富という物は、増える物なのだよ。そのメカニズムを説明いたしましょう。 たとえば、世界に二人（A君とB君）しか人間がいないとしよう。そして、１万円札が１枚だけあるとしよう。この時点では、世界全体の富の合計金額は、たったの１万円ということになる。 最初、A君が１万円札を持っていたとしよう。B君はそれが欲しかったので、A君のために家を作ってあげて、A君に１万円で売ってあげた。その結果、今度はB君が１万円札の所有者となった。A君の手からは１万円札が失われたが、かわりに家が残った。この時点で世界全体の富の合計金額は２万円ということになります。（１万円札＋１万円相当の家） 次に、A君くんは、ふたたび１万円札が欲しいと思い、B君のために家を作ってあげてB君に１万円で売ってあげた。その結果、今度はA君は１万円札と家の所有者となった。B君の手からは１万円札が失われたが、かわりに家が残った。この時点で世界全体

え～っと、、、よくある勘違いなんですが、自然界は「弱肉強食」ではありません 弱いからといって喰われるとは限らないし、強いからといって食えるとも限りません 虎は兎より掛け値なしに強いですが、兎は世界中で繁栄し、虎は絶滅の危機に瀕しています *** 自然界の掟は、個体レベルでは「全肉全食」で、種レベルでは「適者生存」です 個体レベルでは、最終的に全ての個体が「喰われ」ます 全ての個体は、多少の寿命の差こそあれ、必ず死にます 個体間の寿命の違いは、自然界全体で観れば意味はありません ある犬が２年生き、別の犬が１０年生きたとしても、それはほとんど大した違いは無く、どっちでもいいことです 種レベルでは「適者生存」です この言葉は誤解されて広まってますが、決して「弱肉強食」の意味ではありません 「強い者」が残るのではなく、「適した者」が残るんです （「残る」という意味が、「個体が生き延びる」という意味

阿部寛さん主演のテレビドラマ「まだ結婚できない男」の公式サイトにて、登場人物の紹介画面が阿部寛さんだけ「阿部寛のホームページ」風になっているとネットで話題になっています。さすが通信速度制限に優しい男……！ 人物相関図に隠されたネタ（「まだ結婚できない男」公式サイトより） ネタが隠されていたのは、登場人物たちの関係性を表した人物相関図。他の俳優・女優さんが演じる人物プロフィールを見ても普通ですが、阿部寛さん演じる主人公・桑野信介だけが完全に「阿部寛のホームページ」仕様になっています。背景に羅列されたグリーンの名前（ローマ字）や、画面分割のフレーム、メニュー、星マークなどなど……タップしないと見られない画面にネタを入れ込むのズルい（褒め言葉）。 このひと目で分かる「阿部寛のホームページ」感。心なしか表示速度も速い気がしてくる…… 塚本高史さん演じる村上英治のプロフィールはこの通り普通です 「ま

はじめに マイクロサービスの文脈などでときどき登場するスキーマ駆動開発、さらにその文脈のなかで目にすることのある GraphQL をご存知でしょうか？ （スキーマ駆動開発については Studyplus さんの以下の記事がとても参考になりました！） ぼくは聞いたことはある、くらいのレベルだったので、GraphQL チョットワカル 程度のレベルに到達することを目標に、概念の理解から簡単な実装まで試してみました。 今回の記事はテーマとしてはわりと技術寄りなものになっていますが、愛すべきポケモンたちに登場してもらうことで、できる限りわかりやすい内容になるよう心がけたつもりです！ 肩の力を抜いてお読みいただけるとさいわいです！ 前提 以下の情報はすべて GraphQL どころか REST 初学者が書いたものです。 記載内容の誤りや、より良い実装などありましたらご指摘いただけますとうれしいです！ また

『ジョーカー』は超スゴイ問題作映画。おすすめです ツイッターで色んな人が絶賛していた映画「ジョーカー」見てきました。 この記事では、ネタバレなし（”あらすじ”程度は書くので嫌な人は気をつけてください）」の簡単な紹介と、映画テーマでもある「格差社会」問題への対処について考えてみたいと思っています。 どんな映画なのか、簡単に説明すると どういう映画かを説明すると、「ジョーカー」はバッドマンシリーズの「悪役」だったわけですが、 格差社会の底辺的絶望の中でそれでも希望を失わずに生きていた主人公が、もがいてももがいても逃れられない不幸の連鎖の中でさらに困窮していく先で”暴発”して、悪の「ジョーカー」として覚醒する。その「ジョーカー」の活動を見たゴッサムシティ（ニューヨーク）の貧困層が、ジョーカーと同じピエロの扮装で街中で暴れだして大混乱になっていく みたいな話です。シリーズの「もともとの主役」だった

政府は、ＡＩ＝人工知能や自動車の自動運転などの最先端技術に通じた人材が地方で不足しているとの指摘を踏まえ、早ければ来年度から民間の専門家を全国の自治体に派遣する事業を始めることになりました。 こうした状況を踏まえ政府は、大手の通信事業者や家電メーカーなど15社と提携し、早ければ来年度から専門的な知識を持つ人材を全国の自治体に派遣する事業を始めることになりました。 新たな事業では、内閣官房の担当部署が全国の市町村から具体的な要望を聞き取ったうえで、原則として半年から２年までの期間で専門家を派遣し、地方創生に資する政策の立案や助言などにあたることにしています。 また、これに合わせて政府はそれぞれの地域での最先端技術の活用を支援するため内閣官房に窓口を開設し、先進的な取り組みを行う自治体の事例や国の支援制度などを紹介することにしています。