屋外広告（OOH）の業界にいま、イノベーションの波が押し寄せています。デジタルマーケティングの未来に、示唆を与える用語をわかりやすく説明する「一問一答」シリーズ。今回は、OOH、DOOH（デジタル屋外広告）の進化形「プログラマティックOOH」について解説します。 屋外広告の業界にいま、イノベーションの波が押し寄せています。 これまでは中小の媒体社が乱立し、ひと枠を押さえるにもさまざまな手間がかかった屋外広告（Out of Home：以下、OOH）。たとえ、運良くいい枠を押さえても、その効果をいかに評価すべきかも悩ましい部分でした。しかし、昨今ではデジタル屋外広告（Digital Out of Home：以下、DOOH）も増え、それをオンラインでネットワークに繋ぎ、広告の取引や配信、そして効果測定を自動化する「プログラマティックOOH」という試みが進んでいます。 デジタルマーケティングの未来

サードパーティCookieの消滅という危機が間近に迫り、懸念事項リストのトップ近くに浮上しつつあるいま、パブリッシャー周りには課題が山積している。3月に開催されたDIGIDAYイベントでは、各社の幹部から、大手プラットフォームの世話になろうとするのでなく、本腰を入れて協力体制を強化していこうとの声が上がった。 いざというとき、苦労は分かち合えば半減するのかもしれない。 サードパーティCookieの消滅という危機が間近に迫り、懸念事項リストのトップ近くに浮上しつつあるいま、パブリッシャー周りには課題が山積している。デジタルの収益源をディスプレイ広告以外にも広げて多様化させるというのは、これまでも散々検討されてきた。だがGoogleが今年1月、2年以内にサードパーティCookieのサポートを終了させると発表し、いよいよ検討するだけでなく実行すべきときが来た格好だ。 3月上旬、クロアチアで開催さ

一般データ保護規則（GDPR）に準拠すべく、欧州インタラクティブ広告協議会（欧州IAB）とIABテックラボ（IAB Tech Lab）が策定したトランスペアレンシー＆コンセントフレームワーク（TCF）。その全面的な見直しが行われ、このたび「 TCF 2.0 」が発表されました。本記事では、その基本を説明します。 一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）への準拠に関して、広告業界がますます神経質になっています。複数の広告会社幹部によれば、そのきっかけは、英国のデータ保護当局である情報コミッショナーオフィス（Information Commissioner’s Office：以下、ICO）が6月末、アドテク業界に警告を発したレポートを公開したことでした。 ICOはそのレポートで、メディア企業によるコンプライアンス対策の標準化を目

マーケティング業界において、またひとつ、ややこしい新語が加わりました。「ゼロパーティデータ」です。これは、オーディエンスデータを勝手に取得するのではなく、適切に要求して得たデータのこと。今回のデジタルマーケティングの新語について解説する「一問一答」シリーズでは、このゼロパーティデータについて解説します。 マーケティング業界において、またひとつ、ややこしい新語が加わりました。「ゼロパーティデータ」です。 英国の個人情報保護監督機関であるICO（Information Commissioner’s Office：情報コミッショナー局）は、広告業界が現在、オープンエクスチェンジで行っている個人情報を使用した広告売買が一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）に違反しているという警告を発しました。それだけではなく、ICOは7月8日、ブ

ハーツ（Hertz）とアクセンチュア（Accenture）の法的争いが新たな段階に入った。アクセンチュアが裁判所に対し、ハーツの訴えを棄却するよう申し立てる意向を伝えたのだ。ブランドにとっては、コンサルティング企業とエージェンシーのどちらと仕事をしても（効率性という点で）大きな違いはないのかもしれない。 ハーツ（Hertz）とアクセンチュア（Accenture）の法的争いが新たな段階に入った。アクセンチュアが裁判所に対し、ハーツの訴えを棄却するよう申し立てる意向を伝えたのだ。この出来事を見る限り、ブランドにとっては、コンサルティング企業とエージェンシーのどちらと仕事をしても（効率性という点で）大きな違いはないのかもしれない。 レンタカーチェーンを展開するハーツは4月、コンサルティング大手のアクセンチュアが契約上の義務を履行しなかったとして同社を訴えた。その義務とはハーツのウェブサイトとモバ

マーケターは広告購入を内製化しており、ニューヨーク・タイムズ（The New York Times）もこのトレンドに便乗しはじめた。NYTは1年以上前からメディアバイイングを社内に移しはじめ、2017年7月にジャニス・ファン氏を常務取締役兼マーケティング・メディア戦略担当者として迎え、この動きを加速させた。 マーケターは広告の購入を社内チームで行うようになってきており、ニューヨーク・タイムズ（The New York Times）もこのトレンドに便乗しはじめた。 ニューヨーク・タイムズは1年以上前からメディアバイイングを社内に移しはじめ、2017年7月にジャニス・ファン氏を常務取締役兼マーケティング・メディア戦略担当者として迎え、この業務移管を加速させた。デジタルLBi（DigitalLBi）やマインドシェア（Mindshare）、ホール＆パートナーズ（Hall & Partners）、ド

