「厳しすぎる」と話題になった、大手コンテンツ制作企業・ニトロプラスの二次創作に関するガイドライン。9日になり、ガイドラインの追加訂正が行われたことで、一旦は問題は回避されたようだ。一方で、この事件は、同人グッズが商業を喰うかのようになってしまった現状で起こりうるべくして起こった事件だと評する声が根強い。 事件の発端となったのは、ニトロプラスが6月に公開した「非営利的な二次創作活動におけるガイドライン」だ。このガイドラインでは、同社が非営利の二次創作活動だとする基準として(1)創作性(2)直接販売(3)販売する量の総累計数が200個以内(4)売上予定額が小規模(10万円以下)を挙げて、販売規模がそれを上回る場合には版権使用料を支払うように求めていた。 これに対して、公式が二次創作を認めたことを評価する一方で、書店委託禁止などの点が地方在住者に困難をもたらすとの指摘もなされていた。 そうした中