PCは映像や音声の入出力、データ転送などに用いる様々なインターフェースを備えている。こうしたインターフェースも進化と変化を繰り返しているが、その中で今、注目すべきは多くの機器で使われている「USB（Universal Serial Bus）」だろう。最近はUSB Type-CやThunderbolt 3の普及が進み、さらに最新規格「USB4」が策定され仕様が公開された。そこで今回は、USBの最新事情を整理しよう。 USB4の仕様が公開も、気になるThunderbolt 3との互換性 2019年9月、USB4の仕様が公開された。USB4では新たに「Gen.3」の通信速度が規定され、通信に使う信号線が1組の「シングルレーン」で20Gビット／秒、2組の「デュアルレーン」で40Gビット／秒の転送が可能になった。 またUSB4は、USB 3.2、DisplayPort、PCI Expressの信号を

PCのメインストレージは完全にSSDへと移行した感がある。そのSSDは、PCI Express（PCIe）に対応した製品が増えてきている。今回は、現在から2020年にかけてのPC向けストレージの状況をまとめよう。 PCI Express 4.0対応の超高速SSD登場、だが普及はまだ先 PC向けストレージにおける2019年最大のトピックは、PCI Express 4.0（PCIe 4.0）対応SSDの登場だろう。PCIe 4.0はデータ帯域がPCIe 3.0の2倍になっており、SSDでよく使われる4レーン（PCIe 4.0x4）の帯域は約8Gバイト／秒に上る。 米AMDの第3世代Ryzenとそれに対応したX570チップセットが業界に先駆けてPCIe 4.0をサポートしたことに伴い、PCIe 4.0対応SSDが台湾ギガバイトテクノロジー（GIGABYTE）やCFD販売などから登場してきた。 イ

「入社2年目の若手にあんな仕事をさせてよいのかね。彼の将来が心配になったよ」。大手製造業でCIO（最高情報責任者）を務めた人が半分あきれ顔でそんな話を聞かせてくれたことがある。何の話かと言うと、あまりに衝撃的だったので既にこの「極言暴論」で何度か紹介しているネタだ。 この元CIOはリタイア後に、以前から親交のあった大企業のIT部門に招かれ、「IT担当者の心得」といったテーマで講演したそうだ。そして講演後に開かれた懇親の席での出来事が冒頭の話だ。新卒入社で2年目という若手に「君はどんな仕事をしているの」と聞いたら、「はい、ベンダーマネジメントです」との元気の良い返事が戻ってきたとのこと。 「あり得ないだろ」と元CIOは私に言った。「はい、あり得ませんね」と私。「俺、腰を抜かしそうになったよ」と元CIOは続けたが、私もその話を聞いて腰を抜かしそうになった。IT部門の劣化ここに極まれり。まさにそ

厳格なOLTPと高速なOLAPを両立 新RDBの特徴は厳格なOLTP（オンライントランザクション処理）が可能でありながら、ビッグデータ分析にも使用できる高いOLAP（オンライン分析処理）性能を有していることだ。OLTPとOLAPの両立はHTAP（Hybrid Transaction／Analytical Processing）と呼ぶ。OLTPで用いる行方向のデータは不揮発性メモリーを採用する主記憶（メインメモリー）に格納し、OLAP用の列方向のデータを2次記憶装置に格納する。2次記憶装置にも不揮発性メモリーを使用する。 OLTPに関しては、トランザクション処理の分野で一般的なベンチマークである「TPC-C」において1ノードで1000万トランザクション／秒（TPS）の達成を当面の目標とする。そしてトランザクション処理においては、一貫性と隔離性のレベルを示す「トランザクション分離レベル」が最も

2019年９月24日に発生したヤマト運輸の法人向けのクラウドサービス「送り状発行システムB2クラウド」のシステム障害は、発生から約2日間が経過した9月26日午前９時時点でまだ復旧していない。ヤマト運輸では「現在復旧中で、今しばらくお待ちいただく見込み」とし、復旧のタイミングは示していない。 これは配送に使う入力した宛先などを印字して送り状を印刷できるサービス。今回のシステム障害は、消費増税前の駆け込み需要もあり、発送する荷物が増える時期であるECサイトの出荷作業を直撃している。あるECサイトの担当者は、「紙の送り状に手書きするのは時間がかかるし、間違いが起こる可能性もある」と憤りを隠さない。 ヤマト運輸は代替手段として9月26日午前7時の段階で、パソコンにインストールして使う送り状印刷アプリケーションを公開した。これはクラウドサービスを開始するまで同社が提供していたものだ。ただし以前にこの

