｢水どう｣嬉野D､7年の鬱で悟った人生哲学
大失敗は己の責任！ それでも… 失敗から多くを学ぶとは昔からよく言われるところではありますが、でも、学ぶためには「その失敗はまったくもって自分のせいだったのだ」という素直な自覚に至ることもまた、最も必要なこと。 それを私が知るに至ったのは、30代でこっぴどい大失敗をしたのがきっかけでした。それまで自分は、みっともない大失敗をしても「これは自分だけのせいではない、絶対これは自分だけのせいではないのだ」と、自分の失敗を誰かのせいにしようとしていたのです。 世間がまだバブル経済の勢い残るころ、30を過ぎた私は東京で映像ディレクターの仕事をしておりました。ある日、ドラマのロケスケジュール制作と現場進行の依頼が届いたのです。経験の浅い私はいったん難色を示したのですが、「やれる、やれる」と言われて。軽い気持ちで引き受けちゃったんです。 私は早速スケジュールをつくりはじめようと、上がったばかりの脚本を持
若い貧困者が｢生活保護はズルい｣と思うワケ | ｢貧困報道｣は問題だらけだ（鈴木大介） | 東洋経済オンライン
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｢仕事が遅すぎる人｣に共通する残念な考え方
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アダルトビデオ界の大物は､どんな男なのか
<2>アダルトビデオで儲かるのは｢販売｣ではない <3>アダルトビデオ界の大物が切り拓く"新境地" 飄々（ひょうひょう）としてまるで飾るところがない。セーターにデニム、それにスニーカーといったいでたち。腕時計もしない。代わりに入館カードか何かが入ったプラスチックケースだけは律儀にも首からぶら下げている。長いことアダルドビデオ（AV）業界の「フィクサー」や「黒幕」と呼ばれてきた男にギラギラしたところやアクの強さはかけらもない。むしろ脱力系と言った方がいい。 謎の経営者とささやかれた男 「エロやってればたたかれる。目立たないようにせざるをえなかった。今は発信していかないと、社員が色眼鏡で見られてかわいそうだから。やってることを隠すつもりもないしね」 DMM.comグループを率いる会長の亀山敬司はかつてマスコミどころか社外の付き合いもほとんどなく、飲みに行くのも年に2、3回だけ。謎の経営者と言わ
印刷2強､大日本印刷と凸版印刷を分析する
「印刷業＝不況業種」との印象を持たれる方が多いかもしれません。もちろん市場規模自体は縮小し続けていますが、トップ2社の大日本印刷と凸版印刷に関しては、業績がそれほど悪化しているわけではなく、近年は横ばい、あるいは微増傾向です。一方、中小の印刷会社は、厳しい経営に迫られています。印刷会社のうち、従業員300人以下の中小企業が約99％を占めていることを考えますと、今は実質トップ2社の寡占状態となっているのです。なぜ、この2社は印刷不況でも業績を維持できているのでしょうか。最新の財務内容を分析しながら考えていきます。 出版不況とデジタル化で印刷市場は縮小が続く 印刷市場は、1990年代のバブル崩壊を境に拡大が止まり、1999年以降、縮小の一途を辿っています。ピークの1991年には8.9兆円の市場規模がありましたが、現在では6兆円を割り込む水準まで落ち込みました。 なぜ、ここまで落ち込んでしまった
偽物の官製成功事例を見抜く5つのポイント
前回のコラム「なぜ『地方の成功事例』はつぶされるのか」では、せっかく民間で芽を出した成功事例が、行政の調査事業やモデル事業として採用されることによって疲弊し、つぶされていくという構造を解説しました。 今回は､「もう一つの成功事例」である､｢官製成功事例」について取り上げたいと思います。 実は地域活性化事業の成功事例は､｢民間による事例｣と｢行政による事例」の2つに大きく分かれます。そのうち後者は、民間の事例以上に注意しなくてはならないのです。なぜでしょうか。それはその中に、少なからず「偽物の成功事例」が隠されているからです。今回は「官製成功事例」の実態と、その真偽を見定めるためのポイントを整理します。 なぜ官は「目玉事業」を作るのか 「官」が新たに地域政策に取り組むときは、必ずといっていいほど｢目玉事業｣をつくりたがります。それは、全国の見本となり、その事業（政策）がいかにその地方に必要で
