短期勝負には向かないソーシャルメディアマーケティング：日経ビジネスオンライン
前回までのコラムでは、ソーシャルメディアを活用したマーケティングにおいて、どのようなステップで現状を把握したらよいか、その具体的な手順を紹介しました。今回からは、実際にソーシャルメディアを活用したマーケティング手法にはどんな種類があって、どのような目的で活用すべきなのか、解説していきます。 本題に入る前に、まずはソーシャルメディアを活用したマーケティングで陥りがちな“わな”について改めて確認しておきましょう。 これまでにも何度か紹介していますが、マスマーケティングとソーシャルメディアマーケティングでは、マーケティングの効果やメッセージに対する考え方、価値観が180度違います。 180度と言うと、大げさと思われるかもしれませんが、実際に項目として並べて見ると驚くほどその違いが大きいことが分かります。価値観の大転換が必要になる、全く異なる世界です。 主な違いには上記のようなものがあげられますが
紅茶チェーンが見当たらないワケ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 皆さんは「コーヒー派」と「紅茶派」、どちらですか？ レストランや飛行機で食事をした後には「コーヒーと紅茶、どちらになさいますか？」と聞かれるくらいですから、多くの人の頭の中では、この両者は同列に位置するような存在と言えるでしょう。 けれども、身の回りをよく見てみてください。 ドトールやスターバックス、プロント、タリーズなど全国的にチェーン展開をしているコーヒーショップは数多く存在するのに対して、それと対抗するほど多くの店舗数を誇るティールームやティーサロンというのは皆無です（先に挙げたコーヒーショップでは、紅茶のメニューも販売はしていますが、前面的に打ち出しているわけではありません）。 また、外食としての喫茶業態ではなく、缶やペットボトルに入
ブックオフは“出会い場”、次に誘導します：日経ビジネスオンライン
新刊が発売と同時に半値近くで販売される――。 全国に918店舗を構え、年間の取り扱い冊数は2億～3億冊といわれる国内最大の古書店「ブックオフ」。その出店ラッシュが、地方の中小書店が店を畳む要因となり、新刊が売れなくなって出版社の経営を苦しめるとされてきた。 今年5月、大日本印刷（DNP）を中心に、書店の丸善、出版社の講談社・集英社・小学館の5社が、ブックオフを運営するブックオフコーポレーション株を合計約31％（議決権ベース）取得した。敵対する出版社や書店が株を握る構図に「出版社や新刊書店がブックオフの首根っこをつかんだ」と報じられた。 DNPを中心とした株主5社とブックオフを合わせた6社の代表が、月に1回程度顔を合わせ、協議しているという。 6カ国協議ならぬ“6社協議”を経て、出版界の暴君と称されたブックオフはどう変わるのか。また、「沈み行く船」と思われた出版業界を救うことにつながるのか。
「まず先に、第2ソニー、第2トヨタ、第2東京を作った方が良いよ」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスオンラインでは10月20日（火）より、10回にわたり「COLD JAPAN（コールド・ジャパン）～クール？ コールドな日本産業の処方箋」を送る。 新たな政権を迎え、気分も新たに成長を進めようとしているニッポン。しかし、一方で、停滞する国内市場のもと喘いでいる企業も多く景気の先行きが不安視されている。「クール＝カッコいい」ジャパンと呼んでいるわりには、内情は冷え切っており、なにか新しい世界との関係や突出したビジネスを誰もが渇望してやまない状況となっているようだ。 本連載では、最新の事例やケース＝症例を豊富に取り上げながら、「巣ごもり」「ガラパゴス」などと揶揄される「コールド」なニッポンの現状を理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための「処方箋」を提言していく。本連載が、国内市場の凋落を前に、気分新たにこれからの成長を模索している企業の経営幹部やキーパーソ
クールだって？今や“冷え切ってしまった”コールドなジャパン：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスオンラインでは10月20日（火）より、10回にわたり「COLD JAPAN（コールド・ジャパン）～クール？ コールドな日本産業の処方箋」を送る。 新たな政権を迎え、気分も新たに成長を進めようとしているニッポン。しかし、一方で、停滞する国内市場のもと喘いでいる企業も多く景気の先行きが不安視されている。「クール＝カッコいい」ジャパンと呼んでいるわりには、内情は冷え切っており、なにか新しい世界との関係や突出したビジネスを誰もが渇望してやまない状況となっているようだ。 本連載では、最新の事例やケース＝症例を豊富に取り上げながら、「巣ごもり」「ガラパゴス」などと揶揄される「コールド」なニッポンの現状を理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための「処方箋」を提言していく。本連載が、国内市場の凋落を前に、気分新たにこれからの成長を模索している企業の経営幹部やキーパーソ
