ノーベル物理学賞受賞の中村氏「日本は研究者から選ばれない。上意下達が過ぎる」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
陛下に一本取られた話
陛下に一本取られた話 （注：この記事に関しては、 転載、まとめサイトへの引用は禁止 です。また、取材等もお受けしません。） 実は、約２年前に天皇陛下と皇居で食事をするという奇跡に恵まれたことが有る。もちろん、私自身はそんなVIPでは無いので、偶然と幸運が重なったためではあるが。 数年前に、神経科学の重鎮であるN先生が、天皇陛下の御前で「ご進講」（天皇・皇后・皇族に学者等が業績などをご説明申し上げること：weblio辞書より）をしたのがそもそもの始まり。ご進講の１カ月後に、陛下が講師を皇居に招き、お礼の意味で食事会開く、のが慣例となっているそうで、その時に、２名の随行者を連れていくことが許されるとのこと。N先生はK大学医学部教授の先生を１人と、もう一人になんと私を指名しくれたのだ。 指名してくれた理由は、はっきりしている。N先生は、私が専門とする魚の模様研究が、ネタとして「使える」と考えた
人工知能 病名突き止め患者の命救う 国内初か | NHKニュース
東京大学医科学研究所が導入した２０００万件もの医学論文を学習した人工知能が、専門の医師でも診断が難しい特殊な白血病を僅か１０分ほどで見抜き、治療法を変えるよう提案した結果、６０代の女性患者の命が救われたことが分かりました。人工知能は、このほかにも医師では診断が難しかった２人のがん患者の病名を突き止めるなど合わせて４１人の患者の治療に役立つ情報を提供していて、専門家は「人工知能が人の命を救った国内初のケースだと思う」と話しています。 このうち６０代の女性患者は当初、医師から「急性骨髄性白血病」と診断されこの白血病に効果がある２種類の抗がん剤の治療を数か月間、受けましたが、意識障害を起こすなど容体が悪化し、その原因も分かりませんでした。このため、女性患者の１５００に上る遺伝子の変化のデータを人工知能に入力し分析したところ、人工知能は１０分ほどで女性が「二次性白血病」という別のがんにかかっている
原子炉を 事前に 停止すれば確かにリスクは下げられるという話 - 生物物理計算化学者の雛
熊本を中心とする九州地方での地震多発を受けて、川内原発を停止すべきとする意見が持ち上がっています。 www.asahi.com この件を受けたツイッターやブックマークコメントを見ると、「原発を止めても核燃料が入っている以上はリスクは変わらない」という内容のコメントが散見されます。 実際のところ、もし原発に甚大なダメージを与える事象が予見されているのであれば、事前に原発を停止しておけばかなりリスクを下げることができます。 運転停止後の原子炉崩壊熱は原発停止後に急速に減少する 原子炉は核分裂による膨大な熱エネルギーにより蒸気を発生させ、発電機のタービンを回すことで発電を行っています。 この核分裂を制御棒の操作により停止させることで、原子炉の運転は停止されます。 しかしながら、ここが原子炉の難しい部分になるのですが、核分裂停止後の核燃料は、核分裂により蓄積された放射性同位体の崩壊に由来する崩壊熱
働かない働きアリ：集団存続に必要 働きアリだけは滅びる | 毎日新聞
北海道大などの研究チームが発表 コロニー（集団）の中に必ず２〜３割いる働かない働きアリは、他のアリが疲れて動けなくなったときに代わりに仕事をし、集団の長期存続に不可欠だとの研究成果を、北海道大などの研究チームが１６日、英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表した。 これまでの研究で、働くアリだけのグループを作っても、必ず働かないアリが一定割合現れることが確認されている。仕事をする上では非効率な存在で、働かないアリがいることが謎だった。 自然界では、働きアリが全て同時に働かなくなると、必要な卵の世話が滞ってそのコロニーが滅びてしまう。チームは日本全国に生息するシワクシケアリを飼育し、１匹ずつ異なる色を付けて個体識別した上で１カ月以上にわたって８コロニーの行動を観察。最初よく働いていたアリが休むようになると、働かなかったアリが動き始めることを確認した。
いったい日本の論文数の国際ランキングはどこまで下がるのか！！ - ある医療系大学長のつぼやき
他と違いすぎる (地方大学教員) 2015-05-02 10:49:40 いつもありがとうございます。日本だけ世界の潮流からダントツに孤立してるように見えてすごいですね。しかしここまで定性的に違うと他の先進国との定量的な比較はもはや意味がない段階まできていますよね。違うグループの国だということを早く認め、他にも減っている国があるでしょうからそれと比較し、変曲点はいつだったのか、そこで何が起きたのかを調べた方が建設的ではないでしょうか。イスラエルとかロシアとかはどうなんでしょう？エジプトやウクライナなんかきっと悲惨でしょう。それらの中に復活して来た所はあるのか、あるとしたら何が起きたのか。それに学ぶことは出来るか。 返信する Unknown (私立大学非常勤講師) 2015-05-02 12:35:13 ふと、タイトルが気になり拝読させていただきました。論文数だけの国際ランキングを見れば下が
