東北にはこんなにヒーローがいた！：日経ビジネスオンライン
東日本大震災直後から東北に行き、ボランティアをしながら復興のドキュメンタリー映画を撮影した米国人がいる。日本のマンガを海外で翻訳出版するTOKYOPOPの創立者であるスチュウ・リービーさんである。 完成した映画『Pray for Japan ～心をひとつに～』は、テーマ曲の提供と演奏を奥田民生さんが、詩の朗読を鈴木京香さんがボランティアで担当することになり、北米16都市での公開が決まった。 彼はなぜドキュメンタリー映画を撮ることになったのか。そして、奥田さんら豪華な面々をどうやって巻き込んでいったのか。そこには、日本を愛する米国人が現地で見た、“ヒーロー”たちの活躍があった。 ―― スチュウ・リービーさんが完成させた石巻の復興ドキュメンタリー映画『Pray for Japan ～心をひとつに～』では、奥田民生さんがテーマ曲を提供し、鈴木京香さんが詩の朗読を担当するなど、豪華な面々がボランテ
「夢は楽天をディズニーにすること」：日経ビジネスオンライン
昨年、流通総額1兆円を突破し、大手流通業に比肩する規模になった楽天。円高を背景に次々と海外拠点を作り、その数は今や10の国・地域に及ぶ。危機に直面しても変われない日本の産業界を断ち切って、世界企業を目指す楽天に今、何が起こっているのか。三木谷浩史会長兼社長をはじめ、楽天の各国の経営を担う幹部たちに語ってもらった。（これまでのインタビューはこちら） アマゾン・ドット・コムのお膝元・米国。楽天はここで2005年にリンクシェア、2010年にバイ・ドット・コムを買収した。楽天の海外拠点として先輩格に当たる2社は「楽天流」をどう植え付けたのか。両社のCEO（最高経営責任者）らに聞いた。 （日経ビジネス2月20日号「楽天の焦燥 三木谷浩史が海外展開を急ぐ理由」も併せてお読みください） リンクシェアCEO 飯田恭久 氏 今年2月から、社名を「リンクシェア」から「楽天リンクシェア」に変更しました。楽天がま
「楽天流を押しつけない。それも楽天の魅力」：日経ビジネスオンライン
昨年、流通総額1兆円を突破し、大手流通業に比肩する規模になった楽天。円高を背景に次々と海外拠点を作り、その数は今や10の国・地域に及ぶ。危機に直面しても変われない日本の産業界を断ち切って世界企業を目指す楽天に今、何が起きているのか。三木谷浩史会長兼社長をはじめ、楽天の各国の経営を担う幹部たちに語ってもらった。 楽天が買収した海外企業の中でも、社員数約500人、売上高500億円以上を誇るのが英国・プレイドットコムだ。楽天傘下に入ったのは2011年10月。マーケティング責任者のアダム・スチュワート氏は、2012年を「変革の年」と位置づけ、楽天の手法を積極的に取り入れていくと話す。 （日経ビジネス2月20日号「楽天の焦燥 三木谷浩史が海外展開を急ぐ理由」も併せてお読みください） 我々のプレイドットコムは2011年10月に楽天グループに入りました。欧州ではフランス「プライスミニスター」や、ドイツ「
「東日本大震災の経験がタイ洪水時に『ヨコテン』された」：日経ビジネスオンライン
昨年、流通総額1兆円を突破し、大手流通業に比肩する規模になった楽天。円高を背景に次々と海外拠点を作り、その数は今や10の国・地域に及ぶ。危機に直面しても変われない日本の産業界を断ち切って、世界企業を目指す楽天に今、何が起きているのか。三木谷浩史会長兼社長をはじめ、楽天の各国の経営を担う幹部たちに語ってもらった。（これまでのインタビューはこちら） 楽天の海外展開の中でタイの「Tarad.com」（タラッド・ドット・コム）は台湾に次ぐ2番目の拠点。そして楽天によるEC事業買収としては初めてのケースだった。タラッド・ドット・コムの松尾俊哉CEOが買収からの2年半を振り返る。 （日経ビジネス2月20日号「楽天の焦燥 三木谷浩史が海外展開を急ぐ理由」も併せてお読みください） もともとタラッドは「売ります買います」といった買い手と売り手をマッチングをするウェブサイトで、出店者に対してウェブページの制作
