日本学術会議は24日、最近広まっているとされる療法「ホメオパシー」について、「科学的に明確に否定されている。治療に使用することは厳に慎むべき行為」との金沢一郎会長(皇室医務主管)名の談話を発表した。 ホメオパシーは、健康な人間に投与するとある症状を引き起こす物質を患者にごく少量投与することにより、似た症状の病気を治すという療法。植物や鉱物などを入れてかくはんした水を極めて薄く希釈、砂糖の玉に染み込ませて与えるなどする。 国内では、医療関係者の間でも一部で使用が広がっているとされる。中には、頭蓋(ずがい)内出血防止に有効なビタミンK2シロップの代わりとしてホメオパシー治療を受けた乳児が死亡し、親と助産師の間で訴訟に発展したケースもある。 談話は、ホメオパシーについて「科学的根拠がなく、荒唐無稽(むけい)。今のうちに排除しなければ、『自然に近い安全で有効な治療』という誤解が広がり、深刻な
筆者が不在だった8月17日から23日の1週間のマーケットでは、大きく動いた部分と、あまり動かなかった部分があった。 最も大きく動いたのは、日米欧の長期金利である。 10年物国債利回りは、日本で0.900%、米国で2.53%、ドイツで2.24%まで、それぞれ一段の低下を演じた。米独については、筆者が節目とみていた水準からさらに20~25ベーシスポイントほど下がったことになる。超長期ゾーンの金利低下も日米欧で顕著に進み、イールドカーブはブルフラット化した。この間、2年債利回りについては、日銀が翌日物金利を引き下げるのではないか(あるいは誘導水準をピンポイントではなくレンジに変更するのではないか)との思惑から、日本で0.110%まで低下し、現在の誘導目標である0.1%に接近する動きに。円金利先物の中心限月である2011年6月限は99.740(金利ベース0.260%)まで買い進まれた。米国の2年債
FF14の疲労度システムがヤバすぎるwwwwwwwwwww ファイナルファンタジー14の疲労度システムがひどいらしい 【gamescomで『ファイナルファンタジーXIV』のキーマンに直撃インタビュー!】 ●疲労度や潜在値を導入したワケ ──疲労度や潜在値という概念を導入した意図を教えてください。 河本 プレイできる時間の短いユーザーに大きなボーナスを与えてあげたい、という考えから作ったものだと思っていただけるとありがたいです。相対的に見ると、長時間プレイする人が不利になるように見えるかもしれませんが、短い時間でも遊べるように、というのがいちばんのコンセプトです。 ──長時間プレイヤーの中には、困り顔の方もいるようですけれども。 河本 長時間遊ばれる方には、ぜひいろいろなクラスで遊んでみてほしいですね。クラスを変えた場合は、疲労度などは影響しませんので、バトル関連のクラスだけでなく
(2010年8月23日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) 年金危機に対する米国の鈍感な態度は、不思議なことに、なかなか揺るがないようだ。最新の事例が、迫り来るゼネラル・モーターズ(GM)の再上場である。 破産というさなぎから蝶が飛び立ったかのごとく、GMは600億ドル以上の企業価値があると喧伝されている。だが、同社の巨大な年金基金を綿密に調べると、GMは長期的には全く無価値かもしれないことが分かる。 新生GMがそのまま引き継いだ年金基金 筆者が昨年夏に指摘したように、GM救済策の重大な欠陥は、同社の年金基金(年金債務が1000億ドルを超える民間部門で世界最大の年金プラン)がそのまま新生GMに移転されたことだ。 GMは今のところ、年金基金に資金を拠出していない。だが、筆者は英国の年金コンサルタント、ジョン・ラルフ氏の研究を利用し、GMは将来、年間10億~20億ドルの資金を拠出しなければならな
中国全土で頻発する労働争議。賃金や待遇への不満からリストラに対する抗議まで原因はさまざまだが、最近は、ホンダ系部品工場をはじめ、日系企業が巻き込まれるケースも増えてきた。実は、外資系企業の中でも、日系企業は今、とりわけ労働争議が置きやすい状況にあるという。日系企業の実情を、そこで働いた経験を持つ4人の中国人が打ち明ける。 A氏 39歳 男性 電子部品メーカー現役社員 B氏 45歳 男性 精密機械メーカー現役社員 C氏 36歳 女性 貿易会社OG D氏 36歳 女性 金属加工メーカーOG ――本日、皆さんに集まっていただいたのは、日系企業に勤務しているか、勤務した経験を持つ中国人の方が、日本型経営や日本人経営者に、どんな印象を持っているかお聞きするためです。ここ数年、日本企業が中国へ進出する動きが活発になっていますが、どうお感じですか。 A 進出してくるのは勝手だけど、少なくとも働き先として
ストライキの勃発始め、中国では労働問題が様々な形で表面化しています。中国が抱える問題は、日本の高度成長期に見られたものと重なる面がありますが、実は、現在の日本が抱える問題と共通する点が多いのも確かなようです。 今回のコラムの筆者である連合総研の澤井景子主任研究員は、中国に足を運んで現地の労働問題の関係者と意見交換をする中で、日中の違いよりも、共通する問題点が多かったことに驚きを感じたと言います。 一見、まったく違う経済情勢にある日本と中国が抱える共通の課題とは何か。日本が現在直面している労働問題と比較しながら、中国が抱える労働問題の現状をレポートしていただきました。 日本と中国では、経済情勢は大きく異なる。中国は、現在、高度成長期にあり、10%前後の経済成長が続き、景気過熱が懸念される状況である。一方で、日本は、既に成熟経済であり、現在の景気は中国経済の牽引もあって回復しているものの、その
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