謎の海底隆起、３００メートル超に 近くの町道は陥没：朝日新聞デジタル
北海道の知床半島の海岸沿いに、１日の間に新たな陸地が出現した現象から一夜明けた２５日朝、地元の羅臼町など関係機関の担当者が現地を訪れた。新たな陸地には海藻やウニなどの海洋生物が多数付着し、崖崩れなどではなく、「海底の隆起」だと判断した。町によると、近くの町道が幅２０～３０メートルにわたって陥没しており、町は同日朝、「災害対策本部」を設置した。 現地確認は同町や中標津署、羅臼海上保安署、羅臼漁協などが実施。新たな陸地の規模は長さ３００～５００メートル、幅約３０メートルで、隆起の高さは１０～１５メートルだった。岩盤がクレバス状に大きく開いたり、内圧によって表面が網目状に裂けたりしたとみられる場所が複数見つかった。また、現場に沿った崖には崩落の跡があり、斜面がさらに崩れる恐れがあった。 現地を見た羅臼漁協の田中勝博組合長は「まだ少し動いているようだ」と話しており、町は現場付近を立ち入り禁止にし、
知床の海底隆起、陸側の地すべりが原因か 専門家が調査：朝日新聞デジタル
北海道の知床半島で、海岸沿いに海底が隆起し、新たな陸地になっているのが見つかった。２５日に現地調査をした専門家は、陸側で地すべりが起き、海底が押し上げられて海の上まで出たとみている。 現場は知床半島南東側の羅臼町。町によると、現れた陸地は長さが３００メートル、幅約４０メートルで、海面からの高さが６～１０メートルと推定されるという。海藻やウニなどが多数付着していた。 一方、地すべりの影響で海岸から約１５０メートル離れた町道が２０～３０メートルにわたって陥没し、斜面の上の高台にも地盤の落ち込みがあった。町は２５日、災害対策本部を設置し、現場付近を立ち入り禁止にした。 現場を調べた北見工業大の山崎… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続き
STAP細胞問題とは何だったのか？/粥川準二 - SYNODOS
STAP細胞問題とはいったい何だったのか？ 「事件」ともいえるこの問題にはあまりにも多くの側面があり、一言で表現するのは不可能である。しかしながら、現時点で１つはっきりしていることは、小保方晴子氏だけでなく理化学研究所（以下、理研）幹部を含む当事者たちは、科学という営みの前提であるはずの「信頼」を内部から崩壊させたということであろう。 この問題のおかげで2014年は、最初から最後までSTAP細胞に振り回された年だった。その余波は2015年のいまも続いている。 昨年１月末、このSTAP細胞という新しい“万能細胞”の作成成功が報じられたとき、筆者がまず気になったのは、胎盤にも分化できることなど、iPS細胞とは性質が異なるといわれているこの細胞を研究したり臨床応用したりすることには、何からの生命倫理的な問題−−より適切にはELSI（倫理・法律・社会的問題。「エルシー」と発音）−−はないのか、とい
原発作業員の緊急被ばく限度引き上げを NHKニュース
原子力発電所で重大な事故が起きた場合に備え、作業員の被ばく線量の上限を引き上げるか検討していた厚生労働省の有識者会議は、緊急事態の場合は今の１００ミリシーベルトから最大で２５０ミリシーベルトまで引き上げられるようにするとした報告書をまとめました。 １７日に取りまとめられた報告書によりますと、原発事故の中でも、周辺住民が被ばくするような重大な事故が起きるなどの緊急事態の場合や、放射線量が高く限度内で作業することが困難な場合は、厚生労働大臣が被ばく線量の上限を最大で２５０ミリシーベルトまで引き上げられるようにするとしています。 対象者は電力会社の社員など原発の施設の中で事故対応にあたる人のうち同意が得られた人に限定し、放射線を防護する器具などについて事前に訓練を受けさせることを事業者に義務づけるとしています。厚生労働省は報告書をもとに労働安全衛生法の規則の改正を行うことにしています。 原発事故
小保方さん弁護団がNHKに抗議文――代理人「本人はダメージを受けて動けない状態」 - 弁護士ドットコムニュース
「STAP細胞」の研究で不正があったと認定され、昨年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子元研究員の弁護団が、NHKに対して「偏向に満ちた報道がなされた」と抗議する声明文を送ったことが4月6日、わかった。弁護団の三木秀夫弁護士が同日、内容証明郵便で発送したという。 声明文は、今年3月のNHKの報道を問題にしており、「事実を正確に報道しないことによって誤った印象を流布したものであり、許容できるものではない」と非難している。 また、理研にも同様の抗議文を送り、非公開のはずの調査委員会のヒアリング内容が報じられた点について「情報管理のあり方に対し強く抗議をする」と記している。 ●「事実を正確に報道しないことによって誤った印象を流布した」 抗議声明によると、小保方氏の弁護団が問題視しているのは、NHKが今年3月20日にテレビ等でおこなった報道と、3月24日にウェブサイト「NHK NEWS WEB