データ管理プラットフォーム（DMP）は、データをお金に替える錬金術を解き明かすものだと、すべての大手広告主がいまだに信じているわけではない。たとえば、電池メーカーのデュラセル（Duracell）は、DMPを捨てることを選んだ。バナー広告のターゲティング以外にDMPを活用する方法がわからないとする広告主もいる。 データ管理プラットフォーム（Data management platforms：以下、DMP）は、データをお金に替える錬金術を解き明かすものだと、すべての大手広告主が、いまだに信じているわけではない。 たとえば、アメリカの大手電池メーカーのデュラセル（Duracell）は、DMPを捨てることを選んだ。ラディソン・ホテル・グループ（Radisson Hotel Group）のように、DMPが必要だとは考えているが、バナー広告のターゲティング以外に活用する方法がわからないとする広告主もい

JIAA（日本インタラクティブ広告協会）は9日、日本のデジタルメディアにおける、ビューアブルインプレッションに関する広告価値検証調査結果の報告を行なった。その結果、ビューアブルなインプレッションは、ノンビューアブルに対して、広告認知で7.9倍、CTRで23.4倍の広告効果を発揮することがわかったという。 当たり前と思うかもしれないが、数値にできたことが重要だ。 JIAA（日本インタラクティブ広告協会）は9日、「測定指標委員会セミナー」を開催。日本のデジタルメディアにおける、ビューアブルインプレッションに関する広告価値検証調査結果の報告を行なった。その結果、ビューアブルなインプレッションは、ノンビューアブルに対して、広告認知で7.9倍、CTRで23.4倍の広告効果を発揮することがわかったという。 「ビューアビリティとかビューアブルインプレションというのは、ここのところ大きな話題になっているが

GDPRは、個人データの収益化によって、急成長したIT企業の歩むべき道を変えようとしています。しかし、これは同時にデジタル広告の未来を定義するものでもあります。私たちはこれから、広告のターゲティングに活用するデータを、どのように扱うべきなのでしょうか？　ーー荻野英希氏による寄稿コラム。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆　◆　◆ EUで5月25日から施行される法律、GDPR（一般データ保護規則）の目的を簡単に説明すると、一部のIT企業に独占されたデータの所有権を民衆に戻すことです。施行後、欧州経済領域（EEA）域内に属する人間の個人データの利用には、ユーザーの明確な承諾（理解と同意を示す意思表示）が必要となります。細かい説明は省きますが、要するに、「無料のサービス

メディア業界と広告業界は、欧州で5月25日に施行される「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）」に準拠するための準備に大わらわです。その過程で新しい言葉 […] メディア業界と広告業界は、欧州で5月25日に施行される「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）」に準拠するための準備に大わらわです。その過程で新しい言葉が次々と生まれています。そのなかには、同意の種類を示すわかりにくい用語もあれば、「データ管理者」や「データ処理者」といった最新の用語もあります。 そして最近では、「非パーソナライズド広告（nonpersonalized ads）」という言葉が、GDPRに関心をもつ人たちのあいだで聞かれるようになりました。Googleが自社の広告サービスのひとつとし

データを活用してパブリッシャーのオーディエンスをリターゲティングするアドエージェンシー。これは何も新しい動きというわけではないが、複数のパブリッシャーによると、そうしたオーディエンスのデータの提供を頻繁に求めてくる煩わしいアドエージェンシーが増えてきているという。 データを活用してパブリッシャーのオーディエンスをリターゲティングするアドエージェンシー。これは何も新しい動きというわけではないが、複数のパブリッシャーによると、そうしたオーディエンスのデータの提供を頻繁に求めてくる煩わしいアドエージェンシーが増えてきているという。 Facebook上でリターゲティングを行うために、単にオーディエンスのSNSのIDを求めてくるエージェンシーがいる一方で、キャンペーンでターゲットにしたオーディエンス全員のIPアドレスを聞いてくるエージェンシーは、パブリッシャーの不安を呼んでいる。これはつまり、エージ