日本からはなぜアップルが生まれないのか：日経ビジネスオンライン
2011年3月11日に起きた東日本大震災──。東京電力福島第1原子力発電所の事故を併発した未曾有の大災害によって、日本企業の事業活動は甚大な被害を受け、多くの課題が浮き彫りになった。 あれから1年。タイの洪水や超円高の追い打ちに遭い、日本企業の多くは再浮上のきっかけをつかむどころか、さらなる苦境にあえぐ。この事態から抜け出すにはどうしたらいいのか。 花王元会長の常盤文克氏とボストンコンサルティンググループ日本代表の御立尚資氏。日経ビジネスオンラインでコラムを連載する2人の論客が語り合う。 初回は、日本の家電産業を牽引してきたソニーとパナソニックでトップ交代が相次ぎ、日の丸半導体の最後の砦だったエルピーダメモリが会社更生法の適用を申請する事態を受けて、日本企業が競争力を再び取り戻すための条件を探る。 （取材構成は、小林 佳代＝ライター） 常盤：東日本大震災後もそうでしたが、景気が悪くなってく
「ドイツから、東欧EC市場を攻める」：日経ビジネスオンライン
昨年、流通総額1兆円を突破し、大手流通業に比肩する規模になった楽天。円高を背景に次々と海外拠点を作り、その数は今や10の国・地域に及ぶ。危機に直面しても変われない日本の産業界を断ち切って、世界企業を目指す楽天に今、何が起きているのか。三木谷浩史会長兼社長をはじめ、楽天の各国の経営を担う幹部たちに語ってもらった。（これまでのインタビューはこちら） 楽天が買収した海外企業の中でも、特に楽天とビジネスモデルが似ていたドイツ・トラドリア（現：楽天ドイチェランド）。CEO（最高経営責任者）のトビアス・コビヤー氏は、買収前から楽天の存在を知っていたという。2011年7月に楽天グループに入り、何が変わったのか。話を聞いた。 （日経ビジネス2月20日号「楽天の焦燥 三木谷浩史が海外展開を急ぐ理由」も併せてお読みください） 「これは僕が描いていた、10年先のトラドリアじゃないか」――。 楽天のビジネスモデル
無印良品はなぜソーシャルメディアで儲けられる？：日経ビジネスオンライン
中村 勇介 日経デジタルマーケティング編集記者 日経ネットマーケティングの編集を経て、2011年2月から日経デジタルマーケティング編集部に在籍。デジタルマーケティング業界の進化のスピードの速さに追われながらも、時流に沿った企画を考えている。 この著者の記事を見る
「Miki（三木谷氏）に会って、10年後の未来が描けた」 仏EC大手、プライスミニスターのCEOが語る：日経ビジネスオンライン
2010年に楽天グループに入ってから、我々プライスミニスターは、非常に多くのことを学びました。 2000年の設立以来、プライスミニスターは、CtoCのビジネスモデルが核でした。つまり、一般消費者が商品の売買を自由にできる場を提供していたのです。今ではCtoCモデルのEC（電子商取引）サイトでフランストップクラスだし、フランス国内のEC市場を見ても、アマゾン、イーベイと肩を並べて、トップ3に入ります。 CtoCで成功したあと、我々は次の成長に向けて、マーケットプレイスモデルのビジネスを始めました。さまざまな小売業が、個人出品者と同じように商品を販売できるモデルです。 商品の大半は本やCD、DVDやテレビゲームなどのエンターテインメント関連。当初は好調に売り上げを伸ばしていたのですが、落とし穴がありました。 これらのメディア産業は今、大きな過渡期を迎えています。物理的なモノを買う時代から、コン
「電子書籍端末で同じ時間に同じ本を読んでいる人と結び付く」：日経ビジネスオンライン
