一週間以上更新が遅れました。 しかし、最近は本当に脳内が常にスパークしています。 非常に多くの面白い方々と対話し、日々サービス創りの下準備に取り組む。 閃いては、悩み、閃いては悩み。驚きの連続。 限界なんて本当に存在しない。 想いをぶつけて、頭を働かせて、問いを立てて、一瞬一瞬を思いっきり楽しむ。 笑いあり、感動あり、刺激ありのポジティブループ。 太陽の温かいサンディエゴで日々成長出来ている、勝負が出来ていることを実感しています。 このままとにかく走り続けたい、終わらない旅。やっと本当に自分でいられる。そう感じています。 そしてそんな4月の自分を物語るかのように、先日尊敬するSeth氏の思想・名言集に出会いました。 これには本気で感動。 同氏はTEDでも何度か講演を行い、アイデンティティーとして著者、変化のためのエージェント、付加価値を創る人、アイデア商人と多くの異名を持っています。 本日

博報堂、電通、グーグルと職場を変えながら一貫してネット広告、マーケティングに携わってきた高広伯彦氏（関連記事1、2）は2009年1月初旬にグーグルを退社。「スケダチ 高広伯彦事務所」を屋号として、広告代理店、メディア、広告主を対象に、広告ビジネス企画／開発サポート、広告キャンペーン企画を中心としたコンサルティング、プランニング事業を個人事業主として始めた。同氏は博報堂、電通を経て2005年12月にグーグル入社。その業務だけでなく個人ブログ「mediologic/weblog」などを通じて広告業界における影響力は大きく、独立は話題を呼んだ。その背景と高広氏が考えるネット広告、ネットマーケティングの現状、課題について聞いた。 （聞き手は、杉本　昭彦＝日経ネットマーケティング） 独立の経緯は。 事務所のドメイン「sukedachi.jp」を取ったのは、実は、電通を辞めるタイミング（2005年）だ

宣伝会議さんに掲載していただいた同投稿ですが別バージョンをベムに載せようと思います。 ７つの予測は、 ・コネクテッドTVの定義と認識　～放送枠とどう組み合わせるのか～ ・メタバースでのブランド体験実験急進 ・広告ビジネスへのAI本格利用元年に ・企業のデータ保有リスク顕在化 ・SNS分析からインサイト発見とコミュニケーション設計するスタイル確立 ・宣伝部のDX実践始まる ・エージェンシーのD2Cブランドスタートアップへの出資 でした。 コネクテッドTVに関しては、大型のTV画面にどんどんネット結線によるコンテンツ視聴が増えてくるのですが、やはり広告主が安心してCMを出せるコンテンツでのTV画面視聴を基本に考えるべきではないかと思います。 ネットにはUGC（なんかもう古いワードに聞こえますね）からテレビ局制作よりはるかにクオリティの高いNetflixやAmazon Primeなどまで幅広いコ

口コミ（Word of Mouth：WOM）マーケティング業界の健全な発展を目指すWOM マーケティング協議会は3月12日、口コミマーケティングを実施する際のガイドラインを策定した。協議会に加盟している団体、個人に適用される。 このガイドラインは口コミマーケティングにおける依頼者と被依頼者の関係を消費者に明示することを推奨するもの。具体的には以下の2つの原則がある。 関係性明示の原則 WOMマーケティング事業者は、どのような関係性において、WOMマーケティングが成立しているかについて、消費者が理解できるようにしなければならない。関係性とは、原則として金銭、物品、サービスの提供とする。 社会啓発の原則 WOMマーケティング事業者は1.が実現するように必要な啓発活動を行うとする。 口コミマーケティングの代表的な事例に、ブログ事業者がブロガーに物品を提供し、任意で物品を紹介するように依頼するとい

PR 2.0の現場から ネットPR時代を生きる広報＆マーケティングパーソンへ 多くの企業ウェブサイトのオーナーが広報部であるというのは、ご存知のとおりです。 従来の広報の仕事に新しくサイトの運営が増えたと同時に、インターネット時代のPR活動としてマスメディアが対象の広報活動からインターネットを通じたあらゆるステークホルダーとのコミュニケーションへの変化にも対応しなければなりません。 広報のプロフェッショナルがウェブサイトのオーナーのプロフェッショナルになるためには、大きな意識改革が必要です。 この連載では、試行錯誤の中、成功のルールを発見しつつある企業の広報担当者から、成功のルールを導き出すまでのプロセスやノウハウをレポートしてきます。 神原 弥奈子（株式会社ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長） 日産自動車株式会社の有するウェブサイトは全世界に渡って80サイト以上にも達するそうです。それ

日本コカ・コーラの江端浩人さんといえば、マーケティングセミナーのスピーカーとして引っ張りだこで、最近では「コカ・コーラパークが挑戦する エコシステム・マーケティング」という本を本荘修二さんと共著で出版されるなど、その活動は、自社のマーケティングにとどまらず、市場啓発の域まで達していると常々感心しておりました。 実は、江端さんは、スタンフォード大学のビジネススクール時代の同級生であり、当時、ゴルフや勉強で成績優秀だった彼がどんな変貌を遂げているかを目撃する目的も兼ねて、日本コカ・コーラのマーケティングを徹底的に分析するセッションを持ってみました。 コカ・コーラが世界的に変わってきた予感 通常、外資系企業の戦略は外からは見えにくいものです。しかし、江端さんが日本コカ・コーラに入社したのと時を同じくして、日本コカ・コーラにオープンなイメージが植えつきました。江端さんに伺うと、実際に、本国のThe

顧客との信頼関係を築くためには、目先の利益にとらわれずに自社の利益にならなくても顧客の都合を優先させよ、という考え方のこと。時に他社製品を紹介することも。 「他店より1円でも高い場合には係員にご相談ください」という宣伝文句は、値下げ競争に走る家電量販店の勢いを感じさせるものでした。しかしインターネットの普及とともに、新鮮味を失ってしまいました。消費者は係員に相談せず、一番安い店をインターネットで見つけてあっさりとそこへ流れてしまいます。価格だけではありません。各種の商品比較サイトには、発売された瞬間から購入者による使い心地などの評価が次々に書き込まれていきます。 情報を交換し、賢くなっていく消費者に対して、企業は商品開発や販売促進に一層の知恵を絞らなければなりません。そうした背景から注目されているのが「アドボカシー・マーケティング」です。米マサチューセッツ工科大学のグレン・アーバン教授の著