親に内緒で堕胎手術を受けた。まだ知られていない。 正確には去年の８月１１日だったと思う。８月の初頭が誕生日で、去年の誕生日に２０歳になった。 だから、親に何も知らせる事無く一人で同意書を書いて、出した。 相手の欄に書いてくれる人は居なかった。もう捕まらないんだろうなあ、と諦めている。 五週目の赤ん坊だった。検査薬を買ってみたら２本の線が出てたので、「妊娠したな」と思って病院行った。 「妊娠されてらっしゃるのは確実なんですけども」と言われたけれど、ああ、としか思わなかった。 「多分、今、五週目だと思うんですけど」と言うと、丸い円盤のようなものを取り出して確認した後（あれで周期を判断するのかな？） 「詳しいですね」と驚いたように言われた。それくらい知ってる。ググった。 赤ん坊が出来ても別に驚かなかった。覚悟はしていたので、慌てなかった。 でも毎日のように本を読んだり、Webで情報収集したりして

http://news.livedoor.com/article/detail/4757321/ がんの一種・子宮肉腫で死亡した慶応大病院（東京都新宿区）の女性患者（当時２６歳）の両親が「誤診が原因」として大学側に賠償を求めた訴訟で、診断した同大医学部の向井万起男准教授が「妻がこの病気になれば子宮を取る」と遺族に説明していたことが７日分かった。向井氏と担当医は「良性の偽肉腫」と判断して女性の子宮を摘出しておらず、両親側は向井氏の発言を「摘出の治療方針を決める義務を（分かっていながら）怠った証拠だ」と主張している。同日に千葉地裁松戸支部（森邦明裁判長）であった第２回口頭弁論で、両親側は発言を引用した準備書面を提出。 まず年齢がポイント。女性の場合、子供が産めるか埋めないか（本人が希望するかどうか）で治療方針は大きく異なる。向井千秋さんはもう恐らく子供産む意思はないだろう。 26歳の女性は、医

9月1日、世界的医学雑誌『ランセット』が「国民皆保険達成から50年」と題した日本特集号を発刊しました。200年近くに及ぶ長い歴史を誇るこの医学雑誌において、先進国単独で特集が組まれたのは日本が初めてです。 アメリカのオバマ大統領が現在導入しようとしている国民皆保険制度を、日本は50年も前に達成し、平均寿命などの健康指標は世界トップレベルです。その上、日本の医療費は国内総生産(GDP)のわずか8.5％程度と米国の半分に過ぎず、低コストの医療を実現しているのです。 日本の医療が、グローバルヘルスにおける世界のリーダー的存在と認められ、特集号が発行されたのは、日本人として誇りに思うべきことです。 しかし、私はこの快挙を手放しで喜ぶ気持ちになりません。 なぜならば、日本の医療は国民の健康水準を大幅に改善して、世界一の長寿国を達成し、なおかつ医療費も安く済んでいるにもかかわらず、日本人の日本の医療に

外国人の献金といっても、中学生の頃からつき合いのある在日韓国人が日本名で献金したもので、受け付けた事務員は気がつかなかっただろう。前原氏は、献金の事実を知らなかったという。 これが事実なら、政治資金規正法による罰則の対象とはならない。にもかかわらず参議院で問責決議案が出されて紛糾することを恐れて辞任したことは、今後も同様の事件の続発を招き、国会をますます混乱させるだろう。 最近も京都大学などの入試で、ネット掲示板を使ってカンニングした受験生を警察が逮捕した。このような過剰コンプライアンスは、日本社会を蝕む病気である。 なぜこういうことになったのか、振り返ってみよう。 始まりは2003年の個人情報保護法 こういう症状が始まったきっかけは、私の記憶では2003年に施行された個人情報保護法である。 この頃、住基ネット（住民基本台帳ネットワーク）が「プライバシーの侵害」だと騒がれ、日弁連（日本弁護

@torizoです。 今回はChromeをメインブラウザにするための絶対にはずせない超オススメエクステンションを紹介します。