楽天とのパートナーシップはコボにとっても、短期的また長期的に新しい可能性を開いたと思っています。まず近い未来に起きることは、日本での端末発売および日本向けのコンテンツの配信です。 言うまでもないことですが、日本はコミック大国。漫画やコミックもコンテンツに取り入れていきます。これから我々が得られる知見は、日本のみならず、全世界に我々が進出していくうえで非常に役に立つ領域だと思っています。 長期的には、デバイスそのものの開発も進化させていきます。今後、楽天のリソースにアクセスできるようになれば、より革新的な端末やサービスをともに開発していけるのでは、と期待しています。 「電子書籍の読者に楽天市場の商品を紹介する」 デバイスが進化すれば、アプリケーションにも新しい領域が見えてきます。我々はすでにアンドロイドアプリなどを提供していますが、ユーザーから高い評価をいただいている。ソフトウエアでも楽しい
プジョー、フィアット、オペルが抱える苦悩〜過剰生産と顧客離れ：日経ビジネスオンライン
ドイツの「アウトバーン」。それは走行スピード無制限の区間を持つ、特異な高速道路だ。ドイツの自動車産業もまた、他とは一線を画している。ドイツ高級車の3大ブランドであるBMW、メルセデス・ベンツ、アウディ（フォルクスワーゲン（VW）グループ）は、優れた技術とスタイルを誇る自社製品への需要に応えるべく全力疾走中だ。というのも、新興国の新富裕層から絶大な人気を集めているからだ。ドイツの国内市場も好調で、2011年は売上高を9％伸ばした。 だが他の欧州諸国の状況は対照的だ。2011年の自動車販売は、フランスで2％、イタリアで11％、スペインでは18％落ち込んだ。ステータスにこだわる中国の消費者は、性能が優れているというだけでは見向きもしない。そのため欧州の量産車、つまり大衆車は苦戦を強いられている。フランスのプジョーシトロエン、イタリアのフィアット、それにオペル・ボクスホール（米国最大の自動車メーカ
楽天、攻めの物流へ一歩：日経ビジネスオンライン
ライバルのアマゾンに比べ物流で後手を踏んでいた楽天。需要と物流システムを連係、発想の異なる物流網で追撃する。ECのさらなる拡大に向け、外部企業との連携がカギになる。 楽天が新しい物流網の構築に着手していることが、本誌取材で明らかになった。自社が運営するEC（電子商取引）モール「楽天市場」が持つ消費者の需要情報と物流網の各種情報をネットワーク化し、物流の上流から下流までを最適化する。配送料を低く抑えることができるほか、希望受取日時に複数の発注商品をまとめて受け取れるなど、消費者の利便性を高める狙いだ。 楽天は現在、約20社の全国物流会社と提携している。楽天が進めている新物流網では、楽天が持つ「店舗の在庫情報」「消費者の需要動向」「宅配の希望日時」といった情報と、物流会社の「倉庫情報」「積み荷情報」、宅配業者の「配送情報」などをつなぐ。そのうえで、消費者の購入商品や購入が予測される商品、希望受
「アマゾンとは対極のビジネスモデルです」：日経ビジネスオンライン
コボは設立してまだ24カ月の若い会社です。電子書籍コンテンツの配信から始めたので、最初は電子書籍端末はなかったし、その作り方も知らなかった。でも設立から2年経った今では、既に8カ国で電子書籍端末を販売しています。 我々のコンセプトは「オープンプラットフォーム」。パソコンはもちろん、iPhoneやアンドロイドなど様々な端末で見られるのが特徴です。従って専用端末を発売していない国でもコンテンツは見られる。例えば、東南アジアでは端末は一切売ってませんが、インドネシア、シンガポール、マレーシアなどに既に読者がいる。どうやって彼らが我々を見つけてくれたのかはわかりませんが（笑）。 楽天と交渉を始めたのは昨年（2011年）の夏から。楽天側からアプローチがありました。最初はパートナーシップの話で、買収ではありませんでしたが。楽天側は、当社のグローバルプラットフォームに興味を持っていたようです。 買収に切
