■英語の社内公用語化について、日経新聞が・・・ 前回、英語の公用化について日本人が持つ「恥」の文化と絡めて、むしろ会社が奨励したほうが助かるのでは、という趣旨のことを述べた(該当記事)。 偶然だが、その数日後に日本経済新聞の電子版で読者アンケートがあった。“「英語の社内公用語」 反対54%、30代は賛成が57%”というものだ。(日本経済新聞電子版2月24日) この数字をどう解釈するか。私は、30代の賛成57%に希望をみた。正直言って、まだまだ数字が過半数に達するとは思わなかったからだ。それが半数を十分に超えた人々が賛成しているとは、まだ捨てたもんじゃない。 私の周りの海外赴任者や、国内勤務でも英語が必要な部署に移動になった方々の話を聞いても、英語なんて道具だと割り切れば数ヵ月で「なんとかなる」。前回述べたように、問題なのは「イイタイコト」なのだ。 その意味で残念なのは、読者だけでなく反対派