ワイリー・サイエンスカフェ
日本で8月に最もよく売れたWiley（Wiley-Blackwell, Wiley-VCHを含む）の理工書トップ５をご紹介します。タイトルまたは表紙画像をクリックすると、目次やサンプル章(Read an Excerpt)など、詳しい内容をご覧いただけます。 １位 Sequence Stratigraphy Edited by Dominic Emery, Keith Myers ISBN: 978-0-632-03706-3 Paperback / 304 pages / August 1996 地層学の有力な手法として近年急速に重要性を増した「シーケンス層序学」に関する古典的教科書です。British Petroleum (BP) で使われた研修用教材を基に編纂されたもので、シーケンス層序学の基本的な概念とテクニック、応用法を解説します。 ２位 Advanced Analysis of
MIT石井裕教授が提言。「ICT敗戦国」日本を生きるクリエーターに必要な2つのこと～EVERNOTE DAYS 2014レポ - エンジニアtype
MIT石井裕教授が提言。「ICT敗戦国」日本を生きるクリエーターに必要な2つのこと～EVERNOTE DAYS 2014レポ 2014/07/14公開 「情報がフローズンだった時代が終わり、いまや流水となりました。水が蒸発し、雲になって雨になり、やがて川になるように、情報も循環していく。そうしたエコシステムの上流を抑えたのがGoogleであり、Amazonであり、Appleです。 日本は残念ながらICT敗戦国となりました。それはパラダイムシフト、これから何の勝負になるかが見えていなかったからです。かつては素晴らしいデバイスを作っていましたが、もうデバイスの時代ではありません。大事なのはエコシステム、アーキテクチャを考える力。この戦略です」 2014年7月11～12日の2日間、「過去から現在、未来へとつながっていく『記憶の未来』を考える」をテーマに東京都江東区の日本科学未来館で開催された『E
ＪＲ乗降客映像を無断流用 オムロンが「不審行動」解析：朝日新聞デジタル
電子機器大手オムロン（京都市下京区）が、ＪＲ東日本の４駅で撮影した乗降客の映像を、ＪＲ東に無断で別の研究に流用していたことが朝日新聞社の調べでわかった。不審行動を割り出すセンサー技術の研究に使い、総務省の外郭団体から約２億５千万円を受け取っていた。 映像が流用されていたのは、熱海（静岡県熱海市）、板橋（東京都板橋区）、国分寺（同国分寺市）、桜木町（横浜市中区）の４駅で、撮影時間は少なくとも計１２０時間に及ぶ。 オムロンは２００８～０９年、４駅の改札付近の乗降客の流れを調べる流動調査のために各駅に１０台ほどのカメラを設置。ＪＲ東側からＤＶＤで映像の提供を受け、契約に基づき分析結果をＪＲ東側に報告した。オムロンはＪＲ東側とデータを一定期間後に破棄することや、委託した目的以外では使わないことを約束していた。一方で、総務省所管の独立行政法人「情報通信研究機構」（東京都小金井市、ＮＩＣＴ）の事業公募
「変わった発想や人」を公募し国が助成へ、総務省が14年度にICTイノベーション振興策
総務省は2014年2月18日、情報通信審議会 情報通信政策部会の下に設けられた「イノベーション創出委員会」の第12回会合を開催し、2014年度に計画しているICT（情報通信技術）向けのイノベーション振興策の案を披露した。「変わった発想」を選抜してその研究を助成するなど、異色の内容も盛り込んだ。 事務局である総務省側が「研究開発のシステム改革に向けた取り組み」として資料にまとめ、委員らに披露した。「挑戦する活動を支援する」「（大学・研究機関や既存の民間企業、ベンチャー企業などの間で）エコシステム形成を支援する」「国家プロジェクトの実施方法を改善する」「民間のリスクマネーを活性化させ誘導する」など八つの改革の枠組みを提案し、具体策の案も提示した。 中でも奇抜さで目を引いた案が「独創的な人向け特別枠」の新設だ。企業や大学、研究機関など所属を問わず「変わったことを考える人材」「変わったことをする人
ハーバード大学、価格高騰する学術雑誌の購読中止を視野に入れた対策案を教員等に提示 | カレントアウェアネス・ポータル
米国のハーバード大学の教員で構成される図書館に関する諮問委員会（Faculty Advisory Council）が、学術雑誌の価格高騰問題へ対応するために教員・学生らに対していくつかの対策を提案しています。 同委員会は、まず、 ・ハーバードは大手出版社に対して年間375万ドル支払っている ・一部のジャーナルは年間4万ドルもの購読費がかかっている ・ある2社については過去6年で145％値上がりしている のような苦しい現状を述べ、主要な学術雑誌の契約、少なくとも大手2社との契約をこれまで通りに続けていくことは不可能という結論に至ったと説明しています。そして、教員及び学生と図書館に対して次の9つの対策を検討するように示し、意見を募っています。（うち、1～6が教員及び学生向け、7～9が図書館向け。） （1）大学のオープンアクセス（OA）ポリシーに従って自著論文を必ず機関リポジトリに登録すること。
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