photo by Dick Thomas Johnson TSUTAYAがニュース配信事業に参入するみたいですね。NHKが報道しています。 TSUTAYA ニュース配信事業に参入へ NHKニュース TSUTAYAなどを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブは、インターネット上に専用のサイトを設け、ニュースの配信事業を22日から始めることになりました。 政治や経済ニュースに加え、出版社などから提供を受けた食やファッションに関する情報のほか、独自に取材したイベント情報なども配信する予定で、来月からはアプリでのサービスも始めます。 自社で政治経済のニュースを執筆して配信するのか、それとも他新聞社からのニュースをグノシー等のように配信していくのかはわかりませんが、総合的なニュースサイトを運営していくことは間違いなさそうな感じですね。 TSUTAYAの目的はレンタル強化: TSUTAYAがニュー
2014年9月24日付けに明らかになった、日本航空(JAL)の個人情報漏洩事件。 JALで顧客情報流出か、最大数十万件の可能性 :日本経済新聞 日本航空は24日、社員のパソコンにウイルスが侵入し、マイレージ会員などの顧客情報が流出した可能性があると明らかにした。被害は最大で数十万件に上る恐れもあり、同社が原因などを詳しく調べている。 報道によると最大で75万人もの個人情報が漏洩してしまったこの事件の経緯や実際の被害人数について、今回は詳しくまとめてみたいと思います。 JALの顧客情報流出について: 流出した個人情報は数十万規模: 情報漏えいした経緯について: 流出した個人情報にはクレジットカード情報は無し: 最終的には4,131人の情報漏えいを確認: クレジットカード情報漏えいもなし: 参考リンク: JALの顧客情報流出について: 流出した個人情報は数十万規模: まず、2014年に発生した
photo by masakiishitani はてなブックマークやはてなブログといった、はてな界隈のサービスを利用している方であればもう、知らない人は居ないであろう『ホッテントリ入り』という言葉。 ざっくりと説明するとホッテントリ入りとは、はてなブックマークというサービス上において、多くの支持(通称:ブクマ)が集まった状態のことをいう言葉…なんですが、実は『どのタイミングがホッテントリ入りなのか?』という明確な定義というのが決まっていないように思うんですよね。 人によって定義はバラバラ: 人によってはちょっとブックマークが集まって新着記事として表示されただけで『ホッテントリに入った』と言う人もいますし、逆にトップページの一番上に表示されなければホッテントリ入りではない…という方もいるくらい。 正直、どれが正しいのかはてな歴の長い私にもわかりません。 ホッテントリとは - はてなキーワード
個人的に日経新聞や日経産業新聞を購読したいなーと思っているんですが、マンション住まいの場合だとなかなかそのハードルが高いんですよね。 なにせ一戸建てと違い、新聞を届けてくれるのはマンション1階にある郵便受けに対して…。そこまで毎朝、新聞を受け取りに行くのは心理的に面倒だな…と思ってしまうのです。 一戸建て…玄関まで届けてくれる マンション…1階の郵便受けまで*1 新聞を購読したくても出来ない理由: 自宅を留守にしがちだと新聞配達は邪魔: 日経なら電子版でいいじゃないか? 参考記事: 新聞を購読したくても出来ない理由: 自宅を留守にしがちだと新聞配達は邪魔: また、新聞が郵便受けに届けられてしまうというデメリット以外にも、2~3日留守にしてしまうと小さい郵便受けが新聞によっていっぱいになってしまう…という弊害も。 この点について一戸建ての場合には郵便受けを大きくすることで対応出来るのかもしれ
photo by StockMonkeys.com クレジットカード業界にも、他の業界同様、その業界独自の専門誌が存在します。 それが『CardWave(カードウェーブ)』。発行は2ヶ月に1度、年に6回の雑誌ではありますが、その中身には業界誌ならではの動向が紹介されています。 CardWave(カード・ウェーブ) | 雑誌・定期購読 『カード・ウェーブ』は、1987年12月に日本初のカードビジネス総合情報誌として誕生して以来、20年以上にわたってカード媒体を活用した各種ビジネスの可能性をさまざまな角度から探ってきました。主に、「クレジットカード」「電子マネー」「ポイントカード」「社員証」「ICカード」等をキーワードとして、カードビジネスの最新情報をお届けしています。 参考までに記事の概要を: 例えば2014年の5月6月号であれば、下記のような特集が組まれています*1。 マスターカード・ワー
クレジットカード情報や銀行の口座情報などを漏洩させてしまった企業は、二度と利用しない…という方の比率が、日本では82%。こんな統計データがアメリカのSafeNet社より発表されたようです。 金融データが漏えいした企業で再び買い物は「まずない」、日本は82% 全回答者の約3分の2(65%)が、金融データ(クレジットカード情報、銀行口座番号、関連するログイン情報)の盗難被害に遭った企業で、再び買物や取引をすることは「絶対にない」または「まずない」と答えた。日本の回答者は最も厳しく、8割(82%)が再び取引することはないと回答していることが明らかになっている。 情報漏えいによる信頼失墜について: アメリカやイギリスと比較しても高い数字: 金融データ漏洩をした企業は信用されない: 漏洩してしまってもその後次第: 参考リンク: 情報漏えいによる信頼失墜について: アメリカやイギリスと比較しても高い数
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