＜書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知ることで、誰でも論理的な文章がすぐに書けるようになる＞ ハーバード大学で受け継がれているライティングメソッドから生まれた「オレオ公式」。 書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知れば、論理的かつ説得力のある「伝わる文章」の達人になれる。 『作文宿題が30分で書ける! 秘密のハーバード作文』（CCCメディアハウス）の「第1章　ハーバード大生みたいに考える」より一部抜粋。 作文上手になるためのセンターピンをねらえ！ 以前『ニューヨーク・タイムズ』の記者が書いた『習慣の力』（チャールズ・デュヒッグ著、講談社）という本が、世界中で話題になりました。人間の習慣の秘密について著者の考えをまとめた本です。 この本の中で著者は、「ボウリングのセンターピンを1本倒すだけでほかのピンも次々と倒れていくように、まず、その人が変えたいと思うもっとも大きな習慣をひとつ変える

2024年04月20日11:16 伊豆市「４億円で世界一の金塊作ったろ」→17年後、金暴騰で22億円に。 ﾊｺﾓﾉ自治体との差を見せつける [271912485] Tweet 1: 名無しさん＠涙目です。(茸) [ﾆﾀﾞ] 2024/04/20(土) 10:59:15.89 ID:CzWWUh6f0 BE:271912485-2BP(1500) ■世界一の金塊、時価5倍超に　250キロ、伊豆の施設展示 静岡県伊豆市のテーマパーク「土肥金山」に展示されている、世界一となる重さ250キロの金塊の時価相当額が22億円を超え、 2005年の展示開始時の5倍以上に跳ね上がっている。不安定な世界情勢などで金価格が上昇したためで、関係者は複雑な心境だ。 地金大手の田中貴金属工業によると、20日時点の金の税込み販売価格は1グラム8969円。 金は有事に強い安全資産とされ、近年は新型コロナウイルス危機やウク

鯛焼🍢 @ADuNPpTYEIjuUX9 実家の母に「バスツアーが当選しました！」と届くハガキに記入して申し込むと最寄駅からバスに乗せられ住宅地にある謎の宝石屋や毛皮屋、提携している食堂やメーカーに連れて行かれ、目的での観光は一瞬でまた最寄駅に連れて行かれるという話を聞いた。ちなみにバスには誰かしら知人が乗っているので

一般職の国家公務員で超過勤務の上限を超えた職員は、2022年度、全体の9.9％と過去最高となりました。国会対応など業務の調整が難しい部署で割合が高く、人事院は国会答弁の作成業務などを合理化していきたいとしています。 人事院は一般職の国家公務員の超過勤務に上限を設けていて、▽国会対応などによって業務の調整が難しい「他律部署」は月間100時間未満、年間720時間以下、▽それ以外の「自律部署」は、月間45時間以下、年間360時間以下に設定しています。 人事院が各省庁に勤務するおよそ28万人について勤務状況を調べたところ、一昨年度、1回でも上限を超えた職員は、およそ2万8000人、率にして9.9％に上りました。これは、前の年度より0.8ポイント増え、過去最高となりました。 「他律部署」の職員は16％が上限を超過していて、理由として最も多いのは、▽国会対応業務で、次いで▽予算・会計関係業務などとなっ

消費者庁は2024年2月末から3月中旬のわずか2週間あまりの間に、12社の「No.1広告」について、景品表示法違反（優良誤認）に基づく措置命令を出した。消費者庁がNo.1広告に本腰を入れて摘発に乗り出している。消費者庁は現在、No.1広告の実態調査に取り組み中。今秋にも調査結果を公表する。 購入・利用したこともない調査モニターにWebサイトのイメージを尋ねて「満足度No.1」をうたう、ずさんな調査・広告手法に消費者庁が動いた（画像：barks／stock.adobe.com） 「おすすめしたいダイエットサプリ No.1」「施術満足度No.1　痩身エステ」「カリキュラム充実度No.1」「おかげさまで5冠達成」――。 こうした表現で自社商品・サービスの人気や満足度でNo.1を連呼する、いわゆる「No.1広告」の摘発に、消費者庁が本気で取り組み始めた。 2024年3月1日、消費者庁は、海外Wi-

「2時間静かにできない人は映画館来ちゃいけないんです」の行きつく先は我々のような音声チックを持った障がい者の排除なんですよね ADHDの人たちはチック発症する素質があるんだからみんな一度は発症しておくべきなんですよ 例えば空咳が1年ぐらい止まらなくて病院でいくら検査しても異常はなく薬を飲んでも直らないみたいな病気があるんすけど、その状態で映画館に行こうものなら「咳が止まらないなら映画館に来るな、映画より先に病院行くべきだろ」なんて言葉を投げられ続けるわけですよ お前みたいな病気持ちは一生公共の場に来るなよって言われてるようなもんだもんな

弁護士JP 弁護士JPニュース 「思想の自由市場」は“キャンセルカルチャー”に対処できるか？　SNS時代における「表現の自由」の考え方 「表現の自由」に関して、近年では「キャンセルカルチャー」が問題となることも多い。 キャンセルカルチャーとは、「社会的に好ましくない発言や行動をした」とされる特定の個人や企業を対象にしてSNSのユーザーなどが集団的な批判や不買運動、ボイコットを行うことで、その対象をメディアから排除させたり職業上・経営上のダメージを与えたりすることを目指す運動。 最近では、缶チューハイ「氷結無糖」の広告に起用された経済学者の成田悠輔氏が過去に発した「高齢者の集団自決」に関する言説が問題視されたことから不買運動が行われ、3月13日にキリンビール株式会社が広告を一部削除したことが「キャンセルカルチャーではないか」と問題視された。 現代における「思想の自由市場」論 キャンセルカルチ

ブコメとか言って上から目線で要求してるやつなんなん？ 増田をなんだと思ってんだよお前らは。 これはただの長文が許容される雑談スレなんだよ。 一時間もせず流れてほとんど誰にもみられない記事なんかにそんな手間かけるか知恵遅れ。 何が主語がでかいだお前は脳みそがちいせえんだよ想像力のないモンカスクレーマー。 金も払わずなんで俺がお前の要求聞かなきゃなんねえんだバカ。ブクマかすしねくそじゃっぷ 糞なコメントとは何か https://anond.hatelabo.jp/20240422085845