不動産2.0はお上主導で進みそうです。なんというか、不動産屋(゚⊿゚)イラネ そういうわけで。 以下に、しびれを切らした国土交通省が展開する、不動産に使えそうな情報公開サイト関連を3つ紹介。 国土交通省 ハザードマップポータルサイト http://www1.gsi.go.jp/geowww/disapotal/index.html これはいい。これは使える。 不動産買う前に必ず見ろ! って感じでしょうか。 河川氾濫とか土砂災害関係も大事ですが、「土地利用図」も大事です。低地を買うときは、不同沈下のリスクを覚悟して買いましょうね。 「消費者による選択・監視〜事業者のネガティブ情報の公開〜」について(国土交通省が保有するネガティブ情報等の公開のあり方に関する報告書) http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha07/00/000418_2_.html これは楽しみ。不動産
1. 中央防災会議「東海地震に関する専門調査会」、「東南海、南海地震等に関する専門調査会」、「首都直下地震対策専門調査会」、「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震に関する専門調査会」では、防災対策の検討のため、震度分布の推計等を行ってきました。今般、この一連の調査結果を整理したことにより、「表層地盤のゆれやすさ全国マップ」(PDF:61KB)がまとまりましたので、公表します。 2. 地震による地表でのゆれの強さは、主に、「地震の規模(マグニチュード)」、「震源からの距離」、「表層地盤」の3つによって異なります。一般には、マグニチュードが大きいほど、また、震源から近いほど地震によるゆれは大きくなります。しかし、マグニチュードや震源からの距離が同じであっても、表層地盤の違いによってゆれの強さは大きく異なり、表層地盤がやわらかな場所では、かたい場所に比べてゆれは大きくなります。この効果を、ここで
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