http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20141007/272279/
JAMSTEC | 独立行政法人海洋研究開発機構
コラム:福徳岡ノ場の噴火 [2021/12/02更新] 噴出した軽石の成分分析や漂流予測のシミュレーション、軽石に付着した生物の研究などについてご紹介します。 JAMSTEC創立50周年 [2022/08/04更新] 2021年10月に50年の節目を迎えました。ご支援いただいた皆様に深く感謝し、さらに未来に向かって成長し続けます。
理研任期付きPIの苦闘
BSIなどは5年で研究室の半分がいれかわるというかなりドラスティックなことをやっていますので、悲喜こもごもは容易に想像がつきます。 (センター長の利根川さんがばりばりのアメリカ実力主義の信奉者ですから。ある意味で真面目に任期付きPI制度を運用しています。他のセンターは温情主義のなし崩しなのでBSIほど厳しくないみたいですね。) 問題は、運営委員が中間評価などで余計な口出しをして、これこれをやらないとクビと暗にほのめかすので、そのプレッシャーで発狂寸前のPIを見たことはあります。 その分野の専門家でない運営委員がテーマを決めてしまうのは最も愚かなことでしょう。その研究分野のポイントを完全に理解しているわけではないので、どうしてもおかしなことになります。 短期決戦を強いられているPIは中間評価などで、強めに指導されると、研究室継続要件を満たそうと必死になり、創造性を失いがちです。 （結局はそれ
「STAP細胞」騒動「ハーバード大学」研究者たちはこう見る：大西睦子 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
《大西睦子＝内科医師、米国ボストン在住、医学博士。1970年、愛知県生まれ。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月からボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、2008年4月からハーバード大学にて食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。》 理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（理研CDB）の小保方晴子・研究ユニットリーダーらによる「STAP細胞」の報告が、2014年1月29日、英国の超一流科学誌『Nature』に発表されました。この大発見は世界中の注目を浴び、米国のメジャーなメディアも、発表直後一斉に、STAP細胞に関する報道を開始しました。ところがその後状況が一転し、今は捏造疑惑で注目を浴びています。この一連の騒動を、米国 ボストンの仲間の反応やコメントなどを中心に考えたい
日本の論文数だけ先進国で異常な減少をしている
いのうえ せいいちろう @seicha_ino 日本の論文数だけが、ここ10年ほど減少しているという事実 RT @mo0210: あまりにも異常な日本の論文数のカーブ http://t.co/PY06Z7K0mp リンク gooブログ あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある地方大学元学長のつぼやき 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データ... shimpei @ShimpeiHMMT 日本の論文数の減少の異常性について、前々から確かに気になっていたが。。。日本語の雑誌を集計対象から外したとかないのだろうか。それ以外に、沢山書いてた人も書かなくなっ
大学院をやめました｜Colorless Green Ideas
はじめに 3月末をもって大学院の博士後期課程を退学することとなった。博論は結局未提出。これで俗にいう「博士課程単位取得満期退学」 [1] になる。 大学院はなかなか楽しかった。周りの人も良い人が多かったし、学術面以外にも色々と勉強になった。結構居心地の良い場所だった。そして、色んな人にお世話になった。この場所でもお礼申し上げたい。 学部4年、修士課程2年、博士後期課程4年 [2] と大学には10年も居続けた。理系 [3] の人は「博士後期課程に3年間ちゃんと在学して研究すれば、博士号なんて簡単に取れるでしょ」と思うかもしれない。私も実際にそのようなことを複数の人から言われた。だが、かなしいかな、日本の人文系の大学院はそういう場所ではない。実際、大学院に10年居続けてようやく博士号をとるという例も少なくない。私のいた専攻もそんなかんじで、標準年限内に博士号をとる人の方がむしろ珍しいという状況
総務省
11月1日 9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第25報） 10月29日 令和6年能登半島地震に係る被害状況等について（第115報） 10月25日 テレビ共同受信施設の現状等に関するアンケート調査へのご協力のお願い 10月15日 令和6年10月27日の衆議院議員総選挙及び最高裁判所裁判官国民審査における不在者投票の方法について（住まわれていた市町村以外の市町村へ避難されている皆様へ） 10月10日 9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第24報） 10月7日 9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第23報） 10月4日 9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第22報） 10月4日 9月20日からの大雨による被災地にお住いの皆様の受信料等について 10月3日 9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第21報） 10月2日 9月20日からの大雨
あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア（Elsevier）社
Natureが報じる「減り続ける日本の若手研究者と、低下し続ける日本のサイエンスの生産性」 — 大「脳」洋航海記
【ポスドク問題】 Numbers of young scientists declining in Japan – Nature News “Government policies are hampering the country’s next generation of research leaders, advisory body says.” もう見たまんまです。詳しくはリンク先の本文及びこの後に続く日本語訳をお読み頂きたいのですが、端的に言えば 過去30年間で大学教員全体の人数は50000人から63000人に増えたが、35歳以下の若手教員の人数は10000人から6800人へと大幅に（30%以上）減った 40歳以下の大学教員数が減り続ける一方で、45歳以上の人数は増え続けている。また65歳以上の人数も増え続けている。 同時期に日本のサイエンスの生産性が低下していることを関連付ける
新薬開発「日本は無力」…国の推進役、米大学へ : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
日本発の画期的な医薬品作りを目指す内閣官房医療イノベーション推進室長の中村祐輔・東京大学医科学研究所教授（５９）が、室長を辞任して来年４月から米シカゴ大学に移籍することが１２日わかった。 中村教授は今後、米国を拠点に、がん新薬などの実用化を目指すという。国の旗振り役が国内での研究開発に見切りをつけた格好で、波紋を呼びそうだ。 同推進室は今年１月、仙谷由人官房長官（当時）の肝いりで、ノーベル化学賞受賞者の田中耕一さん（５２）らを室長代行に迎えて発足。省庁の壁を取り払い、国家戦略として医療産業の国際競争力を強化するための司令塔となることを目指した。 ところが、発足直後に仙谷長官は退任し、１０月の第３回医療イノベーション会議には、それまで出席していた経済産業省や内閣府の政務三役も欠席。今年度の補正予算や来年度の予算案策定でも、各省庁が個別に予算要求を出すだけで、「日本全体の青写真を描けなかった」
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「じつは学歴で年収は変わらない」日本の教育を変えるエビデンス・ベーストとは？ 中室牧子さんに聞く
Expired
「若者は海外に出るべき」とは、わたしは言えない
東大・中内教授:ｉＰＳ有力研究者が米国流出－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)