「大した所得もないのに」人気コラムニスト ゲーム好き男性への“見下し持論”に「何様なん」とブーイング | 女性自身
6月1日に配信された自らのYouTubeチャンネルで、脚本家でコラムニストの妹尾ユウカ氏（26）が語った持論が物議を醸している。本動画は妹尾氏とデートを希望する男性を募り、デート実施後に妹尾氏本人がモニタリングしながら男性への”ダメ出し”を述べる企画だ。企画に出演する男性も”ボロクソ”に言われることは了承しているという。 記念すべき第1回目のチャレンジャーは、妹尾氏と同じ年齢だという研修医の男性。彼女の印象について問われると、「会える存在と思ってなかったんで、恋愛感情とかもないですけど、人間的にはすごい好きです」と讃えていた。 だが妹尾氏は「ホストの初回でいたら100％忘れるよね」「決して不細工じゃないのよ。だから印象にも残んないのよ」と、序盤から辛口モードに。視聴しているデート動画をストップさせながら、「斜めのこれ（カバン）嫌いなの。犬の散歩のじじいみたいでさ」「わざわざ横浜まで選んでス
“ヒグマ捕殺ストップ”訴える日本ヴィーガン協会のクラファンが波紋…道庁担当者が語った活動への“見解” | 女性自身
北海道でたびたび目撃情報が飛び出すヒグマ。そのヒグマを巡る“ある活動”が波紋を呼んでいる。 きっかけは、一般社団法人「日本ヴィーガン協会」がヒグマ保護のために立ち上げた「クマたちから学ぶ日本再生プロジェクト!」と題したクラウドファンディング。クラウドファンディングのサイトに掲載されている紹介ページには、内容についてこう説明がされている。 《2023年夏！ついに私たちは北海道のヒグマ補殺ストップ活動スタート！これもクラウドファンディングでご支援あり、活動が注目され、北海道からご協力の声を頂いたからです！ ヒグマと暮らした経験豊富なアドバイザーとともに北海道へ！貴重なヒグマの生態や調査報告書を、環境省や関係自治体、ご支援者の方に送ります！》 今回クラウドファンディングを行った経緯については、同団体が過去に行った本州に生息するツキノワグマの生態調査より、クマが住む森林の環境が悪化していることと、
ほんこん デマ認定された「安倍氏銃撃事件の真犯人は別にいる説」を拡散…「責任どう取る」と批判続出（2ページ目） | 女性自身
■ほんこん フォロワー26万人にデマ動画を拡散 当事者によって明確に否定された“別の真犯人説”。しかし、この“デマ”を拡散していた有名人が。それはTwitterフォロワー数、約26万人を誇る芸人のほんこん（59）だ。 ほんこんは8月3日、自身のYouTubeチャンネル『ほんこんちゃんねる』に「消えた弾丸！なぜ検証番組をやらないのか？」という動画を投稿。そこで安倍元首相の銃撃について「俺はね、後ろからちゃうと思うねん」と発言。その場にいたスタッフが「確実に山上容疑者じゃないと」というと、「うん。あれだけの音なんで出すねん。目を引くためちゃう？」と、山上容疑者とは別の犯人がいることをかねて唱えていた。 そんなほんこんだが17日、Twitterで前出の動画を拡散。また、こういった主張をする投稿をリツイートしている。 《もうご存じの方も多いだろうが、あの時、屋上に数人がいて、茶色のプレハブ家屋の隣
橋下徹「ミヤネ屋」で紀藤氏に徹底論破される「同じ弁護士なのに」と呆れ声 | 女性自身
8月8日に放送された『ミヤネ屋』（日本テレビ系）で、元大阪府知事の橋下徹氏（53）が全国霊感商法対策弁護士連絡会の紀藤正樹氏（61）に論破されるシーンがあった。ネットでは橋下氏に対して呆れる声が上がっている。 連日、“旧統一教会と政治家の癒着”について取り上げている『ミヤネ屋』。そこで、この日はカルト認定をするために10の基準を掲げるフランスの反セクト法、通称「反カルト法」を引き合いに出し「カルト宗教を取り締まる法律は、日本でも実現するべきか」について議論が交わされていた。 司会の宮根誠司（59）らと共にスタジオ出演していた橋下氏。中継先にいた紀藤氏の「反カルト法のような法律を導入すべき」という提言に、「反カルトというのは、あくまでも宗教に絞った規制。でも、（信者が）信じているのはしょうがない。だから教義内容や内心に踏み込むのは危険」と返した。 すると紀藤氏は「教義に踏み込まない」という橋
石原伸晃氏 衆院選で惨敗も内閣官房参与で再就職…日給2万6千円に「税金の無駄使い」の声 | 女性自身
自民党の石原伸晃氏（64）が内閣官房参与に任命されたことが12月3日に発表された。しかし、世論の不満が噴出している。 『FNNプライムオンライン』によると、観光立国などを担当する内閣官房参与に任命された石原氏。起用の理由は、「国交相や観光立国担当相を務め、観光分野などに幅広い知識と経験があるため」と岸田文雄首相（64）が判断したためだという。 石原氏は10月に行われた衆議院選挙に出馬したものの落選。さらに比例代表選挙でも復活当選することはできなかった。そのため、石原派の会長も辞任することに。 「内閣官房参与は首相のブレーン役です。岸田首相と石原氏が親密な関係にあるとはいえ、落選した人物が政権の中枢に“拾われた”ということに『民意を無視している』との非難が相次いでいます。また、内閣官房参与の給料は日給26,900円といわれています。もちろん、これは税金から捻出されるものです」（全国紙記者）
橋下氏「医療界に制裁」ツイートに医療関係者が怒り「必死に戦ってきたのに」 | 女性自身