玩具チェーンの「Toys“R”Us」は発祥の地である米国で、運営会社が2017年に倒産したことによって全店が閉鎖済みである。ところが2019年の年末商戦に併せて同ブランドが米国内で復活する。名門小売りチェーンの数奇な運命は同業者にとって教訓になるだろう。 日本の「トイザらス」は運営会社が別のため今も元気に営業しているが、米国の運営会社であるトイザラス（Toys "R" Us）は2017年9月にチャプター11（米連邦破産法11条=日本の民事再生法に相当）を申請。再建に名乗りを上げる投資家や企業が現れなかったため、2018年までに700店以上あった全店舗が閉鎖していた。 カテゴリーキラーがショールームに そんなToys "R" Usブランドを復活させると2019年7月に発表したのは、米サンフランシスコに拠点を置くスタートアップのベータ（b8ta）だ。ベータはスマート家電などが試せるショールーム

動画の放送や配信の中核技術である映像符号化方式（動画コーデック）。国際機関で標準化された“正統”な現行規格が、主役から引きずり降ろされる異例の展開になっている。 米グーグル（Google）や米アップル（Apple）、米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）などが推す“異端”の新規格が、「事実上の標準（デファクトスタンダード）」として主役に立つ。世界で急伸する動画配信サービスで、米国勢の台頭を勢いづかせる。 新規格とは、米国の非営利団体アライアンス・フォー・オープン・メディア（AOM）が2018年に公開した「AOMedia Video 1（AV1）」である（図1）。グーグルやアップルなど多くの大手IT企業が参画する。 最大の特徴は、特許料を無料にする「ロイヤルティーフリー」を掲げることだ。映像関連事業を手掛ける費用を大きく削減できる。現行の標準規格である「H.265/HEVC（Hig

イーロン・マスク氏が2016年に創設したBMI（Brain Machine Interface）のスタートアップである米ニューラリンク（Neuralink）は、2019年7月17日に新開発のデバイスや今後の研究方針などを発表した。神経科学者としてBMIの研究を手掛けた経験を持つハコスコ代表取締役の藤井直敬氏は、ニューラリンクの取り組みを「極めて真っ当なアプローチ」と高く評価する。藤井氏にそのポイントを3回にわたって解説してもらう。（日経 xTECH編集部） BMIは、脳と人工デバイスを接続するための生体インターフェースである。BMIと聞くと、映画「マトリックス」などのSFを思い出す人が多いだろうが、BMIの研究そのものは実は半世紀近く前から行われている。一般の人からすると、最近になってニューラリンクが突然始めたように見える技術も、実は数十年の神経科学の研究成果の上に成り立っている。それらの

Q.ソフト会社で管理職を務めています。先日、ある契約社員の外国人プログラマーから「正社員よりも多くプログラムを作っているのに、なぜ自分のほうが給料が安いのか」と詰め寄られました。そういう契約だからと説明しましたが納得してくれません。対応に苦しんでいます。 正社員と契約社員の格差があるのでしょう。職務給（従事する仕事の内容や職務の価値で決定する賃金）が一般的な外国人には理解しづらいと思います。また、正社員同士でも同じような不満を訴えるケースがよくあります。 日本も今後、社員区分や年齢、勤続年数に関係のない「同一労働同一賃金」の給与体系になっていくかもしれません。筆者は将来、職務給の考え方が広がるだろうと思います。つまり仕事内容で給与を決めるものです。 外国人や若手は「職務給」を望む いつか帰国する外国人、あるいは常に転職を意識している若手社員は職務給を望みます。年功型賃金の下で現場で実際に手