第77回：「キットメール」、カンヌグランプリで日本のメディアは変わるか？：日経ビジネスオンライン
既にご存じと思いますが、そのまま郵便で送れるキットカット、「キットメール」のキャンペーンが、先日のカンヌ国際広告祭で、メディア部門グランプリを獲得しました。担当している私としては、かなりの驚きでした（紹介ページ）。 昨年のユニクロ「UNIQLOCK」のサイバー部門グランプリをはじめ、古くはカップヌードルの「Hungry!」のCMなどが、日本作品としてグランプリを受賞しています。 以前にも、キットメールのことはこのコラムでもご紹介したので、簡単にお話ししますが、郵便で送れる定型サイズ（普通のキットカットよりもかなり大きい）に変えたキットカット。片面に住所、氏名を書き、片面にメッセージが書き込めるもので、もちろん中身もちゃんと入っています。 これを考え始めたのが、郵政民営化が決定した2007年。このチャンスを生かせないかと、いつものようにJWTジャパンのチームキットカットが集まり、ブレストを開
セブンイレブン、Edyに陥落：日経ビジネスオンライン
電子マネーは自社グループの「nanaco（ナナコ）」だけ――。そんな孤高の戦略を貫いてきたセブン-イレブン・ジャパンがついに“鎖国”を解いた。今年10月、ビットワレットの電子マネー「Edy（エディ）」を導入する。 これまで、セブンイレブンは独自の電子マネーにこだわってきた。グループ内でしか使えないポイントを付与すれば、顧客が他チェーンへ流れるのを防げる。また、独自に集めた顧客情報は、商品開発や立地タイプ別の商圏分析に生かせるからだ。 今回、方針を変えてEdy導入に踏み切ったのは、こうしたメリットよりも、独自の電子マネーを堅持することのデメリットの方が大きくなってきたことを意味する。 顧客を逃がすリスク増大 というのも、Edyや鉄道系の「Suica（スイカ）」、後払い式の「iD（アイディ）」など他社と共通で使える電子マネーなしでは、新規客を取り込めなくなってしまったのだ。 かつて、こうした電
東京ガールズコレクションが知っている“リアル”と“モバイル”の理想的な関係：日経ビジネスオンライン
■東京ガールズコレクション girlswalker.com（ガールズウォーカー）の5周年記念として2005年8月に開催してから年2回開催している、史上最大級のファッションフェスタ。話題のブランドと人気モデルが集結して最新ファッションを披露。ショーのみならず、注目アーティストによる音楽ライブや、チャリティーオークションなども展開、また、人気モデルを輩出するミスコンテスト「ミスTGC」も隔回で開催している。近年では毎回延べ約2万人以上を動員する、10代後半から20代を中心に絶大な人気を誇るイベント。出演モデルが着用している人気ブランドのコーディネートをその場で携帯電話から購入できるeコマース連動型のパイオニア。 ■girlswalker.com（ガールズウォーカー） 2000年6月からスタートした国内最大級の女性ネットファッションメディア。ファッショントレンド情報、ショッピング、検索、占い、
『ウェブはバカと暇人のもの』に、二度、まいってしまいました：日経ビジネスオンライン
友人である中川淳一郎さんから今年の2月頃に「今、インターネットに関する本を書いている」と聞いて「それは楽しみだ。出版された必ず買うよ」といった会話をしました。4月になって新聞の朝刊の書籍広告欄に中川さんの名前があったので「お、ついに、あの時、書いていると言っていた本が出版されたのだな」と思ったのですが、その横に書かれている書名を見て「これは、まいったな」とつぶやいてしまいました。何しろ、その本のタイトルが『ウェブはバカと暇人のもの 現場からのネット敗北宣言』というものだったからです。 自分が商売のフィールドに選んでいるジャンルが「バカと暇人のもの」と決めつけられて嬉しい人はいないでしょう。「必ず買うよ」と約束していなければ、読まずに無視したかもしれません。 しかし約束は約束だし、友人である中川さんが、タイトルはともかく、いったいどんなことを書いているのか、興味を抑えることも出来ず、その日の
首都圏1409駅、あなたの駅の通信簿 自由が丘に住みたければ、町田を選べ：日経ビジネスオンライン
