「安楽死することは悲しくない。やり残したことは何もないし、本当に幸せな人生だったの。私のゴールはここ。やっと夢が叶うのよ」 スイスのある施設で、まもなく安楽死を遂げようとしていた迎田良子さん（64）は、一点の曇りもない、晴れ渡った表情をしていた。 記者として、他人の人生に、ましてや、その人の命の決定に口を挟む資格はない。そのことを重々理解しつつも、私は「あなたは死が差し迫っているわけではないし、まだ生きられると思うんです」と問いかけた。迎田さんの中に生きる選択肢がわずかにでも残されていないかを確認したかったからである。（TBSテレビ　西村匡史）

フジテレビのドキュメンタリー番組『ザ・ノンフィクション』(毎週日曜14:00～ ※関東ローカル)では、スイスでの安楽死を決断した母親とその家族に密着した『私のママが決めたこと～命と向き合った家族の記録～』を、きょう2日に放送する。 【写真】最期の地へ旅立つ母と空港で抱き合う娘たち 取材したのは、フジテレビ入社8年目の山本将寛ディレクター。日本では認められていない制度で、議論すらタブー視される風潮にある“安楽死”というテーマに果敢に挑み、昨年制作した『最期を選ぶ ～安楽死のない国で 私たちは～』は国内外のメディアコンクールで受賞するなど、高い評価を得た。 今回のドキュメンタリーで取材したのは、安楽死を切望する一人の女性と、向き合う家族。極めてセンシティブなテーマだが、どのように撮影を進めたのか。そして、最期の日に向かっていく家族の姿をどのように見つめていたのか。話を聞いた――。 ■苦しんでき

よく「専門家の指導のもと安全対策をとって撮影」というテロップが出ますが、専門家と呼ばれる人々はロケ現場でどこまで本気を出して出演者やスタッフの命を守っているのでしょうか。オードリー春日俊彰さんが本気を出してがんばった、水難事故を防ぐための番組作りの裏側に迫ります。 今シーズンの水難事故の状況　今年も多くのロケ現場に立ち会った筆者。もちろん、水難事故を減らすための啓蒙番組のロケ現場です。 特に今年は、NHK潜水取材班と水難学会がコラボレーションして「＃水難事故をなくす　今、知る　隠れた危険」をテーマに大型のプロジェクトを企画し、川・海・プールにて水難事故の危険を映像にてあぶり出すべく、毎回倒れるような暑さの中を様々なロケ現場に参加しました。盛りだくさんの映像の中から厳選し、それらを夏休み前の機会に集中的に地上波で放映しました。 気になる方は、ユーチューブでも動画を視聴することができます。例え

ソフトバンクグループが、人の感情を読み取って会話する人型ロボット「Pepper（ペッパー）」の生産を停止していることが28日、分かった。主に小売店の接客業向けに展開していたが、販売が伸びなかったもようだ。世界的にロボット事業の人員削減も進めている。 【写真】ニトリの物流拠点で稼働している箱形ロボット ペッパーは高さ121センチ、重さ30キロ弱。胸にタッチディスプレーを搭載。2014年に発表し、翌15年から日本で販売を始めた。台湾の鴻海（ホンハイ）グループに生産を委託。みずほ銀行が来店客のおもてなし用に配置した例がある。

『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担

新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言を巡り、西村康稔経済再生担当相が対象地域となった7都府県知事とのテレビ会議で、休業要請を2週間程度見送るよう打診したことが8日、関係者への取材で分かった。

筆者の職業は、漫才師。コンビ名を髭男爵という。2008年に“まあまあ”売れたが、現状はさっぱりの一発屋。と同時に、この春、小学校に上がった長女と、今年6月に生まれた次女の父親でもある。今のところ、僕は長女に自分の本当の職業を教えてはいない。理由は一発屋である。別に恥じているわけではないが、「負け」や「失敗」といった苦み成分を含んだこの言葉に、まだ人生が始まったばかりの娘を触れさせたくないのだ。今回、3人の子を持つテツ（テツandトモ）を訪ね、他の一発屋パパがどんな子育てをしているのか聞いた。「一発屋は育休」「”一発”はプライド」など、筆者とは違う子育て論がそこにあった。（取材・文：山田ルイ53世／撮影：石橋俊治／Yahoo!ニュース 特集編集部）

「私のプライバシーはお前には関係ない」［ロンドン発］個人情報保護活動家でオーストリアの弁護士マクシミリアン・シュレムス氏は18日、世界大手のストリーミングサービス、アップル、アマゾン、ユーチューブ、ネットフリックスなど8社が欧州連合（EU）の一般データ保護規則（GDPR）に違反しているとしてオーストリアのデータ保護機関に申し立てました。 違反が認定されれば最大で2000万ユーロ（約24億9000万円）か、世界での年間売上高の4%という巨額の制裁金が課されます。シュレムス氏によると、8社で計最大約188億ユーロ（約2兆3400億円）の制裁金が課されるそうです。 シュレムス氏と非営利団体「私のプライバシーはお前には関係ない（noyb.eu）」がユーザー10人の依頼を受けて調査を行った結果、構造的な違反を確認しました。 個人データの域外持ち出しを原則禁止するGDPRは5月25日に施行され、その当

第二次安倍内閣の肝煎りとして進められている「クールジャパン戦略」。政権発足直後、2013年から本格化したこの国策は、実質的な国策ファンドであるCJ機構（株式会社海外需要開拓支援機構）を中心にして、積極的な国税の投入が行われている。 が、CJ機構発足（2013年）から早5年が経過し、その費用対効果が各種報道で疑問視されるに至っている。また、CJ機構幹部によるセクハラを巡り、元派遣社員が東京地裁に提訴に及ぶ等の報道もあり、CJ機構を巡る疑問符やスキャンダルは、私達の眼前に大きく報道されるに至っている。 ・クアラルンプールの一等地に約１０億円の公費投入　さて筆者は、このCJ機構が東南アジアにおける日本文化の発信拠点として重視しているマレーシア連邦の首都・クアラルンプールの一等地にある、民間百貨店との共同出資物件「ISETAN The Japan Store（以下、The Japan Store）

懐かしいJ-POPを盛り込んだミックスCDが売れている。累計24作、合計売り上げ130万枚を超えるCDを手がけているのがDJ和（かず）である。盛り込まれている楽曲は1980年代から2000年代前半まで、思わず「懐かしい！」と言いたくなるようなチョイスがずらりと並ぶ。DJ和がリリースしたCDは楽曲をつないだシンプルなものだ。CDが売れない時代になぜ“つないだだけ”のミックスCDが売れるのか。DJ和に聞いた。（ライター・森朋之、写真・伊藤圭／Yahoo!ニュース 特集編集部） 国内最大級の冬フェス「COUNTDOWN JAPAN 17/18」の初日。DJ和は、その最初の出演者としてステージに立っていた。最初にかけた曲は「ラジオ体操第一」。大型フェスなどでオープニングDJを担当する場合は１日の始まりとしてこの曲をかけている。そこからジブリ映画『となりのトトロ』の「さんぽ」へとつなぎ、意表を突く選

スノーボーダー・國母和宏について、7年前のバンクーバー五輪での騒動で記憶が止まっていたとしたら、あまりにももったいない。彼はいまや欧米でスターとして扱われているのだから。闘う相手は他のボーダーではない、自然の野山だ。雪山の山頂からノーヘルメットで一気に滑り降りる。バックカントリー、フリーライディングと呼ばれる世界である。オフシーズンに家族とともにくつろぐ國母が哲学を語った。 （ライター・中村計／Yahoo!ニュース 特集編集部）