ
科学・技術・文化 最良の電力システムというものを考える / 記事一覧 前回の「実は東京でも電力の地産地消が可能！？」では、 Ａ：２万ha分の太陽光パネルを使った自家発電 Ｂ：東京湾ギガソーラーをはじめ２万ha分の商用太陽光発電 ＊いずれも蓄電池込み の組み合わせによって、東京都は電力が自給できると結論した。だが、その直後に、Ａの方法は是とし、Ｂの方法を「まったくの下策」として斬り捨てた。おそらく、ラストのオチでずっこけた人もいたと思う。実は、なぜこんな極端な例を出したのかというと、私は「ものの考え方」というものを示したかったからである。 第二に、その個産個消の徹底推進と、それで賄いきれない都市部の高需要地区に商用電力を入れるというコンセプトが、次世代の電力体制を創る上での基礎となること。 いずれも底流にあるのは、「いかに従来の送電・変電・配電設備を減らし、すっきりした電力システ
東京電力が家庭用電気料金を7月から平均10.28%値上する
朝日新聞が伝える所では、東京電力が家庭用電気料金を7月から平均10.28%値上するとの事である。 東京電力は１１日午後、家庭などの電気料金を７月から平均１０．２８％値上げしたいと経済産業省に申請した。経産省は料金値上げを審査する仕組みを変え、専門家による委員会をつくって、値上げが適正かどうかを調べる。認可されれば、電気事業法に基づいた認可が必要な料金値上げは、東電では１９８０年以来３２年ぶりになる。 例によって、専門家による委員会を設立し今回の値上げが適正か否か審査させると言っているが、こんなものは「言い訳」、「茶番」に過ぎない。 何時もの様に役所のシナリを通りに発言してくれる、所謂学識経験者とやらを何人か集め、会議を開催したと言う「アリバイ」を作る作業に過ぎない。 学識経験者とやらには「小遣い」、「御駄賃」が与えられる訳であるが、これも原資は「税」である。それにしても、役所と言うのは何故
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自工会 豊田章男会長 、カーボンニュートラルと電動化を語る 「自動車産業はギリギリのところに立たされている」
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今、ソーラー事業に参入しないのは損! 7月1日から始まる再生エネルギー買取制度を読み解く
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