所詮、できる人はできる人と一緒に仕事したい - jfluteの日記
ちょっとぶっちゃけた話ですが、チームビルディング、採用ブランディング、個人の幸せにとって重要な話だと思って。 辞める人にネガティヴがないわけない 会社を辞める人はたくさんいますし、そこら中でしょっちゅうあります。いまの時代わりと普通のことではあります。 「実は自分、今日までなんですよ」と挨拶回りで来て、餞別のお菓子をもらったり、ちょっとした思い出話をしたり。 送別会も開かれて、 「次の現場でがんばってくださいね！」 「ありがとうございます。とても良い現場でした！」 という風に、円満退職される方も多いです。辞めた理由は、大概は前向きなもので、周りもみんな納得しやすいものです。 ですが、個別個別に話を聞いてみると... 全員ではありませんよ！ でも多くの人が...やはり今の会社に対して何かしらのネガティヴな思いを持っていて「自分のいる場所ではない」という話をしてくれます。 ストレートにネガティ
２倍の早さで仕事が出来る人に２倍の仕事を振るのをやめて利益を2倍に増やした会社の話 - ゆとりずむ
こんにちは、らくからちゃです。 遅ればせながら、やっと弊社まで働き方改革の波がたどり着いたのか、社内でも色んな意見を耳にするようになりました。残業時間の制限やリモート勤務によるワーク・ライフ・バランスの改善など働く環境がよくして、労働生産性を高めて行く方法をみんなで考えるのは大変有意義なことです。 最近聞いた話で、面白いなあと思ったものがありましたので、簡単にご紹介したいと思います。 とある副社長の改革 ことの発端は、とある３０人ほどの規模のシステム開発会社の社長が体調を崩してダウンしてしまうところから始まります。取引量は毎月のように増えていたものの、そのことから生じる過労により、心身ともにダメージを受けすぎていたことが原因でした。 とはいえ、ひとりの会社では有りませんし、社員を路頭に迷わせることは出来ません。そこで社長は、以前から付き合いのあった別のシステム開発会社に『経営権を譲渡するか
君のチームに「構造」はあるか？ 伊藤直也が語る、学びが蓄積されるマネジメント
2016年8月30日、これまで2社のCTOと5社の技術顧問を経験してきた一休の伊藤直也氏による「1人CTO Night」が開催されました。主催は転職サイト「DODA」を運営する、株式会社インテリジェンス。開発知識に加え、マネジメントスキルも求められるプロダクトマネージャーが最速・最高のアウトプットを生み出すにはどうすればいいのでしょうか。本パートでは、伊藤氏が過去の実例から「学習結果が蓄積されるマネジメント」について語りました。 「CTO」と「VP of Engineering」 伊藤直也氏（以下、伊藤）：「1人CTO Night」というちょっとキャッチーな名前のイベントですが（笑）、さっそく始めさせていただきます。一休の伊藤です。 今日は「一休の伊藤」というかたちで出ていますが、あまり自社の宣伝をしてもしょうがないので、過去に技術顧問をやってきた時の経験などを含めて「いろいろな会社でこう
ボトムアップ組織のマネジメントとは何なのか
いま所属している会社は、ボトムアップな会社ということになっている。正確にはボトムアップとトップダウンが混在していてたまにミスリーディングなのだが、だいたいはボトムアップな会社といえるだろう。 それで、たまに、学生と会ってくれといわれて、うちの会社がボトムアップの会社なんですよ〜、と話すことがある。だがこのボトムアップというやつ、採用活動では『いかに若いうちから活躍できるか』をぐいぐいアピールするための文句ではあるのだが、実際、現場でどういうコミュニケーションになっているのか、あまり説明されない。どういう会社が「良い」ボトムアップの会社なのか、わりとみんな意識していない。 とりあえず適当に若いのに丸投げてみたら、いつの間にかイケてる提案を持ってきた、なんてことは、ありえない。それを実現するためには、上司側の見えない努力がたくさん必要なのだ。 こんなマニアックな話をしている人は多くないと思うの
Googleも採用！目標管理「OKR」の運用を驚くほど簡単にする「COVE」の使い方 | SELECK
会社、チーム、個人の目標管理、をどのように行っていますか？Googleをはじめ、目標管理に「OKR」という考え方を採用する企業が少しずつ増えています。 しかし、実際に運用できている企業はまだ多くはありません。そこで今回は、「OKR」について解説するとともに、OKRを誰もがすぐに始められるサポートツール「COVE」を紹介します。 ▼OKRサポートツール「COVE」 ※編集部追記：現在、こちらのサービスはクローズになったようです。本記事では「OKR」という概念そのものも解説しておりますので、よろしければこのままお読みください。 チームや個人のゴールを明確化する仕組み「OKR」とは？ OKRとは「Objective & Key Result」の略で、会社、チーム、個人の「目標（Objective）」と「結果（Key Result）」を管理することで、目標達成や組織内のコミュニケーションを効率化す