「英語化が成功したら日本に対する最大の貢献だと思う」：日経ビジネスオンライン
「楽天出身のベンチャー、嬉しい気持ち半分」 なぜここまでやるのか。うーん、何ていうんでしょう。ちょうど昨日（取材日は1月13日）もグリーの田中良和社長と飯を食ってたんですが、世の中には彼のように楽天出身のベンチャーがうじゃうじゃいる。嬉しい気持ちが半分、複雑な気持ちが半分なんですけどね、僕としては（笑）。 だけど彼らは楽天の経営メソッドをそのままやっています。もともと自分が銀行を辞めて会社を興したのも、経営メソッドを広げたいという思いがありましたから。僕はいまの日本人がすごく内向きになっていると感じている。楽天が本当に海外で成功すれば、若者の意識を変えられると信じています。 うちが国際化、国際化、国際化と言い出してから、ほかのIT企業も結構同じようなことを言い出しましたよね。そういうトレンドセッター的な役割はできるのではないかと思っています。ただ、もう1つ。じゃあ、どうやったら本当に成功す
「アマゾンのキンドル、嫌がる国があるんです」：日経ビジネスオンライン
（2012年1月に買収完了した、電子書籍事業を手掛けるカナダの）コボ、この買収は本当にホームランですね。 アマゾンのキンドル、嫌がる国があるんです。正直に言って。フランスがその代表かもしれませんが、出版は文化や教育の中核じゃないですか。それを米国の結構激しい1企業にコントロールされるってのは国としても嫌、出版業界としても嫌な訳です。 「米国の激しい1企業にコントロールされるのは嫌」 フランスで何が起こったかご存じですか？出版業界がキンドルにコピーライツを渡すのをコボが発売されるまで待ったんですよ。それで同時発売となりました。我々がフランスのプライスミニスターを買収したときもそうです。うち以外に米国企業がもう1社名乗りを挙げていたんですが、「俺たちはアメリカの会社は嫌だ」と（笑）。 こういう背景があるから、英国ナンバーワンの書店「WHスミス」や、フランスで電化製品や書籍を扱う大手チェーン「F
「経団連に入っている意味もないしね、正直言って」 三木谷浩史・楽天会長兼社長に聞く（その1）：日経ビジネスオンライン
奥田碩元会長（トヨタ自動車元社長）に誘われたのが直接のきっかけでした。当時は小泉純一郎政権下。経団連は改革の旗手を担う組織でした。ただ、その後、会長が奥田さんから御手洗さん（御手洗冨士夫・キヤノン会長兼社長）に代わり、それからまた米倉さん（米倉弘昌住友化学会長）になるにつれ、どんどん風向きが怪しくなっていった。 辞めようと思った直接的なきっかけは、やはり震災後です。経団連は（電力の）発送電分離の話が出たときには早々に反対し、原子力発電所については早々と賛成であると表明した。「多分経団連ってそういうために作られたんだな」とその時、初めて分かりました。 経団連が言っていることがあたかも経済界の統一見解のように言う。だから僕は「そんなことないよ」と世の中にはっきり言いたかった。違う意見だってあるんだよ、ということですね。 「経団連は日本企業の護送船団方式を擁護する団体」 ツイッターで退会をほのめ
フェイスブック、公開申請したが：日経ビジネスオンライン
グーグル以来の大型株式公開として世界の注目を集める米フェイスブック。時価総額800億ドルとも高く評価される一方で、持続的成長については疑問視する向きも。世界人口の12％をユーザーに抱える同社には今後、稼ぐ力の重圧がのしかかる。 米フェイスブックが2月1日、米証券取引委員会（SEC）にIPO（新規株式公開）を申請したことで、同社の財務状況が初めて明らかになった。その内容は、このSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）企業がどんな会社なのか多くを物語っている。 創業者でCEO（最高経営責任者）のマーク・ザッカーバーグ氏は、27歳と若いが同社の議決権株式の57％近くを支配し、完全に経営権を握っている。この数字は、米グーグルの共同創業者であるセルゲイ・ブリン氏とラリー・ペイジ氏が保有する議決権を合わせたものに相当する。 グーグルよりもウォール街寄り IPO申請書類にはザッカーバーグ氏が投資
