最近、うちの校区の小学校で、外国人の親が「宗教上の理由でPTA活動はできない、退会したい」と言い出したのにつられてか、 「私も宗教上の理由でPTAに入れません…」と、どこからどう見ても普通の日本人で無神論者っぽい親が、 PTA入会拒否の言い訳として宗教を利用することが流行しているらしい。 なんでも、ひどいのになると、 「ベルマークは戒律で禁じられた偶像崇拝に繋がるので、ベルマークの収集活動に参加することはできない。」と言う親もいるのだとか。 何とかならんか。。。。

リンク 朝日新聞デジタル 忘れられた「乙女の像」 受験帰り事故死の女子生徒に光：朝日新聞デジタル 大分県別府市の別府翔青高校の校門そばに、ブロンズ像が立っている。１９８９年２月、兵庫県での受験の帰りに高速艇事故で亡くなった首藤久美子さん（当時１７）をしのぶ「乙女の像」だ。校内でもその由来は忘れか… 3 users 38 イスラエルエリカちゃん @syuu1228 女子高生が受験帰りに事故死したら家族や学校関係者が悲しんで本人をモデルに裸体像を造ってしまうの、どう考えても絶対に嫌だと思うんだけど…完全に#死ぬと人権がない じゃん：忘れられた「乙女の像」　受験帰り事故死の女子生徒に光：朝日新聞デジタル digital.asahi.com/articles/ASN1R…

いつ見ても客いないじゃん。 数十台も洗濯機が並んでいて 客がいない、いても一人か二人 洗濯機が塞がってることもないけど あれで儲かってんの？

れいわ新選組は31日、次期衆院選で他の野党と消費税5％への減税を共通政策にできない場合、独自で最大131選挙区に候補者を擁立する方針を発表した。東京、神奈川、埼玉など首都圏を中心に擁立する見通し。例示した選挙区では立憲民主党の枝野幸男代表の埼玉5区も挙げ、他の野党をけん制した。 同日発表の2020年の活動方針に記した。東京都知事選（6月1…

香川県議会が施行を目指すネット・ゲーム依存症対策条例案については批判が寄せられている。岡山県では、約5年前に小中学生のスマホ利用時間制限を打ち出していたが、実態にそぐわずトーンダウンしていったという。 香川県議会が4月の施行を目指す「ネット・ゲーム依存症対策条例（仮称）」について、「行政が時間を規制するのはやりすぎ」などと批判が寄せられたが、それより約5年も前の2014年11月、岡山県教委は「小中学生のスマホ利用は午後9時まで」とするルールを打ち出していた。果たして効果はあったのだろうか？ 親が利用をコントロール 岡山県教委は今月、「『スマホ』購入虎の巻！！」と題したパンフレットを作成し、学校を通じて保護者への配布を始めた。パンフレットでは子どもへのスマホ購入時に、フィルタリングサービスの加入とペアレンタルコントロールの設定を促している。 子どものスマートフォン・ゲーム依存の予防には、携帯

国や文化に関係なく平等に機能するシステムの必要性 AI技術の中でもとりわけ躍進中の技術が、物体認識だ。物体認識は様々な分野に応用可能であり、医療、視覚障害者の支援、画像アルバム編成ソフトウェア、画像検索など、幅広い場面ですでに利用されている。さらに、 物体認識システムの利用場所も、先進国に限らず世界中に広がっている。 どんな分野においても、技術の進歩に伴って開発者側には責任が生じることが多いが、物体認識においても同様の責任が発生している。物体認識の開発者には、国や所得レベルの高低によらず機能するシステムの開発が求められているのだ。 アメリカの Facebook AI Researchの T. d. Vriesら研究者は、物体認識システムが文化的背景や社会・経済的地位に関係なく機能することが求められているという課題に注目した。そこで、現在の物体認識システムが国や所得レベルに関係なく機能するか

心理学を駆使して相手の思考を見抜きますみたいなことやってるけど 普通に単なるマジックだろ 心理学を使った振りしたマジック だから時には間違えた振りの演出したりして真実味を持たせる もちろんタネが分かるわけじゃないし現場にいたら、そんなん指摘したら盛り下がるだけだし、適当に盛り上がってみせるけどさ ネットなら別にそんなもん関係ないし、凄いねこのマジックどうやってんだろうねでいいだろ ネット民ってこんなに馬鹿だったのかと空いた口が塞がらない

新型コロナウイルス　伊の国立音楽院「すべての東洋人へのレッスン中止」 「差別や恐怖心を広める、信じられない判断だ」など教員からの声も上がっている。 伊の国立音楽院「東洋人へのレッスン中止」　新型肺炎 ローマにあるサンタチェチーリア国立音楽院が「東洋人の学生に対するレッスンを中止する」と発表し、波紋を呼んでいる。同音楽院は、中国を中心に拡大する新型肺炎ウイルスへの感染予防が目的としているが、教員や学生から批判の声が上がっている。 伊レプブリカ紙によると、ロベルト・ジュリアーニ院長の署名入りのニュースレターが教員向けに送られたという。新型ウイルスの感染拡大を受け、「2月5日に当院の医師が診察し、再登校を認めるまで、すべての東洋人（中国人、韓国人、日本人など）のレッスンを中止し、病欠扱いとする」と書いている。 ジュリアーニ院長は、伊メディアに対し「中国人学生を守るためで、中国大使館とも連絡を取り