【パリ=白石透冴】フランス自動車大手ルノーが2030年までに欧州販売車のすべてを電気自動車(EV)にする目標を打ち出し、EVシフトを強めている。ジャンドミニク・スナール会長が1月下旬、日本経済新聞社などのオンラインインタビューに応じ、電池開発は日産自動車主導で、三菱自動車を含む日仏連合の投資を加速する考えを示した。主なやりとりは以下の通り。――日仏連合は26年度までに電動車開発に230億ユーロ
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スウェーデンのVolvo Cars(ボルボ)と、新興電池メーカーのNorthvolt(ノースボルト)は2022年2月4日、ヨーテボリの近郊に大規模なEV用電池工場を建設すると発表した。新工場は23年から建設を始め、25年から稼働を開始する予定で、最大3000人を雇用する計画という。年間生産能力は最大50GWhで、年間約50万台の電気自動車(EV)に供給できるとする。生産した電池セルは、VolvoおよびPolestarブランドの次世代高級EVに搭載する。 建設地となるヨーテボリは、ボルボとノースボルトの両方の研究開発部門があり、ボルボ最大の生産工場もある場所だ。パイプラインなどのインフラへのアクセスも良く、再生可能エネルギーを調達しやすい。関連する職能を持つ人材も集めやすいという。 ボルボは30年までに販売モデルのすべてをEVにする計画で、主要部品の一つである電池に関しては新興企業のノースボ
地球温暖化対策を進める上で、電源構成における再生可能エネルギーのシェアを高めることが喫緊の課題になっている。しかし、電力消費の増加に見合うだけの電力量を供給できるようにする必要がある。電力の供給と消費のバランスを取るには、電力貯蔵技術が不可欠だが、大量の電力貯蔵を可能にする安全で安価な技術の登場が望まれている。 スウェーデンのリンショーピング大学の研究チームは、大量の電力貯蔵を可能にする安全/安価で持続可能な技術の開発に成功した。需要を満たす量の電力をグリッドに送り出すために十分な量の電力貯蔵が可能だという。 新技術には、2個の重要な材料が大きな役割を果たしている。2個の材料とは、新タイプの水溶性のポリアクリル酸電解質と、紙の安価な副生成物で入手が容易な木質リグニン電極。つまり水溶性電解質と、カーボンを混入したリグニン(正極)およびポリイミド(負極)が電力貯蔵の鍵になっている。 研究成果は
本誌『ベストカー』にて、毎号技術系の最新情報や気になる話題をお届けしている「近未来新聞」。 今回は日産の全固体電池、電動アシスト自転車のバッテリー盗難、ホンダに続き自動運転レベル3を実現しそうな企業などをお届けします! ※本稿は2021年12月のものです 文/角田伸幸、写真/ベストカー編集部 ほか 初出:『ベストカー』2022年1月26日号『近未来新聞』より 【画像ギャラリー】日産の全固体電池 自転車のバッテリーはなぜ盗まれる?? クルマ界「近未来ニュース」をギャラリーでクイックチェック!(6枚)画像ギャラリー 2022年11月末に発表した長期ビジョン「アンビション2030」で、久しぶりに元気のいいところを見せた日産。 なかでも全固体電池の発表は胸躍るものだった。内田社長によれば、2024年に社内に試作品工場を作って全固体電池の生産を始め、2028年には量産に移行するという。 これには筆者
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