「当社のパワートレーン部門は5万人の人員を抱えているが、その半数が内燃エンジンの開発に従事している。（電動化によって）彼らの技術や知識は役に立たなくなるため、配置転換を進めていく」――。 2025年をめどに内燃エンジンの開発を終了する意向を示したドイツ・コンチネンタル（Continental）。同社CEO（最高経営責任者）を務めるエルマー・デゲンハート（Elmar Degenhart）氏は、内燃エンジン開発を担当する従業員2万5000人を成長領域の職種に転換させていく方針を明かした。 Continentalが成長市場と位置付けるのが、ソフトウエアの領域だ（図1）。Degenhart氏は2019年7月上旬にドイツ・ハノーバーで開催した技術取材会「TechShow 2019」で、「今後10年間で自動車産業の規模は2倍に拡大するが、成長分のほとんどはソフトウエアによるものだ」との将来予測を披露し

今、自動車メーカーはかつてない数と大きさの課題に直面している。その背景として従来経験したことがない全く新しく、かつ極めて大きな変化が押し寄せている。 例えば、燃費規制の強化と電気自動車（EV）の開発との関係だ。世界の燃費規制は段階的に厳しさが増している。これを満たすために、自動車メーカーはEVの開発・製造・販売を早急に拡大する必要がある。例えば、欧州では2020年1月1日以降、各メーカー当たり95％のクルマが、1km当たり平均95g以下の二酸化炭素（CO2）しか排出できない。1年後には、全ての新車が平均でこのレベルを超えてはならず、上回る場合は1台当たり95ユーロ/gの罰金が科せられる。 その一方、市場では内燃機関のクルマよりもEVは高価と認識されており、ニーズは必ずしもEVに向いていない。1回の充電で500km程度走行することが市場から期待されているため、より大容量のバッテリーを積み、さ

米インテルは2019年7月、「CPUの1000倍速く、1万倍高効率」（同社）という脳型（neuromorphic）演算システム「Pohoiki Beach†（開発コード名）」を開発したと発表した。ロボットなどが移動しながら自らの位置を把握する技術「SLAM（Simultaneous Localization And Mapping）」や経路探索、スパースコーディング、義足などへの応用を想定しているという。 †Pohoiki Beach（ポホイキビーチ）＝ハワイ島の東端にある黒い砂の海岸。

「発注者にとっての契約とは、大したペナルティーもなく取り消せるほど軽いものなのか」。静岡県湖西市で建設業を営むA社の社長はこう憤る。同社は2018年11月、積算ミスがあったとして水道管敷設工事の契約を解除した湖西市を相手取り、訴訟を起こした。 求めたのは、契約解除で仕事を失った約3カ月間の固定費の補填（ほてん）など約800万円の支払いだ。市は「金額が折り合わない」として係争が続いている。 A社が問題の工事を市から受注したのは17年11月のことだ。一般競争入札で落札し、約1400万円で市と契約した。最安値で応札したB社は、最低制限価格を2万円下回ったので失格となった。 A社は早速、協力会社や資材の手配を進め、施工計画などの書類作成にも着手。18年3月の工期まで他の仕事を断り、同年1月から現場に乗り込むための段取りをしていた。 積算ミスは契約の直後に判明した。市が鋼材のスクラップの単価を誤って

個人情報を入力するWebサイトでは、Webブラウザーに鍵マーク（錠マーク）が表示されているのを確認する――。セキュリティーのセオリーとして、筆者が何度も記事に書いたフレーズだ。 だが、「鍵マークが表示されていれば安全」というHTTPSの神話は崩壊した。常識が変わったのだ。 米国の政府組織であるインターネット犯罪苦情センター（IC3）は2019年6月、「Webブラウザーのアドレスバーに、鍵のアイコンあるいは『https』という表示があるという理由だけでWebサイトを信頼しないでください」と注意を呼びかけた。

ソニーは2019年5月21日、2019年の経営方針説明会を開催した。CMOSイメージセンサーを中心とする設備投資に、2018～2020年度の3年間累積で1.1兆～1.2兆円を費やし、今後も業界トップの維持を目指す。同社 社長 兼 CEOの吉田憲一郎氏は、プレゼンやQ＆Aを通じて「長期視点を大事にしたい」ことを強調した。 同社がCMOSセンサーに注力する理由は主に2つ。1つは、スマホ向けに安定した需要が見込める点だ。現在、同社のCMOSセンサーの8割はスマホ向けだ。スマホカメラの高機能化に伴い、センサーは多眼化・大判化が進んでいる。さらに、大手スマホメーカーが測距に向け同社のToF（Time of Flight）を採用するなど、スマホのToFセンサー需要が立ち上がりつつある。そのため今後数年、CMOSセンサーは増産が必要であり、アナログ半導体であることから設備が陳腐化しにくく、投資リターンは