官邸ドローン､"オモチャ"相手に騒ぎすぎ
放射性の物質を搭載したドローンが、首相官邸の屋上に「着弾命中」したという今回の事件、犯人の自首という形で早期に解決したのは何よりだが、いくつかの問題点が浮かび上がっているので、それを指摘したい。 まず、首相官邸という、国家の枢要部の警備の問題だ。 なぜ2週間も発見できなかった？ 首相官邸にドローンが命中してから2週間もの間、発見されなかったというのは、警備当局にとって極めて間の抜けた話である。これまでも、フランスでの原発施設上空でのドローンの目撃、アメリカではホワイトハウス敷地内への不時着事件、お隣北京でも、外国人が飛ばしたドローンが、政権の中枢である中南海を撮影するというハプニングもあった。警備当局は、当然日本でも類似の事件が発生することを想定しなければならなかった。 そして、公安当局の失態も指摘したい。犯人とされる人物は、自らブログを公開し、いささか過激な反原発論を展開していたようだが
7000万円貯めた人の｢ざっくり｣貯金術
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アメリカで｢所得再配分論｣が不人気なワケ
米国では所得の格差が拡大しているのだから、金持ちにもっと税金を払わせるべきだと考える人が増えてもおかしくはない。しかし、不思議なことに、ここ数十年ほどの間に起こっているのは、ほぼ正反対の状況だ。 世論でも政策でも、富裕層への増税は問われず 1970年代以来、インフレ調整済みの値で見ると、中間層の所得は伸び悩み、一方で富裕層の所得は大きく伸びてきた。つまり、富と所得の格差は拡大してきた。 しかし、政府が所得を再分配すべきか、もっと具体的に言うと、金持ちにさらに税金を課して、そのおカネを貧困層や労働者クラスに回すべきかに関しては、米国人の見解は1970年代以来ほとんど変わっていない。むしろ、調査によっては、再分配に懐疑的な人が増えていることも示される。 言い換えると、理屈のうえでは富裕層から吸い上げられる資金が増えているにもかかわらず、米国人が実際にそうしたいと思う気持ちは消えてしまったという
観光名所･奈良のホテル数が全国最下位の謎
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これが｢意見を聞かない人｣の精神構造だ
──安倍晋三首相の真骨頂なのですか。 あの方は他人の意見を聞かない典型だ。象徴的なのは、昨年12月の衆議院選挙開票の特別番組での言動だ。質問にいきなりイヤホンを外した。自分の言いたいことだけを言っているように見受けた。聞きたくないという意思表示にほかならない。沖縄県の知事にもなかなか会わない。会わないのは、その人の意見を聞かないことを態度で示すメッセージだ。自分に対して批判的な意見は聞かないし、聞きたくないのだと思う。 小説『薔薇の名前』で著名な記号論哲学者、ウンベルト・エーコ氏に『永遠のファシズム』という本がある。その中でファシズムになっていく過程には､｢差異の恐怖」を味わわせることがあるという。ほかの人と違うことをしたら、あるいは権力を持っている者に批判的なことを口にしたら、何かひどい目に遭うのではないか、そういう恐怖感を抱かせる。その種の分析研究を知っていて、もしかしたらそれを狙って
超一流は､結果が出なくても｢頑張らない｣
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ソニーは､なぜ延々とリストラを続けるのか
