STAP現象「再現できていない」 理研の検証実験難航 小保方氏は「予備実験中」
理化学研究所は8月27日、「STAP現象」再現実験の中間報告を発表した。撤回した論文の手順通りに細胞を弱塩酸で刺激して万能性を得ようとしたが、再現は難航しているという。また、小保方晴子氏単独の再現実験はまだ予備実験の段階で、本格的な実験は始まっていないという。 理研CDBの丹羽仁史プロジェクトリーダーによると、理研は特定の系統（C57BL/6）のマウスの脾臓細胞を、撤回した論文のプロトコルに従って弱塩酸で刺激して培養し、万能性の証拠となる緑色の蛍光があるか確認する実験を22回行ったという。 その結果、緑色の蛍光はみられたものの、細胞が死滅するときの「自家蛍光」の可能性が高く、万能性の証拠とは言い切れなかったという。「C57BL/6の脾臓からSTAP細胞はできないことが分かった」と丹羽氏は話し、STAP現象の再現は「手ごわい」と吐露する。 実験結果はマウスの遺伝的背景によって左右されるとみて
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読解力と計算力、共通の遺伝子が関与か 英研究
仏パリ（Paris）の学校に登校した生徒たち（2013年9月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/MARTIN BUREAU 【7月9日 AFP】子どもの読解力と計算力の習得には共通の遺伝子が関与しており、遺伝子の微小な変異がそれぞれの能力に影響を及ぼしているとの研究論文が、8日の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ（Nature Communications）に掲載された。 ただ論文の執筆者らは、これら能力が単に遺伝子主導で決まるものではなく、学校教育や親の手助けも不可欠な寄与因子だとして注意を促している。 初歩的な計算能力や読み書き能力は部分的に遺伝することが知られているが、これに影響を及ぼす遺伝子については、これまでほとんど明らかになっていなかった。 英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（University College London、UCL）などの研究チームは、英国の家族
チベット人の高地適応能力、絶滅人類系統から獲得か 国際研究
中国のチベット（Tibet）自治区ラサ（Lhasa）近郊の山岳地域で撮影のチベット人の親子（2003年8月24日撮影）。(c)AFP/GOH CHAI HIN 【7月3日 AFP】チベット人が高地で暮らすことができるのは、現在は絶滅した謎の人類系統から受け継いだ特殊な遺伝子のおかげだとする研究論文が、2日の英科学誌ネイチャー（Nature）に発表された。 中国、チベット、米国の国際研究チームによると、現在のチベット人の祖先は、血液中の酸素量を調整する重要な遺伝子変異を、デニソワ人（Denisovans）と呼ばれる人類種と交配した際に獲得したという。 ネアンデルタール人と同時代に生きていたデニソワ人の存在が明らかになったのは、わずか4年前のことだ。デニソワ人もネアンデルタール人と同様に、解剖学的現代人の現生人類（ホモサピエンス）によって絶滅に追い込まれた可能性がある。 デニソワ人の存在は、ロ
「小保方氏はねつ造・改ざんに当たる研究不正を行った」 理研の調査委が判断
理化学研究所は4月1日、所属する小保方晴子氏などの研究グループが英科学誌「Nature」に発表した「STAP細胞」の論文に不自然な点が相次いで指摘された点について、調査委員会による報告書を発表した。小保方氏について「ねつ造・改ざんに当たる研究不正行為を行った」と判断し、「研究者倫理とともに科学に対する誠実さ・謙虚さの欠如が存在すると判断せざるをえない」と指摘した。 小保方氏が学位論文の画像に酷似した画像を論文1に使用したことについて、「ねつ造にあたる研究不正を行った」と判断。「STAP細胞の多能性を示す極めて重要なデータであり、小保方氏によってなされた行為はデータの信頼性を根本から壊すものであり、その危険性を認識しながらなされたものであると言わざるをえない」と指摘した。 また論文1で電気泳動画像を切り貼りしたことについても「改ざんにあたる研究不正を行った」と判断した。「データの誤った解釈を
STAP細胞論文、小保方氏も撤回に同意 理研、14日に調査結果公表 - 日本経済新聞
理化学研究所が英科学誌ネイチャーに発表した新型万能細胞「STAP（スタップ）細胞」の論文に多くの疑問が指摘されている問題で、論文の筆頭執筆者である理研の小保方晴子研究ユニットリーダーが論文の取り下げに同意していることが13日、分かった。理研関係者が明らかにした。STAP細胞の論文を巡っては1月末の発表後、過去の論文からの画像の使い回しや画像を加工した跡が見えるなどの指摘が相次いだ。理研は3月1
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