https://jp.techcrunch.com/2009/01/12/20090111are-we-killing-the-planet-one-google-search-at-a-time/
米有力紙が「紙」から事実上撤退 ウェブ中心に - 国際
米有力紙が「紙」から事実上撤退 ウェブ中心に2008年10月29日19時17分印刷ソーシャルブックマーク 【ニューヨーク＝立野純二】創刊百年を誇る米有力紙クリスチャン・サイエンス・モニター（本社ボストン）が来年４月から日刊紙の発行をやめ、ウェブサイトを中心にしたニュース媒体に変わる方針を２８日、発表した。米国の全国紙が紙媒体から事実上撤退する初のケースとなる。 同紙は現在、平日の日刊紙とウェブサイトの両方でニュースを発信している。４月からは日刊紙を廃止してサイトの情報を拡充。さらに有料契約者には電子メールで一日一回、コラムなどの独自記事を届けるほか、新たに毎日曜に週刊紙を発行するという。同紙の日刊部数はピークの１９７０年に２２万部だったが、現在は５万２千部まで減った。 報道によると、同紙の現在の年間収入は、契約購読料が９００万ドル、新聞紙広告１００万ドル、ウェブ広告１３０万ドル。来年４月ま
日本は中国人の悪いことばかり報道する、は本当か (1/3)
中国人の知日家は（来日経験があればなおさらのこと）日本をよく知っている。取っ掛かりであるゲームやアニメだけでなく、日本人の性格や習慣、日本の風景にも精通している。 そんな知日家のほとんど（親日家の場合でも）が、口をそろえて言うのは、「日本のニュースは中国の悪い面ばかりを報道する」「それは日中友好によくない」ということだ。これは具体的にどういうことだろう？ ちょっと漠然としているので、もうちょっと考えてみよう。……というか、筆者自身も中国人と何度も散々討論した末、それなりにこの意味を分解できたのだが。 中国のニュースは他国の悪口を言わない!? 筆者とガチンコ討論した、中国人はみな「中国のテレビのニュースでは他国についての悪いことを言わない」という。中国のテレビはNHK BSでもときどき放送されている国営放送CCTVをはじめ、各地域の省営放送、市営放送からなり、民営のテレビ局はない。 日本人か
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
活字中毒R。 『徹子の部屋』が、「一切編集をしない」３つの理由
『聞き上手は一日にしてならず』（永江朗著・新潮文庫）より。 （ライター・永江朗さんが、各界の「プロの聞き手」10人に「聞き方の秘訣」についてインタビューした本から。黒柳徹子さんの回の一部です） 【永江朗：『徹子の部屋』は世界でも珍しい長寿番組になりましたね。ひとりで司会するトーク番組としては世界最長だとか。長く続くからには、それだけ画面にはあらわれない苦労も多いと思います。収録の前には、どの程度、スタッフとミーティングをするんですか。 黒柳徹子：月曜、火曜で６本録っています。本当は５本でいいわけですけど、少しずつ余裕を見て。６本録れば、１ヶ月で４本のストックができます。何があるかわかりませんからね。ユニセフの仕事で海外に出かけるため、夏休みとして収録を２週お休みします。芝居の舞台稽古があって休むこともあります。毎週、金曜日に打ち合わせをするのですが、いまディレクターが１４人ぐらいいまして、
格差歴然 新聞52社「ボーナス一覧」：FACTA online
格差歴然 新聞52社「ボーナス一覧」 「日経」が「朝日」を抜き日本一に。「毎日」「産経」「時事」は凍え死に。ブロック紙と地方紙も勝ち負けがくっきり。 2008年1月号 DEEP ［「マスコミ志願者」必読］ ここに示した新聞各社の冬のボーナス（年末一時金）一覧表は、マスコミが報じないため、まずお目にかかれないものだ。朝日、毎日、読売、日経の大手紙（産経は非加盟）と、各地のブロック・地方紙の労働組合が加盟する産別組合、「新聞労連」の内部資料に、本誌の独自取材を加えた。とくとご覧いただきたい。 本誌は全国紙の都道府県別発行部数一覧（07年7月号）や、主要50雑誌の販売部数激減ぶり（同8月号）など、わが国マスメディアの知られざる実像を報じてきたが、今回はその第3弾。新聞各社の「懐具合」がつぶさに分かる（関連記事：特集「メディアの深層」）。 新聞記者を目指すご子息を持つご両親。「冬の時代」と言われて
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おわび：「ネットに犯行示唆？」の記事について - 毎日ｊｐ(毎日新聞)