「まったくここはひどいインターネットですね！」でお馴染みのあのコピペが約20周年を迎えたらしい→「20年でなんも変わってないやん...」スドー🍞 @stdaux 「まったくここはひどいインターネットですね。皆さんはひとの痛みがわからないのでしょうか。匿名だからといって無責任な発言が多すぎますよ」という名文が投稿されたのが2002年。今年で20周年か 2022-01-23 13:07:24
とある増田の過去投稿をすべて削除したと運営が発表した件
2025年1月15日、はてな運営が増田に関する声明を発表したのを知っているだろうか。 とあるユーザーの匿名ダイアリーの利用を停止し、過去投稿をすべて削除することになった経緯について書かれている声明なのだが、まったくの初耳という人間も多いと思うので以下に全文を紹介する。 差別につながる可能性がある記事への通報匿名ダイアリーに投稿された記事に対して差別的表現ではないかとの通報あり 記事は犯罪被害者の親族による体験を記載するものであったが、記事のタイトルや内容から、加害者の属性に対する差別、偏見を助長し、社会不安を煽る可能性が否定できないものであった 投稿者の利用状況を調査したところ、さまざまな内容の記事が同一アカウントから投稿されていたが、それぞれの投稿者の設定や記事内容は明らかに異なっており、いずれも報道などで話題となっているトピックについて当事者を装って記事を投稿しているものと判断した 匿
ジャーゴン - Wikipedia
^ a b c “ジャルゴン（ジャーゴン）”. 松下 ER ランチ・カンファレンス (2020年10月23日). 2022年12月29日閲覧。 ^ a b c d “ジャルゴン（ジャーゴン）”. Weblio英和辞書. 2022年12月29日閲覧。 ^ a b c d 矢野のり子「ことばにおける声と意味--ジャルゴンをめぐって」『大谷学報』第89巻第1号、大谷学会、2009年11月、1-17頁、CRID 1050282676654156928、2022年12月29日閲覧。 ^ “「ジャーゴン」の英語・英語例文・英語表現”. Weblio英和辞書. 2022年12月30日閲覧。 このページは曖昧さ回避のためのページです。一つの語句が複数の意味・職能を有する場合の水先案内のために、異なる用法を一覧にしてあります。お探しの用語に一番近い記事を選んで下さい。このページへリンクしているページを見つけ
オルタナ右翼 - Wikipedia
オルタナ右翼の行進。ナチスの旗や南軍旗、ガズデン旗などが掲げられる。 オルタナ右翼（オルタナうよく）ないし、オルト・ライト（英: alt-right）は、右翼思想の一種[1] である。「alt-right」は「Alternative Right」の略語。アメリカ合衆国における主流の保守主義への代替案として出現した[2][3]。これらの言葉を産み出したのはリチャード・Ｂ・スペンサーで、彼はそれを白人のアイデンティティについての運動とみなしている。スペンサーはまた、2020年アメリカ合衆国大統領選挙において一貫して民主党の大統領候補者ジョー・バイデンを支持すると公言し続けていた[4][5][6]。 団体の一部は共和党の大統領選挙候補者ドナルド・トランプを支持し[7][8]、多文化主義や移民へ反対する点で特徴づけられる運動だとされる[3][9]。トランプ氏本人は数度に渡り自分とオルト・ライトとの
棋譜情報の無許可配信は違法 ユーチューバー、逆転敗訴―大阪高裁：時事ドットコム
棋譜情報の無許可配信は違法 ユーチューバー、逆転敗訴―大阪高裁 時事通信 社会部2025年01月30日17時30分配信 将棋盤と駒（資料） 将棋の指し手記録の「棋譜」を盤面図に再現した動画が著作権侵害だとして削除されたのは不当だとして、男性ユーチューバーが、放送事業者「囲碁将棋チャンネル」を相手取り削除申請の撤回などを求めた訴訟の控訴審判決が３０日、大阪高裁であった。森崎英二裁判長は一審大阪地裁判決を変更し、男性の無許可配信を「営業上の利益を侵害する違法なもの」だとして、男性側逆転敗訴とした。 編入試験「充実した期間だった」 合格逃した西山女流三冠―将棋 一審判決は「棋譜情報は公表された客観的事実で、自由利用の範囲に属する」として、同社に削除申請の撤回や約１２０万円の支払いを命令。同社側が控訴していた。 二審判決で森崎裁判長は、同社の放送について、主催者の日本将棋連盟が利益を上げるためのビ
●サイバー安全保障を確保するための能動的サイバー防御等に係る態勢の整備の推進に関する法律案
