サトウのご飯の温め方の中ではこの方法が最も登山向きですね。おかずも同時に温められるし、何も汚れない。5分で熱々。残ったお湯でスープも飲める。より径の小さい鍋でもOKなので、安定するならアルコールストーブの最小セットでも対応可能。写真だけで理解して。 pic.twitter.com/s8kH0SDmts — UL Ski Hiker (@greenliftgo) September 14, 2023 前提として、電子レンジがない環境でハードタイプのパッケージに入った同商品を温める方法はこれまでも幾つかありました。しかし、どれもあまり効率的とは言い難く、既存の方法だとパッケージごと湯煎するか、中身を別鍋に移して再加熱するかの2択でした。対して今回の方法はパッケージ自体を蒸し器として活用することで、少量の水と小さい鍋での時短調理が可能となっています。 下からサトウのご飯、コンビニ惣菜、重しのポテ

すぱっと飛ばすんかな。

福井栄二郎 @natganigpa 島根県には4年制大学は「島根大学」と「島根県立大学」しかありません。だから「子どもを大学に行かせる」というのは、他県での一人暮らしになることが多いです。多くの親は、子どもができた瞬間からそのことを念頭に置いて貯蓄をはじめます。「選択肢がない」というのは、そういうことです。 2024-01-14 22:39:51 福井栄二郎 @natganigpa さらにいえば交通の便も悪いので、島根大学の場合、県内居住者でも一人暮らしをしている学生が多いです。これまた多くの親は「車を買い与える」か「松江で一人暮らしさせるか」で悩むわけです。これは島根に限らず、地方都市ではよく聞く話ですね。 2024-01-14 22:43:36 福井栄二郎 @natganigpa 僕自身は関西出身者で、家は貧しかったのですが、なんとか大学に通えました。「一人暮らしをしなくてもいい大学」

昨年末、2024年度予算が閣議決定した。うち水産予算は前年度補正を併せて3169億円と、過去最高だった前年の3208億円（前年度補正含む）をやや下回るものの、3100億円台を維持した。18年度まで水産予算は2300～2400億円程度であったが、同年末に国会を通過した漁業法の改正に歩調を合わせ、予算は一気に増額した。 漁業法の改正で目指されたのは、科学的な資源管理に基づく水産資源の回復と水産業の持続的な発展であると言える。これまで国が資源評価対象としていたのは計50魚種で、漁獲総枠（「漁獲可能量(Total Allowable Catch: TAC)」と呼ばれる）を決めて管理を行っていたのは8種に過ぎなかった。 水産庁によると、資源評価対象を23年度までには200種程度に拡大（22年3月現在192種）するとともに、資源評価方法についても過去数十年のトレンドから「高位」・「中位」・「低位」と分

冬の時期に除雪作業を担う人たちの人手不足が課題となるなか、除雪車の自動運転化や遠隔操作に向けた開発が活発になっています。 道路などの除雪作業を担う人材不足は高齢化などを背景に深刻化していて、全国建設業協会が2022年に実施した調査では、除雪作業を手がける全国の建設会社のうち47％が5年後に作業員が不足し作業に支障が出ると回答しています。 こうした中、NTTコミュニケーションズは除雪車の遠隔操作の技術開発を進めています。 寒さなど厳しい環境での作業を避けることで、担い手を増やすのがねらいです。 位置情報のシステムと5G通信などを組み合わせ、除雪車に搭載したカメラの映像などを見ながら遠隔操作を行う仕組みで、2024年度中にまずは駐車場など私有地での実用化を目指しています。 事業を担当する朝倉由香子さんは「場所を問わずに除雪作業ができるようにすることで、若い世代の作業員の増加や高齢の作業員の負担

47都道府県が2023年度に実施した職員採用試験で、採用予定数を満たす合格者を全ての職種区分で確保できたのは大阪府と兵庫県にとどまり、45都道府県で「採用予定数割れ」が生じていたことが、毎日新聞のアンケートで判明した。特に土木などの技術・専門職で目立っている。採用難は近年、急速に悪化しており、インフラ整備や災害対応などにも影響を及ぼしかねない状況だ。 ＜関連記事はこちら＞ 「防災力が落ちてしまう」人手不足の自治体、インフラ修理同行ルポ 「シェアリング公務員」は可能か　採用難の自治体人事に変化 47都道府県アンケート「採用予定数割れ」全データ 47都道府県アンケート　設問と回答一覧 2023年度、全て確保できたのは大阪、兵庫のみ 毎日新聞は23年11月、「大学卒業程度」を対象とする直近5年（19～23年度）の職員採用試験についてアンケートを実施し、全ての都道府県から回答を得た。 自治体ごとに