《政治が重症・中等症ベッドを増やすよう医療界に「命令」を出し、従わなければ強烈な制裁を加えるしかない。》 元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏（52）が8月18日、こんなツイートをしたことで批判を集めている。現在、新型コロナウイルスの感染爆発で、コロナ患者の重症・中等症の病床が不足している。橋下氏は、医療界の協力不足が原因だとして、政府が医療施設に病床提供の命令を出し、従わなかった場合は“強烈な制裁”を加えるべきだと主張しているのだ。 だが、医師で小説家の知念実希人氏は橋下氏のツイッターを引用したうえで、こう反論した。 《制裁！！？？ 1年半、必死にこのスペイン風邪にも匹敵するウイルスと戦ってきた医療従事者に対して『制裁』を加えるとおっしゃるのですか！？ そして、いつから病気はコロナだけになったのでしょう？ コロナ病棟を増やすということは、他の病棟を削るということですよ。》 さらに知念氏は、やは
ロッキンに中止要請の県医師会「五輪は要請出す案件ではない」 | 女性自身
8月7～9日、14、15日に茨城県ひたちなか市・国営ひたち海浜公園で実施予定だった野外音楽フェス『ROCK IN JAPAN FESTIVAL 2021』の開催中止が、7月7日に発表された。 公式サイトによると、会場である国営ひたち海浜公園や地元自治体の茨城県、ひたちなか市と協議を重ねて開催の承認を得ていたというが、7月2日に茨城県医師会の代表者より要請書を手渡されたことで中止を決断したという。 昨年はコロナ禍によってイベントが相次いで中止・延期となり、同フェスも開催を断念。しかし、同フェスの主催者である「ロッキング・オン」は今年5月に、千葉市蘇我スポーツ公園で『JAPAN JAM』を開催した。今年は感染防止対策を徹底して開催したところ、終演から20日後に『JAPAN JAM』の観客からクラスター感染の発生が起きなかったことを報告している。 そんな前提がありながら開催1カ月前にして、突然の
「オールジャパンで五輪開催できる」安倍氏の“根性論”に批判殺到 | 女性自身
「菅義偉首相や東京都の小池百合子知事を含め、オールジャパンで対応すれば何とか開催できると思う」「日本だけではなく、世界が夢や希望が持てる、そういう大会にしていきたい」 5月3日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』で、こう発言したのは安倍晋三前首相（66）。番組冒頭では第2次安倍政権を振り返って、「自分がやりたいことをどんどん展開していくことではなくて、国民が何をまず望んでいるのかを考えながら戦略的に優先順位を決めた」と“強み”を自ら分析していた。 残すところ80日と迫ってきた東京五輪。13年9月のIOC総会で演説をするなど、安倍前首相は積極的に五輪招致に携わってきた。招致に成功するも、昨年3月に安倍氏がIOCのバッハ会長と合意したことで五輪は1年延期。各紙によると、安倍氏が電話会談で1年延期の提案を伝え、「遅くても21年の夏までに」と強調したという。 昨年11月には五輪の普及や発展
ピエール瀧 高級外車で草野球満喫…逮捕8カ月の悠々自適生活 | 女性自身
「ばっちり球見えてるね！ かっとばせー、瀧さん！」 11月中旬、声援を送る人々の視線の先にいるのはピエール瀧（52）だ。今年3月にコカイン摂取による麻薬取締法違反で、瀧が逮捕されてから8カ月。6月に懲役1年6カ月、執行猶予3年の判決を受けて以降は人前から姿を消していたが、この日、彼は都内にある軟式野球場にいた。自身が率いる草野球チーム「ピエール学園」の試合に出場した瀧。チームメートの応援の甲斐もあって、1打席目で二塁打を放つなど生き生きとした姿を見せていた。 「ピエールさんは、地元の静岡で小学校から高校までずっと野球に打ち込んでいました。甲子園球場の土を踏みたくて、高校卒業後には阪神タイガースの入団テストを受けたほど。チーム名は高校野球の名門校『PL学園』をもじったもので、お笑い芸人のマキタスポーツさん（49）らとよく試合をしているそうです」（レコード会社関係者） 試合終了後に相手チームに
小泉進次郎氏 回答がポエム？「何言ってるかわからない」の声 | 女性自身
小泉進次郎環境大臣（38）が9月17日、除染廃棄物の最終処分にまつわる質問に答えた。ただその内容が意図の読めないものだったため、ネットでは「何言ってるのかわからない」といった声が上がっている。 同日、福島県に訪問した小泉大臣。記者から福島第一原発事故で発生した除染廃棄物について「45年3月までに県外で最終処分をすることは大きな課題」「その最終処分場の検討が進んでいない。現状や見通しについて見解をいただきたい」と問われた。「これは福島県民の皆さんとの約束だと思います」「その約束は守るためにあるものです。全力を尽くします」と発言したところ、記者が「具体的には？」と再び訊ねた。すると、こう返したのだ。 「私の中で30年後を考えた時に、30年後の自分は何歳かなと発災直後から考えていました。だからこそ私は健康でいられれば、30年後の約束を守れるかどうかという、そこの節目を見届けることが、私はできる可
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