朝日新聞、CNET Japanを事業継承 9月1日から運営へ
左から朝日新聞社の大西弘美デジタルメディア本部長、同社の和気靖デジタルメディア担当、CBS Interactiveインターナショナル部門責任者のアダム・パワー氏、シーネットの神野恵美社長 朝日新聞社と米CBSのWeb部門でIT情報サイト「CNET」などを運営するCBS Interactiveは7月1日、「CNET Japan」などの事業を朝日新聞社が継承することで合意したと発表した。同サイトなどは9月1日以降、朝日新聞社が運営する。 朝日新聞社はCBS Interactiveの日本法人・シーネットネットワークスジャパンのメディア事業を継承。「CNET」「ZDNet」などに関するライセンスを結ぶ。CNET Japanや「ZDNet Japan」、ゲーム情報サイト「GameSpot Japan」、鉄道関連情報サイト「鉄道コム」などの日本語サイトを継承する。 事業継承の具体的な形は「最終調整中」
テレビとインターネットの立場が入れ替わる日は近い？
若年層を中心に長時間インターネットを利用するユーザーが増えつつありますが、このまま増え続けると近いうちにテレビと立場が逆転するかもしれないことが、マイクロソフトがヨーロッパで行った調査によって明らかになりました。 はたして日本でも同様のことが起きるのでしょうか。 詳細は以下の通り。 European internet consumption to overtake TV in 14 months - Media News - Brand Republic この記事によると、マイクロソフトは2010年6月にはテレビの視聴時間にインターネットの閲覧時間が追いつき、逆転するかもしれないという調査結果を発表したそうです。 これはイタリア、フランス、スペイン、ドイツ、イギリス、ベルギー、オーストリア、スイス、デンマーク、スウェーデン、オランダ、フィンランド、ノルウェートルコ、ジブラルタル、キプロス、
テレビ広告のノウハウはインターネットに生かせるか
テレビ広告の指標やフォーマット、ノウハウはインターネットの動画広告にも生かせるか――3月18日から19日まで、米国ニューヨークで開催されたメディア関連の展示会「Media Summit New York」では、Nielsen Online、comScore、Rentrackなどのインターネット広告調査会社の担当者らが出席し、インターネットの動画広告について議論した。 Nielsen OnlineのVice PresidentであるJon Gibs氏は「今、注目しているのはテレビ視聴行動とインターネット動画視聴の関連性だ。テレビでのCM飛ばしという消費者行動は、インターネット上でも現れるのか、など興味深いテーマがたくさんある」と語る。 インターネット動画はテレビ視聴を減らさない 最初のテーマは、インターネットはテレビ視聴時間を減少させるのか、という問いだ。米国では、テレビの視聴時間は増加して
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文藝春秋が、スポーツサイト「Number Web」を全面的にリニューアル。広告収入増目指す。