言葉は書いた瞬間、口から出た瞬間、独り歩きする──。その言葉たちをすくい上げ、ケアをする校正者は、時に「言葉の守り手」とも称される。書き手が紡いだ言葉を一言一句チェックする作業では、黒子として主体的な言葉を差し挟んではいけないと思われがちだが、むしろ書き手と世の中の架け橋として…
![校正者・大西寿男氏が“言葉の信頼度”低下に警鐘「むなしい言葉が生きた言葉の世界を侵食してきている」|注目の人 直撃インタビュー](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/44a26dda98ae1a1315ad05d92e45cfe2db33d646/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fc799eb2b0cad47596bf7b1e050e83426.cdnext.stream.ne.jp%2Fimg%2Farticle%2F000%2F321%2F519%2F5bc5e152a7ffb24923c692fd9ea215e620230413124308587.jpg)
政策は全く支持されていないのになぜか岸田内閣の支持率が爆上げしている。 ANN(テレビ朝日)が15、16日に実施した世論調査によると、岸田内閣を「支持する」と答えた人は45.3%で、前回調査(3月18、19日実施)より10.2ポイント上昇し、「支持しない」は34.6%だ…
「洋画離れが加速、23年興収初速に見る深刻」──そう題した東洋経済オンライン(8日配信)の記事が、ネット上で〈確かに洋画は見なくなったなぁ〉などと議論になっていた。日本映画製作者連盟の統計によると、22年の興行収入割合は邦画68.8%に対し、洋画は31.2%。1990年代の洋画7割、邦画3割から逆転している。 昨年もトム・クルーズ(60)主演のハリウッド映画「トップガン マーヴェリック」(5月公開=興収135.7億円)こそ話題になったが、それ以外の洋画を聞かれても、答えに窮するんじゃないか。 記事では洋画低迷の理由として〈興行を下支えしていた中級ヒットが激減〉とか、〈名前で観客を呼べるハリウッドスター不在〉などを理由に挙げていた。映画批評家の前田有一氏は「そもそも米国に対する憧れがなくなったことも大きい」とこう続ける。 「米国を“豊かな国”としてカルチャーやライフスタイルを真似していたのは
どうやら世界各国の上空を漂っているようだ。 米軍に撃墜された中国の偵察気球と似た特徴を持つ「謎の飛行物体」が南米コロンビア上空でも見つかったとして、コロンビア空軍が監視していたと報じられた。 同空軍は、この浮遊物が「高度1万7000メートルの上空を平均時速46キ…
プーチン大統領の拘束に懸賞金100万ドル(約1億1500万円)を出す──。緊迫するウクライナ情勢を巡り、穏やかならざる呼びかけが出てきた。「冷徹な殺人者」と形容されるプーチン大統領だが、暗殺を恐れて雲隠れしている可能性がある。 ◇ ◇ ◇ プーチン大統領の“…
10月31日に放送されたTBS系の「選挙の日2021 太田光と問う! 私たちのミライ」で、選挙特番の初司会を務めたお笑いコンビ「爆笑問題」太田光(56)。小選挙区で敗れた甘利明幹事長(72)に対し、太田が笑いながら「ご愁傷様でした」などと言葉をかけたことについてネットで批判的な声が上がり、妻で所属事務所社長の太田光代さん(57)が甘利氏に謝罪の意向を示していると報じられた。光代さんが2日未明、ツイッターで<分かりました。甘利さんに謝るようにします><政治家がそれを望むのか確認します>と投稿した、という内容だった。 しかし、光代さんが直前まで太田の発言について<この言葉。決して悪い言葉ではありません。ご愁傷様は、おきのどくさまです。です。漢字でもご理解いただけるように><政治家は国民の代表であって、国民の偉い人ではないのよ>と夫をフォローするような書き込みをしていたため、どうして急に謝罪する
<立憲民主も国民民主もれいわも共産も起きてまっか?山本太郎さんも4時間で200万円相当の収入を丸取りでっか?丸取りならあんたらの言うこと信用ならんで!> 【写真】この記事の関連写真を見る(35枚) 国会議員に支給されている月額100万円の文書通信交通滞在費(文通費)に対し14日、自身のツイッターにこう投稿した元大阪府知事の橋下徹氏(52)。文通費をめぐっては、衆院選で初当選した「日本維新の会」の小野泰輔衆院議員(47)がSNSで疑問を呈し、大阪府の吉村洋文知事(46)もツイッターで<維新の新人議員、小野さんから。なんと10月分の文書通信交通滞在費100万円が現金で満額支給されたとのこと(略)どうやら1日だけでも国会議員の身分となったので、10月分、100万の札束、満額支給らしい。領収書不要。非課税。これが国会の常識。おかしいよ>とツイートしたことから拡散する事態となった。 ネット上では<こ
総務省が違法接待を受けていた菅首相の長男勤務の「東北新社」に対し、放送法の外資規制で“お目こぼし”をしていた疑いが出てきた。 5日の参院予算委員会で、立憲民主党の小西洋之議員が指摘。放送局に対する外資の出資は20%未満でなければならないのに、東北新社は総務省から高精細の…
国民の約85%が来年の五輪開催をあきらめている――。 産業能率大スポーツマネジメント研究所の「コロナ禍のスポーツ観戦意識調査」(7月末実施)によると、全国2998人の84・8%が「現実問題として難しいと思う」と回答。23日午前の東京五輪・パラリンピック競技大会推進本部の会合で東京大会について菅首相は、「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして開催し、東日本大震災の被災地が復興を成し遂げた姿を世界に向けて発信する場にしたい」と表明、予定通り来年7~9月に実施することに強い決意を示すなど前のめりだが、それとは裏腹に、国民は冷静だ。 実は既に開催権限を握る国際オリンピック委員会(IOC)も冷徹な判断を下したもようだ。「中止」情報を掴んだのは、東京五輪に関し「ブラックボランティア」の著書がある作家の本間龍氏だ。読書家の清水有高氏が運営するユーチューブチャンネル「一月万冊」で21日、動画で情報
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