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最近東大で博士号を取りました。専門は数学です。 数学の道を志すと決めたのは15歳のときでした。 この時の私は生活保護受給世帯で暮らしており、他の人より多くの困難を覚悟してこの決断をしました。 そして、実際に、ここまで来るには多くの困難がありました。 ここではその困難についてと、私がそれをどう打開したのかについてを書きたいと思います。 本稿は私の経験を共有することにより、次の世代を励まし、生活保護制度や大学・大学院の問題点を明らかにすることを目指して書いています。 一方で、私の事例がこれとは逆の使われ方をすることがあります。 例えば「生活保護世帯出身でも努力すれば大学に行ける。行けない奴は努力が足りないんだ。」というような主張の根拠として使われることがあります。 このような使われ方は、私の意図するところとは全く異なります。 むしろ私は、どんなに努力してもくじ引きで当たりを引かなければ前に進め
日本の職場の多くにとって健康診断は年に1度のイベントである。健康診断を労働者に受診させることは事業者の法的義務となっており、罰則はないが労働者の責務ともなっている。従業員の健康診断の受診率の向上は、健康経営を行っているかどうかの1つの目安にもなっているようだ。 健康診断の効用は議論の余地のない当たり前の話のようにも思えるが、実際のところはどうなのだろうか。以下ではいろいろな文献を調べた結果を報告したい。 1. 健康診断のエビデンス 健康診断の最大の効用が何なのか、人によって意見は分かれそうだが、多くの人々に共有されそうなのは寿命が延びることだろう。結論を先取りすると、これについてのエビデンスは存在しない。 投薬や健康診断など医療を巡る諸活動についてのエビデンスを巡る検証をするに当たって、最も正確な評価を行えるのはランダム化比較試験であり、複数のランダム化比較試験の結果を統合したメタ解析が医
2002年にノーベル経済学賞を共同受賞した心理学者で米プリンストン大学名誉教授だったダニエル・カーネマン氏が3月27日、90歳で亡くなった。行動経済学を切り開いたことで世界的に著名な研究者だった。 米ジャーナリストのマイケル・ルイス氏は、カーネマン氏を世界的な「人間の間違いについての権威」と表現する(1)。米国で行動経済学のコンサルティングに携わる研究者、相良奈美香氏がたたえるように、その研究は人の意思決定に対する社会の理解を根本から大きく変えた(2)。 ルイス氏によると、ユダヤ人であるカーネマン氏は、第2次世界大戦時の壮絶なホロコーストを命からがら生き延び、幼い頃から誰も信じてはいけないと教えられていた。自分の記憶さえ信じなかった。「14歳という年齢にして、ダニエルは少年というよりも、少年の体に閉じ込められた知識人だった」。ルイス氏は、カーネマン氏の友人のこんなコメントを紹介している。
2023年10月28日から29日にかけて、関西大学千里山キャンパスにて「2024年度組織学会年次大会」が開催されました。 本記事は、10月28日の8時50分〜9時40分に行われたモーニング・ミーティング「経営学の質問箱:今さら聞けない経営学についてのあれこれ」について取り上げます。この企画は、大学院生やアーリーキャリアの研究者から寄せられた「今さら聞けない」質問について、ベテラン研究者をお招きして応答していただくというものです。 モーニング・ミーティングは、2つのテーマごとにセクションが設けられました。 応答セッション1「能力・技術系の質問」 応答セッション2「キャリア・研究環境系の質問」 この連載では、モーニング・ミーティングの様子を2回にわけて紹介していきます。これまであまり公にされてこなかった組織学会の様子を垣間見ていただければと思います。 第1回は、応答セッション1「能力・技術系の
40代にもなると給与も出世も先が見えて、「頑張っても無駄」という気持ちが強くなる。モチベーションはダダ下がり。いったいどうすれば。新著『ライフキャリア』が話題のキャリア未来地図研究所共同所長の千葉智之さんは「定年後に35年もの長い時間が待ち受けているのが『人生100年』という時代。実は“今”が自身の人生キャリアを再設計する最良のタイミングだと気づいてほしい」という――。 【図表】50代前半が最も仕事に対するモチベーションが低い ■幸福度が最低になるのは「48.3歳」 幸福度と年齢の関係性について世界145カ国で実施された研究がある。 アメリカのダートマス大学のデービッド・ブランチフラワー教授が行った研究(*)によると、ヨーロッパ、アジア、南北アメリカ、オーストラリア、アフリカなどを含む世界145カ国において、幸福度と年齢の関係はU字形になることがわかっている。そして「U字の底」、つまり幸福
非常用持ち出し袋を用意していても、外出先で被災すると役に立ちません。そうならないためにも普段から持ち歩きたい、「命を守るための最低限の道具」の選び方をご紹介します。教えてくれたのは、近著に『災害からテロ、ミサイル攻撃まで まさか!?の非常事態で「死なない技術」』 (扶桑社ムック)がある、自衛隊危機管理教官の川口拓さんです。 写真は、私が毎日持ち歩いている「EDC」というもの。「EDC」とはエブリデイキャリーの略で、毎日持ち歩く道具類のこと。 左のポーチの中に、3日間命を守るための道具を入れている。加えて、水筒代わりに、ボトル型の浄水器を携帯。こちらは、「セイシェル サバイバルプラス」いう製品で、放射性物質セシウムまで除去する浄水力を誇るボトル型の浄水器。残留農薬や重金属など、多くの化学物質も除去してくれる。 「非常持ち出し袋」は、災害時に持ち出すものだが、このEDCは職場や学校などに毎日持