米フェイスブック（Facebook）や米グーグル（Google）は日本人の想像を超えて本国である米国で嫌われている。市場の健全性や市民の生活を脅かす存在だと認識されているのだ。2019年6月18日（米国時間）にはそれを裏付ける事件が2つ起きたので紹介しよう。 1つは同日にフェイスブックが発表した仮想通貨（暗号通貨、暗号資産）「Libra（リブラ）」に対する米議会の反応だ。米下院金融サービス委員会のマキシン・ウォーターズ委員長がフェイスブックによるLibraの発表の直後に、その開発を停止するよう求める声明を発表したのだ。 大手金融機関にべったりの議員が金融機関の既得権を守るために動いたわけでも、フェイスブックや仮想通貨のことをよく知らない守旧派がやみくもにテック企業の排除に動いたわけでもない。そもそもウォーターズ委員長は米民主党の所属で、カリフォルニア州選出の下院議員である。 米ゴールドマン

政府が全国に約20万基ある信号機を携帯電話事業者に開放し、5G（第5世代移動通信システム）の基地局を設置できるようにする方向で検討することが分かった。今週にも開催するIT総合戦略本部（本部長：安倍晋三首相）で議題に取り上げる。全国に広がる既存インフラの活用を促し、5Gのサービスエリア拡大を後押しする狙いだ。 5Gは4Gの100倍とされる超高速通信が可能だが、4.5ギガヘルツ帯などのほか28ギガヘルツ帯と高い周波数帯も組み合わせて使用する。高い周波数帯の電波は届く範囲が狭いため、街頭でいかにきめ細かく基地局を設置できるかが5Gの性能を発揮するうえで鍵をにぎる。信号機を活用すれば数十〜数百メートル単位での置局が容易になり、5G本来の性能を発揮できるエリア拡大に弾みがつく。 政府は信号機を設置・管理する都道府県や、信号機の仕様や設置基準を定めている警察庁、通信行政を担当する総務省などを交えた会議

最大で3.5Gバイト／秒に達したSSDのデータ転送速度。2019年後半から2020年にかけて、最上位製品の速度は倍増する。SSDのボトルネックであるインターフェースが変わるからだ。 2019年後半から2020年にかけての登場が見込まれるSSD製品の構成は次の通りだ。 PCI Expressは、Gen3で1レーン当たり1Gバイト／秒の帯域がある。SSDでM.2カード形状の場合は、4レーンで4Gバイト／秒が一般的だ。 既に速度を倍増させたPCI Express Gen4の標準化は終わっており、同仕様に対応した拡張カードが若干ではあるが存在する。PCI Expressの仕様を策定している業界団体のPCI-SIGはPCI Express Gen4 Compliance Test（相互互換性試験）のプログラムを実施済みで、2019年は対応製品がぐんと増えることが期待される。 周辺機器側だけでなく、C

パナソニックとヒロセ電機は、中国の華為技術（ファーウェイ）への供給について全量を継続する方針を明らかにした。両社を含めた、ファーウェイの主要サプライヤーとみられる日本企業11社を対象にした日経 xTECHのアンケート調査で分かった。ファーウェイを巡っては、米国政府による禁輸措置が2019年5月16日から発動されている。

マツダが2019年10月に投入する新型ガソリンエンジンの最高熱効率で、世界最高値に達する。トヨタ自動車が2017年に発表した最高値の41％を上回る。量産機で世界初とされる超希薄燃焼（スーパーリーンバーン）を実現し、トヨタ超えを果たす。 2019年5月24日に日本で発売した新型ハッチバックとセダンの「3」（旧アクセラ）に、同年10月から排気量2.0Lの新型ガソリン機「スカイアクティブX」を搭載した車両を用意する。最高熱効率は43％前後とみられるが、正確な数値を公表するのは投入時とされ、焦点はガソリン機開発史の節目となる45％にどこまで近づけるのかと言える。 燃費試験モード「WLTC」のほぼ全域で、燃料と気体（空気か排ガスを含んだ気体）の質量比で30～40になる超希薄な混合気による燃焼を実現する。理論空燃比（14.7）で燃焼する一般のガソリン機に対して、2倍以上薄い混合気で燃やすわけだ。熱効率