「整った開発環境」「優秀な仲間」「5時からビール」 会社に来るのが楽しくなるエンジニア天国・Indeedとは？ - はてなニュース
求人情報に特化した検索サービスを世界55ヶ国以上で運営するIndeedは、リクルートによる2012年の買収後も、開発者にとって仕事がしやすい環境をとことん追求するエンジニア文化を守っています。恵比寿ガーデンプレイスに移転したばかりの東京オフィスで働く同社のソフトウェアエンジニア5人に集まってもらい、はてなチーフエンジニアの大西康裕が開発スタイルや社風などについて聞きました。Indeed独自のワークスタイルに、はてな側も興味津々。知られざるエンジニア天国の実態とは？ 記事の最後には、デルの27型4Kディスプレイ「P2715Q」が当たるプレゼントのお知らせもあります。 座談会出席者（上写真、左より）：はてな 大西康裕、Indeedの村下瑛さん、濱田卓さん、山口有理さん、杉原啓太さん、落合徹さん （※この記事は、株式会社リクルートホールディングス提供によるPR記事です） ■ 開発スピードを生かす
上司が信用できない会社の内部統制 - slideshare
第32回WebSig会議「便利さと、怖さと、心強さと〜戦う会社のための社内セキュリティ 2013年のスタンダードとは？！」2013年3月9日 http://websig247.jp/meeting/32/ チームラボ佐伯さん，高須さんの発表資料です。Read less
ベンチャー社長はどういう人を経営幹部にすべきなのか | ランサーズ社長日記
いいね！ 2734 ツイート B! はてブ 328 Pocket 1006 ベンチャーにおけるマネージャーの役割 にて、マネージャーの役割が思いのほか重要であると書かせて頂きました。僕も恥ずかしながら多くの失敗をしてきました。 その後、僕が働いているクラウドソーシングをやってるランサーズという会社でマネジメント合宿を開き、坂本桂一さんの本を一部題材にして、ではどういう人を経営幹部にすべきなのか？を逆にマネージャーに考えてもらい、僕も考えをシェアしまた。 そこでの議論や考え方は、ベンチャーのような30-100人の小規模組織においては割と多くあてはまるんじゃないかなと思い、記事にしてみました。 “スキル重視起用” と “考え方重視起用” 会社が大きくなり人数が増え、30人を超えだすと、さすがに自分（社長）1人では全てメンバーをフォローしてあげることができなくなります。そうすると経営幹部たるマネ
PageRankアルゴリズムを使った人事評価実験 | 株式会社サイバーエージェント
2-2-1.一般的な360度評価による評価方法 問題点 一般的に評価プロセスが公開されていないため、最終評価までのプロセスが不透明である 全員が全員を評価するのは多数の社員がいる場合は不可能である ランダム抽出によるお互いの評価を行うと、まったく違う専門分野を評価したり、まったく関わりあいのない人を評価することになり精度が下がる 2-2-2.専門分野での評価者による評価方法 問題点 *評価者になる人材の不足 高い専門スキル、会社とのビジョンマッチ、メンバーからのその専門分野での高い信頼の全てを備えている人材が専門分野毎に必要。 さらに、評価の納得性を保つためにはメンバーからの信頼がある人材ではないと評価できない。 *評価者によって評価ポイントの違いがある 同じ分野の技術者でも、スキルの価値をどこに置いているかというスタンスの違いから評価ポイントにゆらぎが発生する。 さらに評価者自体
20代を“うつ”にし続ける女性マネジャーの病理若手上司が心酔する「部下を破壊するマネジメント」
1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 悶える職場～踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史 企業で働くビジネスマンが喘いでいる。職場では競争原理が浸透し、リストラなどの「排除の論理」は一段と強くなる。そのプロセスでは、退職強要やいじめ、パワハラなどが横行する。最近のマスメディアの報道は、これら労働の現場を俯瞰で捉える傾向がある。 たとえば、「解雇規制の緩和」がその一例と言える。事実関係で言えば、社員数が100以下の中小企業では、戦前から一貫して解雇やその前段階と言える退職強要などが乱発されているにもかかわ
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