グループ・エム（GroupM）は、来る5月25日、EUにおける一般データ保護規則（GDPR）の発効後もターゲティング広告を継続するため、パブリッシャー各社に対し、グループ・エムと顧客データ管理を共有することを要求する新たなデータ保護契約への署名を求めている。そのデータ保護補遺が議論を巻き起こしている。 グループ・エム（GroupM）は、来る5月25日、EUにおける一般データ保護規則（GDPR）の発効後もターゲティング広告を継続するため、パブリッシャー各社に対し、グループ・エムと顧客データ管理を共有することを要求する新たなデータ保護契約への署名を求めている。 グループ・エムは、契約に署名しないパブリッシャーはGDPRに準拠していると判断できかねるので、そのようなパブリッシャーとは取り引きを中止することになると述べた。パブリッシャーのなかには、グループ・エムが自らのGDPR準拠のニーズを肩代わ

DMPは数年前からトレンドになり、いまやデジタルマーケティングツールの一ジャンルを形成している。さまざまな企業がサービスを提供しており、ひと口に「DMP」と言っても、サービスごとにもっとも得意とするところは異なる。ブレインパッドの近藤嘉恒氏、トレジャーデータの堀内健后氏に、その違いについて話を聞いた。 企業のデジタルシフトが急速に進んでいる。 社内に蓄積したさまざまなデータを収集・統合・分析し、新たなデジタルマーケティングアクションへの一助とする。こうした施策の代表的な伴走者がDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）だ。 DMPは数年前からトレンドになり、いまやデジタルマーケティングツールの一ジャンルを形成している。さまざまな企業がサービスを提供しており、ひと口に「DMP」と言っても、サービスごとにもっとも得意とするところは異なる。 そのなかで、目立つ動きとなっているのが、プライベ

DIGIDAY Research：日本におけるプログラマティック広告の利用は急成長、アドブロック対応も進む 本記事は、2018年4月から開始する有料サービス「DIGIDAY+」のサンプルコンテンツです。本シリーズ「DIGIDAY Research」では、DIGIDAYネットワークの独自調査・取材による、いま注目すべきトピックの現状を、集計データとともにわかりやすく解説します。 DIGIDAY［日本版］では、2018年2月、「メディアエクスペリエンス」をテーマに、第3回目となる「DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT」を開催。大手新聞社、出版社、放送局など、国内外における有数のパブリッシャーが一堂に集い、デジタルパブリッシング業界の今後について熱い議論を交わした。 同イベントで議論の的となったテーマのひとつがプログラマティック広告だが、アドフラウドやブランドセーフティなど、取り組

このところCDPは勢いづいている。CDPは、主にブランドのファーストパーティデータを基に、複数のデバイスを通じてひとりの顧客についての単一ビューを提供すると約束するからだ。そのため、ベンチャーキャピタルの資金の多くがCDPに流れ込んでいる。 デマンドサイドプラットフォーム（以下、DSP）とサプライサイドプラットフォーム（SSP）が、ベンチャーキャピタルの資金は尽きはじめていると気づく一方で、カスタマーデータプラットフォーム（以下、CDP）はその真逆で、テック幹部や投資家たちはこれをBtoCマーケターのための顧客関係管理プラットフォーム（以下、CRM）として見るようになっている。このところCDPは勢いづいている。CDPは、主にブランドのファーストパーティデータを基に、複数のデバイスを通じてひとりの顧客についての単一ビューを提供すると約束するからだ。 ベンチャーキャピタルの資金の多くがCDPに

デジタルマーケターが価値の高いオーディエンスを見つけるうえで、ますます重要な役割を担うようになっているのがDMPだ。しかし、欧州で「一般データ保護規則（GDPR）」が2018年5月に施行されれば、DMPはサードパーティーデータの取得で厳しい事態に直面する可能性がある。 デジタルマーケターが価値の高いオーディエンスを見つけるうえで、ますます重要な役割を担うようになっているのがデータ管理プラットフォーム（Data management platforms：以下、DMP）だ。このプラットフォームはサードパーティーデータに大きく依存しているが、そのデータが透明性の高い方法で収集されているとはいえない。しかし、欧州で「一般データ保護規則」（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）が2018年5月に施行されれば、DMPはサードパーティーデータの取得で厳しい

DMP（データ管理プラットフォーム）とCRM（顧客関係管理プラットフォーム）については、マーケターならよく知っているでしょう。しかし1年ほど前から、CDP（カスタマーデータプラットフォーム）と呼ばれる新しいタイプのマーケティングテック企業が登場しました。今回の一問一答シリーズでは、そのCDPについてご紹介。 DMP（データ管理プラットフォーム）とCRM（顧客関係管理プラットフォーム）については、ほとんどのマーケターが知っていることでしょう。しかし1年ほど前から、CDP（カスタマーデータプラットフォーム）と呼ばれる新しいタイプのマーケティングテック企業が登場し、Airbnb（エアビーアンドビー）やジェット・ドットコム（Jet.com）といったブランドに活用されています。 一見したところCDPは、CRMやDMPと非常によく似ています。どれも基本的には、顧客のデータを保管するシステムだからです。