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「天災」では「マインド」は悪化しない 3月11日に発生した巨大地震は今後、日本経済、株価にどのような影響を及ぼすであろうか。私はこれによって経済や株価が大きくマイナスに転化することはないと考えている。 この地震は明治以降の我が国の観測史上最大と推計され、被害の状況も想像を超えるすさまじいものであった。その全貌が明らかになっていない段階で断定することは禁物ではあるが、過去の事例を参考にすると、今後の経済・株価に悲観的になる理由は見当たらないと思われる。 株式市場の格言に「災害に売りなし」がある。一般に台風、洪水、津波、火災、伝染病といった災害では株価が下がらない、という教えだ。 なぜか。 そのカギは投資家のマインドにある。災害ではマインドが悪化しないのだ。マインドが悪くならなければ景気や株価は下がらない。 GDPの約7割を占めるのは消費だ。景気は消費がどのように変化するかで決まる。大きな災害
東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)では、ツイッター、フェースブックなどの、ソーシャルメディアの社会インフラとしての力を見せつけられた。 地震発生から3日経った週明けから、各自治体が避難情報をツイッターを通じて発信する動きが広がっている。リアルタイム性とサーバーの安定性を踏まえてのことだ。 筆者を含め多くの首都圏勤務者にとって、地震当日から翌日にかけては、企業内のスタッフ、取引先、友人などとの安否確認で「スマートフォン+ソーシャルメディア」が大活躍をした。 地震の状況についてなんとか携帯のワンセグでニュースを見たとしても、具体的な情報は限られている。どこで何が起こっているのか、ニュースでは分からない情報を真っ先に知らせてくれたのはツイッターのフォロワーからの投稿だった。 また首都圏勤務者は、各々の手段で家路に就いたが、フェースブック上の「友達」の投稿から、電車の運行状況や、どこまで歩くと何
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