苦しくてもその仕事に目的や意味があれば、人は耐えることができる。残業や徹夜続きでも、サラリーマンは何とか我慢して生きていくものだし、時には、「楽しくてたまらない」という者も現れる。 では、「ここで君にはやるべき仕事はない。辞めるまで給料は出す」と上司に告げられたらどうだろうか。 「頑張る必要はない。努力するとしたら、この会社を出ていく努力だよ」と。 「リストラ部屋」の人々はそんな通告を受けて、「キャリア開発室」という名の部屋に収容されている。表向きは「社員がスキルアップや求職活動のために通う部署」と説明されていたが、実際は仕事だけでなく働く意味や目的を奪われ、会社から出ていくことを期待されている面々だ。 そんな彼らを訪ね、聞き取りを始めたのは2012年秋のことである。 「わが社はリストラをしない」
体内時計を無視するから､日本人はがんになる
今、日本ではがんになる人が増えています。一生のうち2人にひとりはがんになり、3人にひとりはがんで亡くなっています。 理由はいろいろ考えられますが、私は日本人が生体のリズムを無視した生活をしていることが、がん発生の一因になっていると思っています。近年の研究により、体内時計を無視した生活が発がんを促していることが明らかにされてきたからです。 私たちの体は、約60兆個の細胞によって構成されています。一つひとつの細胞核のなかには「生物の設計図」と言われる膨大な数の遺伝子が詰め込まれています。その一部には、「時計遺伝子」と呼ばれる十数個の遺伝子が含まれています。がん細胞は、時計遺伝子に異常が起こると発生することがわかってきたのです。 人間の体を構成する60兆個の細胞は、細胞分裂によって日々、新しいものへと入れ替わり、働きを維持しています。これを新陳代謝といいます。1日に新旧が入れ替わる細胞は全体の約
サントリー､2度の予測ミスはなぜ起きたか
「品薄商法というのが目的ではなく、供給量自体がまったく追いついていない。このままでは逆に流通のみなさまにご迷惑をかけてしまうため、出荷停止とした」――。 サントリー食品インターナショナルは4月17日、発売したばかりの「サントリー南アルプスの天然水＆ヨーグリーナ」の出荷停止を受けて会見を開いた。品薄感の醸成を狙ったものでないのかとの質問に、同社の大塚徳明執行役員はこう答えた。 同社は4月1日、予想を上回る注文を理由に「レモンジーナ」の出荷を停止したばかり。立て続けに新商品の出荷を停止したことから、ネット上で"炎上商法"と揶揄されるなど、風当たりは強い。「需要予測を誤ったことに弁解の余地もありません」（小郷三朗副社長）と言うサントリーだが、いったいどのような販売予測を立てていたのか。 レモンジーナの予測は控えめ 3月31日に発売したレモンジーナはわずか2日で出荷を停止したが、もともと4月に70
甘くない！プロデビュー後の歌手が見る現実
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日本では､なぜ｢長時間労働｣がはびこるのか
「少子化社会対策大網」が、3月20日に閣議決定された。そこでは、2020年までに「男女がともに仕事時間と生活時間のバランスが取れるように見直す」と、働き方の改革を目指す方針が明記された。 具体的には、6歳未満の子どもを持つ男性の家事・育児関連時間を、2011年の1日当たり平均67分から、2020年に2時間30分まで延ばすとする数値目標が設定された。 だが、フルタイムの男性雇用者のうち、平日に1日10時間以上働く人の割合は、1976年時点の2割弱から4割を突破。労働時間は増加傾向にあり、このままでは十分な家事・育児時間を捻出できそうにない。 働き方は環境で変わる 日本的雇用慣行の中で、企業では外国の企業に比べ、成果や能力よりも、残業時間が多いことで評価されるという“空気”が醸成された。実際、内閣府が2014年に実施した「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」では、残業時間が長い人ほど自ら
日本株の崩落が､いよいよ始まった？
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セブンが仕掛ける壮大な｢コンビニ改革｣
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音楽がデジタル化で本当に失っているもの
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