フェイスブックを支えるNo.2、サンドバーグ氏の素顔：日経ビジネスオンライン
急成長する米SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）最大手、フェイスブック。その企業規模を大きくし過ぎないよう維持するにはどうすべきか――。 4月下旬、各事業部門の幹部30人が集まり、若き創業者マーク・ザッカーバーグ氏（27歳）を悩ますこの問題を議論するため、会議が開かれた。進行役は同社で2番目に有名な人物、COO（最高執行責任者）のシェリル・サンドバーグ氏（41歳）だ。 企業規模は大きくしない 焦点は、人員を増やさずに、利用者や広告主、提携サイトに関連する問題をいかに自動化システムを活用して解決するかだ。各部署が生産性向上に向けて取り組んだ具体策を報告した。 例えば、新サービスの「ソーシャル認証」。これは、利用者が自分のアカウントから締め出された場合、友人に認証してもらえば再び使えるようになるという新たな認証システムだ。偽のプロフィル登録を防ぐため、地図上に利用者の所在地を表示し
若者を魅了する「築50年団地」：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
分析力という武器はどんな企業でも使える：日経ビジネスオンライン
国内外で企業の競争は激化の一途をたどっている。そこでは日本企業の競争力を支えてきた高品質・高機能といった従来の強みが通用しなくなり、多くの企業が窮地に立たされている。 そうした中、IT（情報技術）の進化に伴って蓄積されてきた膨大なデータを分析して活用し、収益の維持や拡大に結びつける「分析力」が、新たな企業の武器として注目され始めた。 企業は分析力をいかに磨いて競争力を取り戻すべきなのか──。識者や先進企業の実務家へのインタビューを通して、その道筋を明らかにしていく。 今回は、企業がいま分析力に高い関心を寄せている背景や分析力を高めて競争力を強化する方策について、ITや情報システムの動向に詳しい佐藤一郎・国立情報学研究所教授に解説してもらった。 （取材構成は、石川香苗子＝フリーライター） ―― 最近、「ビッグデータ」や「アナリティクス」といった専門用語とともに企業の経営においてデータを分析し
紳助復帰と未来戦略：日経ビジネスオンライン
―― 暴力団との交際で引退に追い込まれた元所属芸人の島田紳助氏の復帰に関して発言し、物議をかもした。オリンパスや大王製紙など、企業のコンプライアンス（法令順守）問題が話題になる時代に、なぜ、吉本興業のトップは、復帰を口にしたのか。 「身内に甘い」と言われればその通りかもしれません。ですが、吉本興業はもともと家族みたいなつき合いをしてきた会社です。長い人は、10代から死ぬまで「吉本の子」なんです。（暴力団交際問題は）反省しなくちゃいかんが、紳助はいまだに吉本の子やと思っています。人によっては「阿呆な親や」と言うかもしれません。でも、その思いを多くの方に伝えたかった。タイミングの悪さがあったかもしれないし、言葉足らずだったかもしれない。でも、別に悪いとも思っていないですし、（発言を）後悔はしていません。 「経営者は失格かもしれない」 紳助には才能がある。そういう芸人で、吉本はずっと食ってきた。
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