目次 第一章 総則（第一条－第五条） 第二章 基本的施策（第六条－第十二条） 第三章 サイバー安全保障態勢整備推進本部（第十三条－第二十二条） 附則 第一章 総則 （目的） 第一条 この法律は、近年、国内外において国家の関与が疑われるサイバー攻撃（情報通信ネットワーク又は電磁的方式で作られた記録に係る記録媒体を通じた電子計算機に対する攻撃をいう。以下同じ。）その他のサイバー攻撃の脅威が増大していることに鑑み、サイバー安全保障を確保するための能動的サイバー防御等に係る態勢の整備（以下「サイバー安全保障態勢の整備」という。）の推進に関し、基本理念を定め、国の責務等を明らかにし、及びサイバー安全保障態勢の整備の推進に関する施策の基本となる事項を定めるとともに、サイバー安全保障態勢整備推進本部を設置することにより、サイバー安全保障態勢の整備を総合的かつ集中的に推進することを目的とする。 （定義）
オーストラリア政府、子供のＳＮＳ禁止法案提出 違反企業に罰金最高５０億円：時事ドットコム
オーストラリア政府、子供のＳＮＳ禁止法案提出 違反企業に罰金最高５０億円 時事通信 外信部2024年11月21日15時34分配信 オーストラリアのローランド通信相＝４月２４日、キャンベラ（ＥＰＡ時事） 【シドニー時事】オーストラリア政府は２１日、子供のＳＮＳ利用を禁止する法案を議会に提出した。ＳＮＳ運営企業に対し、１６歳未満の子供が接続できないようにすることを義務付け、違反した企業に最高４９５０万豪ドル（約５０億円）の罰金を科すことを定めた。年内成立を目指す。施行は成立から１年後となる。 豪政府は「ファシスト」 ＳＮＳ企業規制法案に反発―マスク氏 禁止対象となるＳＮＳはＸ（旧ツイッター）、フェイスブック、インスタグラム、ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）など。施行までに年齢認証手段の確立が求められる。一方、教育活動で利用されるユーチューブ、グーグル・クラスルームなど一部媒体は対象外となった。
＜追記＞ 知らん間にホッテントリ入りしてたので少し追記。 斎藤氏再選の..
＜追記＞ 知らん間にホッテントリ入りしてたので少し追記。 斎藤氏再選の一番の功労者？戦犯？はやっぱりマスコミだと思う。マスコミよりSNSを信じる人が増えた、のではなく、マスコミの雑な仕事っぷりに困った有権者が仕方なくSNSで調べた、ってとこじゃないかな。 アンケートの４割がクロだからパワハラ、って言われても、人伝で聞いたの含めての数字となると、過半数はパワハラ見聞きしたこともないのにクロって決めつけられるのはなあ、って思うよ。4割の中身をもう少し分析して、知事と直接接触のある部署だと8割越えてた、みたいな数字出せば良かったのに。 元県民局長の自殺の件も、「不倫はデマ」「不倫とパワハラは関係ない」と言われても、パワハラ野郎を告発したのがセクハラ野郎ならそれで話は変わってくるし、プライベートなファイルの中身が出せないんなら、周辺に取材して「不倫なんかする人じゃありません」てコメント取ってくれば
もうマジでわからん
俺兵庫県民なんだけど、斎藤知事に投票してきた。 YouTubeの動画で色々見かけて、調べたんだけどそれに対するきちんとした反論がなくて、 https://youtu.be/C6XOpmeUL3g?si=__mGY3GAX46Ypz_M （↑この動画は色々な動画がリンク付きでまとめられてるので、よければ見て欲しい） めちゃくちゃ迷って、結果斎藤知事に入れたって感じ。 なぁ、俺って馬鹿なのか。自分なりに必死に考えたうえで投票したんだよ。はてなの皆さんはすぐに県民を馬鹿にするけど、YouTubeのコメント欄を見れば分かるように、もうこの世の中で笑われるのはあなた達ってことなんだよ。 メディアを使った戦術がーとか言われてるけど、本当にあなた達の言っていることが正しいならあなた達もYouTubeなりTwitterなりで行動してよ。全部反論してよ。自分の頭で考えられない馬鹿だと言われるかもしれないけど
ＲＭＴ、相次ぐトラブル アカウント乗っ取りや詐欺も―ゲーム内通貨詐取：時事ドットコム
ＲＭＴ、相次ぐトラブル アカウント乗っ取りや詐欺も―ゲーム内通貨詐取 時事通信 社会部2024年08月08日13時31分配信 オンラインゲームのアカウントやアイテムを売買する「リアルマネートレード（ＲＭＴ）」を巡っては、アカウントが乗っ取られたり、金をだまし取られたりするトラブルが後を絶たない。 セガからゲーム内通貨詐取 容疑で中国人の男逮捕―ＲＭＴで募集、被害３５００万円か・警視庁 ゲーム会社の多くはＲＭＴを禁止しているが、インターネット上に多数存在する仲介サイトは、プレーヤーの間で人気が高い。アカウントやゲーム内通貨を取引したり、第三者に依頼して敵を倒す「討伐代行」ができたりするため、ゲームを有利に進められるからだ。数千～数万円で出品されており、１００万円以上で取引されるアカウントもある。 ただ、ネットトラブルに詳しい成蹊大の高橋暁子客員教授は「ＲＭＴは匿名で取引できるため、お金を払っ
岸田首相「偽情報拡散やめて」 南海トラフ巨大地震注意で：時事ドットコム
