マスメディアの代表格である新聞の凋落が止まらない。新聞各社は本業のメディア事業で利益を出せず、不動産事業に頼らざるを得ない状況にある。新聞各社の最新の2021年3月期決算(日経新聞は20年12月期)を基に、新聞の現状と今後の可能性について検証する。 本社担保に資金調達した毎日 毎日新聞は毎日新聞グループホールディングスの連結決算の公表がなくなり、持株会社と毎日新聞社の単独決算だけが公表されたため、別表は毎日新聞社単独の業績推移と決算内容である。19年3月期にすでに1,000億円の売上高を割り込んでいたが、さらに目減りし、21年3月期の売上高は800億円。営業損益段階では4期連続の赤字、経常損益段階では3期連続の赤字、最終損益は特別利益の計上により黒字を確保したが、金額はわずかだ。 21年1月には資本金を1億円に減資し、中小企業扱いとなる道を選んだ。この処理により41億5,000万円だった資
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