新年度も早1カ月。ひとり暮らしや家族との新しい生活を始める際、皆さんはどのようにして今の物件を探しただろうか。恐らく、通勤先や学校との位置関係、物件の賃料やスペック、街の雰囲気などを加味して決めたのではないだろうか。 もっとも、街には街の顔がある。「住めば都」というけれど、街が持つ“特徴”と自分のライフスタイルが合わなければ、どこかしっくりこないもの。この先、給料が増えるとは思えないこのご時世、懐具合と相談して、やむなく賃料相場の安い街を選んでしまう場合が大半だろう。そんなあなたに朗報がある。“憧れの街”と同じ特徴を持っている半面、相対的に賃料が安い――という街がいくつも明らかになったのだ。 今回、日経ビジネス オンラインではライフスタイルを軸に、駅の特徴を10のカテゴリーに分けた。物件の賃料、築年数、最寄り駅からの距離、追い炊き風呂や風呂トイレ別、ペット可などといった物件のスペックはあえ
グーグルのテレビ広告事業、苦戦は続く：日経ビジネスオンライン
Tom Lowry （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） 米国時間2009年2月13日更新 「Google TV Ads: Still a Tough Sell」 今年に入って米グーグル（GOOG）は、新聞及びラジオ向け広告事業からの撤退を相次いで発表した（BusinessWeek.comの記事を参照：2009年2月12日「Google Switches Off Radio Ads (But Not TV Ads)」）。果たして、テレビ広告事業からの撤退もあるのだろうか。 テレビとインターネットの融合が進んでいることや、ウェブ広告並みの効果測定をテレビ広告でも望む声が広告主の間で高まっていることから考えて、グーグルが同事業に引き続き力を入れていく公算は大きい。 しかし前途は多難だ。テレビで広告のターゲティング精度を向上させる技術やサービスを開発しているライバル企業はほ
脳は「セクシー広告」がお嫌い？！：日経ビジネスオンライン
昨年10月に米国で出版されたニューロマーケティングの本がベストセラーとなり、マーケティング関係者の間で話題となっている。 著者は、「五感ブランディング」という新たな手法を提唱し、ブランドマネジメントの専門家として頭角を現したマーチン・リンストローム氏。日米英など5カ国で行ったニューロマーケティングの実験結果をまとめた。 その多くは、これまでのマーケティングや広告宣伝の“常識”を覆す内容。ニューロマーケティングが現在の消費者調査の限界を克服する可能性を示した。 マーケティング関係者の間で関心が高まっているニューロマーケティング。それは、脳科学のアプローチを応用して人間の消費にかかわる心理や行動を解明しようとする試みである。2004年頃から欧米で盛んになり、日本でもここ1～2年の間に具体的な取り組みが見られるようになった。 このニューロマーケティングをテーマとしているにもかかわらず、リンストロ
脳が語る「不況だから値下げ」の誤り：日経ビジネスオンライン
言葉で言い表せないために現状の消費者調査では把握しきれない人間の潜在意識や深層心理──。それらを脳科学のアプローチを使って解読しようとする「ニューロマーケティング」が注目を集めている。 この新手法への関心が高まるきっかけとなったのが、昨年に米国の研究者グループが発表した1本の論文。人の潜在意識では味ではなく価格がワインの“価値”の決め手になっていることを実証し、価格設定の在り方に一石を投じた。 国内外のマーケティング関係者の間で大きな話題となったのは、昨年1月に米国の「Proceedings of the National Academy of Sciences」という学会誌の電子版に掲載された論文だ。 米カリフォルニア工科大学と米スタンフォード大学経営大学院の研究者が、ワインの価格を対象に行ったニューロマーケティングの実験結果を報告した。 論文の題名は「Marketing actions
ヒット商品は「脳科学」が作る：日経ビジネスオンライン
眼前に見慣れない光景が広がっていた。ドーナツ状の装置の中心から突き出た細長い寝台。その上に人が仰向けの状態で静かに横たわっている。だが、頭部はドーナツの輪の中に隠れ、表情をうかがうことはできない。 ドーナツ状の装置は、人の体内の臓器などの活動を測定して画像化するMRI（磁気共鳴画像装置）。異状の有無を診断するために医療現場で使われている。この装置がある部屋の隣室に置かれたパソコンのモニター画面には、被験者の脳の内部が鮮明に映し出されている。 もっとも、寝台に横たわっている被験者は、医療機関に診察を受けに来た人ではない。そもそも、MRIのあるこの施設自体が医療機関ではない。ここは、京都府精華町の「けいはんな学研都市」にある国際電気通信基礎技術研究所（ATR）。パソコンのモニター画面を凝視しているのは、外部の企業の社員たちである。 深層心理の反応を探る 彼らはATR から実験室を借りて、MRI