岸田首相「偽情報拡散やめて」 南海トラフ巨大地震注意で 時事通信 政治部2024年08月08日22時30分配信 記者団の質問に答える岸田文雄首相＝８日午後、東京・永田町 政府は８日、宮崎県で震度６弱の揺れを観測した地震を受け、首相官邸の危機管理センターに官邸対策室を設置した。岸田文雄首相は官邸で記者団の取材に応じ、気象庁が南海トラフ地震臨時情報として発表した「巨大地震注意」について、警戒や備えに万全を期し、ＳＮＳなどによる偽情報を拡散しないよう呼び掛けた。 宮崎で震度６弱 南海トラフ地震の関連調査―５県に津波注意報・気象庁 １月の能登半島地震では誤った情報が流通・拡散し、救助や復旧に影響が出たとされる。首相は「政府から発信する情報をよく確認してほしい。無用な混乱を避けるため、偽情報の拡散などは絶対に行わないようにしてほしい」と強調した。 林芳正官房長官は臨時に記者会見し、「情報の正確な発信
増える若者の孤独死 セルフネグレクトの実態「風呂に入らない、片づけない」「誰にも頼れない」【報道特集】 | TBS NEWS DIG
自分の世話を放棄する「セルフネグレクト」。いま、 生きていくために必要な食事や入浴をおろそかにする、セルフネグレクトに陥る人が増えている。特に若者に増える背景には何があるのだろうか。その実態を取材し…
30年以上テレビ放送を24時間録画しつづけて7万本のビデオテープに記録した元図書館司書は何をしようとしていたのか？
1929年にアメリカ北東部のペンシルバニア州フィラデルフィアで生まれたマリオン・マーガレット・ストークスは、1940年代から1960年代初頭までFree フィラデルフィア自由図書館で司書として働いた後、公民権運動の活動家を経て、1979年から一日中テレビを録画しつづけることに固執したことで知られています。そんなストークスの人生とストークスが残した記録の重要な意義について、主に歴史に関するトピックを扱うメディアのAll That's Interestingが解説しています。 Marion Stokes, The Archivist Who Recorded 30 Years Of TV https://allthatsinteresting.com/marion-stokes プリーシュキン障害とも呼ばれる強迫的な収集癖があったとされるストークスは、1977年から2012年に亡くなるまでの3
ランサムウェアに感染したら？被害事例や5つの対処法を解説！セキュリティ対策も紹介
ランサムウェアはマルウェア（悪意のあるソフトウェア）の一種で、感染したパソコンなどの端末をロックしたり、端末内のファイルを暗号化したりして使用できない状態にした後、元に戻すことと引き換えに身代金を要求するメッセージを表示する攻撃です。 「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせて作られた言葉です。 日本では2015年頃から「ばらまき型」による被害が発生しています。 ランサムウェアが添付されたメールを不特定多数に対して送信する手法です。 2019年後半からは「標的型ランサムウェア攻撃」と呼ばれる、特定の企業や組織をターゲットに攻撃する手法が主流となっています。 また、ランサムウェアの手口として、ファイルの暗号化に加えて「身代金を支払わなければ情報を暴露する」といった脅迫を行う「二重脅迫型」という手法も登場しました。 現在は、企業のサーバーに大量のパケットを送
ニコニコ動画 サービス停止 “外部から不正アクセスの可能性” | NHK
動画配信などを行っている「ニコニコ動画」などのサービスが停止していることについて、親会社のKADOKAWAは、グループの複数のウェブサイトが利用できない状態となっていて、サーバーに外部から不正アクセスが行われたことによる可能性が高いと発表しました。KADOKAWAは、専門家や警察の協力を得て調査し、迅速に対応を進めるとしています。 動画配信などを行っている「ニコニコ動画」の運営会社の親会社、KADOKAWAによりますと、8日未明から、グループの複数のサーバーにアクセスできない障害が発生し、データの保全のために関連するサーバーをシャットダウンする対応を取ったということで、サイバー攻撃を受けた可能性が高いとみているということです。 この影響で、「ニコニコ動画」などの複数のサービスに影響が出ていて、動画の視聴や配信などができない状態になっているということです。 また、KADOKAWAの公式ウェブ
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https://www.cybereason.co.jp/academy/what-is-threat-hunting/
『木村花さんへの中傷投稿は「捏造」 気づけず逆提訴、きょう判決：朝日新聞デジタル』へのコメント
Windowsのシステム障害に乗じた「詐欺」が、早くも発生している