男女の賃金格差の解消に向けて、政府は関係省庁による作業チームを新たに設け、24日から検討を始めます。各業界の実態把握を進めながら対応策を検討し、ことし6月にも中間報告をまとめたい考えです。 厚生労働省によりますと、フルタイムで働く女性の平均賃金は去年の時点で男性の7割ほどにとどまり、G7=主要7か国では男女の賃金格差が最も大きいと指摘されています。 政府は物価高を上回る持続的な賃上げの実現を目指す上でも、こうした賃金格差を解消する必要があるとして、雇用政策などを担当する矢田稚子総理大臣補佐官をトップに関係省庁による作業チームを新たに設け、24日、初会合を開きます。 作業チームは経営者や有識者へのヒアリングなども通じて、各業界の実態把握を進めながら課題を洗い出し、賃金格差の解消に向けた対応策の検討を進めることにしています。 検討では ▽いわゆる「年収の壁」にとらわれない働き方、 ▽非正規雇用
女性は困窮に陥りやすいと言われて久しい。女性と労働の関係を取材し続けてきたジャーナリストで和光大の竹信三恵子名誉教授(労働社会学)は、女性の賃金が「夫ありき」で低く抑えられてきたことが困窮の背景にあると指摘する。孤立しがちで、声を上げづらい女性たちが置かれた状況を改善するには「会社の外で悩みを共有できるネットワークを持つことが大切」と訴える。【聞き手・小林杏花】 ジャーナリスト・竹信三恵子さん ――労働者の生活状況をどう見ていますか。 ◆名目賃金は少し上がってきましたが、物価の高騰に追いつかず、実質賃金は下がり、生活が大変になっている人が多くなっています。1月に仙台市のフードバンクに取材に行ったのですが、「イート・オア・ヒート」という言葉を聞きました。物価高の影響で、食料を買おうとすると光熱費が払えず、光熱費を払うと食料が買えないという相談が増えているということです。生活の根幹になるものを
一般的な注意です。 A この研究室は 大学院生は先生にテーマをもらって、その下で働くといったタイプのところではありません。 各自がそれぞれ自立した研究者として研究に挑むところです。 むろん、僕といっしょに研究をしたり、 研究室の先輩といっしょに共同研究をしていくことは多いと思いますが、それは あくまで自立した研究者同志の共同研究としてです。 もちろん、今までの知識や研究のやり方のようなものは、年をとっている方が蓄積はあるでしょうから、そういう点については 一方向の流れが多いかもしれませんが、研究自体としては双方向のやりとりであることが前提です。 ですから、自分で『こういうことを考えたい、わかりたい、やりたい』という 強い研究動機、目的を持っていることが期待されます。 (現段階では それほど具体的なテーマになっている必要はありませんが。) B 研究室の目標は、既にある安定した知識の上で誰かの
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大学に入ると多くの科目でレポート課題がでます。また、基礎セミナーやゼミで発表用のレジュメを作る必要もでてきます。このような、大学で求められる学術的な文章を書くことを、アカデミック・ライティングといいます。 このページでは、アカデミック・ライティングを実践するためのノウハウが詰まった小冊子をダウンロードできます。拡大文字版・白黒反転版・ふりがな付き版、教員向けマニュアルもご用意しました。 新入生の皆さんの多くは、学術的な文章を書いた経験が乏しく、不安に思っているのではないでしょうか。「○○について、4000字でレポートを書きなさい」とか、「テキストの△章の内容を発表できるようA 4用紙で4~5枚くらいにまとめたレジュメを作りなさい」といった課題が出ると、多くの新入生が、どうしていいかわからず途方にくれるようです。「字数が埋まらない!」、「書くことが無い!」、「どう書き進めていいかわからない!
共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、2024年4月9日(火)、総務省統計局が実施する「家計調査」のデータを用いて消費支出の全体傾向や地域別・品目別の支出推移、ランキングなどを確認できるダッシュボードを、データをビジュアライズして共有するプラットフォーム「Tableau Public」で公開しました。 このたび引用した統計データの基となる「家計調査」は、総務省が全国約9千世帯の方々を対象として、家計の収入・支出、貯蓄・負債などを毎月調査しているものです。LMは、同調査の豊富なデータを用いて、消費支出の全体傾向、地域別・品目別の支出推移やランキングなどを視覚的に確認できるダッシュボードを作成しました。年月・都市・品目分類などを選択するだけの簡単な操作で、見たい消費傾向を手間
お茶の水女子大学伊藤研究室ゼミ資料 関連資料として以下が参考になります https://note.com/sick4989hack/n/n928f78d3d33fRead less
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