私がいま、忙しい理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここのところ、仕事が忙しいです。以前にもこのコラムで紹介した「Amebaのブログネタ」への広告出稿の問い合わせが増えているからです。 そしてプレゼンテーションした案が、かなりの確率で決まります。出稿してくださる広告主は、広告業界で言うところの「ナショナルクライアント」と呼ばれる長年にわたって大きな予算を広告で使ってきた企業が多いです。あまり具体的に書けないのが読者の皆さまに申し訳ないのですが、生活者にリーチしてマーケティングメッセージを伝達するのに、従来のマス媒体に加えて「インフルエンサー」と呼ばれるブロガーと連携していく戦略を採用する企業が、従来マスメディア主体だった企業を中心にここに来て増えている実感があります。 もちろんテレビCMを完全
密度の濃いコミュニケーション生み出した P&Gの「プレミアム ヴィダルサスーン」：日経ビジネスオンライン
プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G）は2008年1月に、女性向けヘアケア製品「プレミアム ヴィダルサスーン」を発売した。同社はテレビCMや屋外広告、ケータイやネットコミュニティなど様々な媒体を使って複合的なプロモーションを展開。ネット上でのクチコミの派生について日経リサーチの「blogVizセンサー」を使って分析を試みた。 プレミアム ヴィダルサスーンの製品発売は2008年1月26日。プレス向けの発表は2007年11月20日に行われた。プレス発表の際には商品の紹介とともに歌手の安室奈美恵氏、著名な衣装スタイリストであるパトリシア・フィールド氏、ヘアスタイリストのオーランド・ピタ氏が登場する大規模なキャンペーンが発表され、2007年12月に始まったティザー広告（じらし広告）からスタートした。 P&Gによる今回のキャンペーンテーマは「リメイク」。そのため商品のターゲットである女性
広告の大量投下で後悔しないための三つのポイント：日経ビジネスオンライン
前回のコラムでは、インターネットを活用したマーケティングにおいては、広告だけでなく、自社サイトやクチコミ情報などを充実させることで、広告の効果を最大化させるべきだという話を紹介しました。 ただ、当然、製品やサービスによって、各要素の必要性や重要度は異なります。 そこで、今回はネットを活用したマーケティングにおいて、前回紹介した四つの各要素を具体的にどのような目的で活用するべきか、という話をしたいと思います。 最初にチェックすべきなのは、同心円の中心にある「製品・サービス」が利用者に満足されているかどうか、という点です。 「製品・サービス」が特に効いてくるのは、「AISAS」でいうところの「Action（購買）」から「Share（情報共有）」へのステップ。利用者が満足しているのであれば、その利用者がほかの人にその製品やサービスを薦めることも増えますし、ポジティブ（肯定的）なクチコミも増えるこ
無名のWebサービスが1年で30万人の会員獲得に成功した秘訣：NBonline(日経ビジネス オンライン)
前回までのコラムでは、クチコミマーケティングで参考にすべき事例として、「iPhone」と「Wii」を紹介しました。 ただ、どちらの商品も既にヒット商品を抱えていたアップルと任天堂の商品ですから、成功して当然という印象を持たれる方も多いでしょう。また、両者とも潤沢な広告予算を持っている会社ですから、その手法自体が参考にならないという方もいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は目線を変えて、全くの無名に近い状態から、一気に利用者を増やすことに成功したWebサービスの例をご紹介したいと思います。 紹介したいのは「pixiv」というWebサイトのケースです。 個人運営で開始したサービスが、1年で月間3億PVを超えるサイトに pixivというのは、個人が自分で書いたイラストを投稿したり、投稿されたイラストを評価したり、コメントしたりできるイラストのコミュニティサイトです。イメージとしては、動画投稿
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グーグル？ すごいとは思わないね 井上雅博ヤフー社長が漏らした本音：日経ビジネスオンライン
大日本印刷がブックオフに出資した理由（前編）：日経ビジネスオンライン