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更新プログラムのロードマップ | Microsoft 365
クラス最高の生産性向上アプリとインテリジェントなクラウド サービスの、最新の更新情報を紹介します。Microsoft 365 で生産性を再考し、ビジネス プロセスを合理化し、ビジネスを守りましょう。
Microsoft、個人向け「Office 365 Personal」発表 月額6.99ドルから
米Microsoftは3月13日（現地時間）、クラウド型オフィススイート「Office 365」の個人向け新サービス「Office 365 Personal」を今春から提供すると発表した。PC／Mac1台とタブレット1台で利用でき、料金プランは月額6.99ドルか年額69.99ドルから選べる。日本向け提供時期は未定。 WordやExcel、PowerPoint、OneNoteなどのソフトをクラウド経由で使えるサービス。クラウドストレージ「OneDrive」（旧称：SkyDrive）の容量20Gバイト分や、Skypeの有料通話60分（1カ月当たり）も利用できる。 新サービスの提供に合わせ、最大5台までのPCで利用できる「Office 365 Home Premium」を「Office 365」へと改称する。 関連記事 Office 365で電子署名が可能に DocuSignとの提携で Offi
日本でも普及が進む「Office 365」 (1/2)
日本マイクロソフトが、「Office 365」のシリーズ広告を展開している。 写真は一切使わずに、「Now On Office 365」の文字と導入企業名、そして、飛行機やオートバイなど、業界を示すアイコンを表示。シンプルな構成でありながら、大きな文字がインパクトを持った形で訴える内容だ。 「コスト削減や利便性向上などの経営課題に直面し、クラウド化を模索する企業内の意思決定者、上層部、経営者層を中心に展開している広告」だと日本マイクロソフトでは説明する。 今年1月から開始したこの広告は、新聞や雑誌、オンラインメディア、交通広告などで展開。交通広告では、JRや東京メトロ、羽田空港や成田空港のほか、日本マイクロソフトの本社があるJR品川駅自由通路のデジタルサイネージでも展開されている。 これまでに、日本航空、大林組、パソナ、ヤマハ、Helly Hansenなど11社が登場。広告を通じて、多くの
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Office 365付属のOneDriveが無制限に。日本のOffice Premium/Office 365 Soloなども対象
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【笠原一輝のユビキタス情報局】 秋モデルから大転換を迎える日本のPCバンドルOffice ～日本市場に最適化したOffice 365をバンドルへ