NHK NEWS WEB 『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相
『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相 3月24日 22時57分 先週の金曜日（３月２０日）、理化学研究所は小保方晴子元研究員に対して論文投稿に関わる費用約６０万円の請求を行うことを発表した。 当初検討するとしていた調査にかかった費用数千万円の請求や、小保方元研究員の刑事告訴については見送ることを決めたという。 ＳＴＡＰ細胞の研究不正によって理研が被った損害をこれ以上具体的に確定できないこと、そして小保方元研究員がＥＳ細胞を混入させたという証拠がないというのが理由だ。 これで理研としてのＳＴＡＰ細胞への対応は一応の幕引きとされることとなった。 しかし、１年以上にわたって日本社会を巻き込む形で続いたＳＴＡＰ細胞問題の真相は、本当に明らかになったのだろうか。 これまでＳＴＡＰ問題を追い続けてきたＮＨＫの取材班は、小保方晴子元研究員が理研の調査委員会に対して行った証言の内容を入手した。 そこ
複雑で超絶に面倒臭いことに各々向き合いましょう（疲れるけどね）
松本春野 @HarunoMatsumoto 福島に関しては、四年積み重ねられてきた、不安を軽減できるくらいの膨大なデータはもうすでにある。それらを集め比較し読み解く作業が超絶に面倒くさいので多くの人は放棄する。一方の意見だけを深く見聞きし、新たに科学解釈を比較せず不安を拡散することで、崩壊する暮らしもあることを心に留めて。 2015-03-14 10:27:30 松本春野 @HarunoMatsumoto それだけ難しい問題。でも、福島の電気を使ってきたのは東京に住む私。だから発言するときは、超絶面倒臭いものと、苦手でもしっかり対峙せねばと思った。今は、福島に住む人たちの方が、その超絶面倒臭い作業を請け負ってる。農業で暮らしをたてる人、子どもを預かる場で働く人。すごい負担をかけてる 2015-03-14 10:33:08 松本春野 @HarunoMatsumoto 無意識の差別が貧困を生む
科学の力で性欲を高め、より良いセックスライフを実現することはできるのか？
By Lies Thru a Lens 疲労やストレス、年齢による衰えやマンネリ化、精神的な抵抗感などさまざまな原因により生じるのがセックスレスや性欲減退です。これらをはねのけ、科学的に性欲を高める方法をAsapSCIENCEが紹介しています。 Can Science Improve Your Sex Life? - YouTube 人間の性欲は、ホルモンによりコントロールされています。 性欲が高まり興奮すると、人間は脳と神経系から骨盤に信号を送ります。すると、血管が膨張して心拍数が速くなり、脳内ではノルアドレナリンやドーパミン、その他神経伝達物質が放出され、体が心地よくなるとのこと。 そんな性欲を高めるため、人間はカキやチョコレート、アボカドなどの「滋養強壮の効果がある」といわれる食べ物を食べてきました。しかし、これらの食べ物には「性欲を高める」という科学的根拠が一切ないそうです。 また
「初動で小保方氏研究室封鎖していれば」理研・川合理事：朝日新聞デジタル
ＳＴＡＰ細胞をめぐる研究不正で、理化学研究所の一連の対応を主導してきた川合真紀理事が朝日新聞のインタビューに応じた。不正の調査を終わらせ、関係者の処分を発表するなど、区切りをつける動きが目立つなか、「初動のところは、今思うと悔しい。（小保方晴子氏の）研究室を封鎖するなど大きなアクションをとれば、社会が受け取るメッセージは違っただろう」などと振り返った。 理研の対応は批判を浴び続けた。論文に多くの疑義が発覚するなか、昨年３月末、調査委員会は６項目中２項目を小保方氏の不正行為と認定しただけで調査を終了。調査不足を指摘する声に押され、９月には２回目の調査委を立ち上げた。 「当時は、（実験に使った）マウスの起源ぐらいは分かるだろうが、正体はＥＳ細胞ではないかという疑問には答えられないと判断していた。今振り返ると、きちっと調べて１回で答えを出すことはあったかもしれない」 一方、調査とは別にＳＴＡＰ細
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なぜネット上にはデマや陰謀論がはびこり、科学の知見は消えていくのか：研究結果
ヒト受精卵:遺伝子改変…中国チームが論文 - 毎日新聞
ＳＴＡＰ細胞:理研、調査に８３６０万円 突出した代償に - 毎日新聞
電気を送るのもワイヤレス 三菱重工が実験成功 - 日本経済新聞
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