この春SNSでにわかに燃え上がった「コオロギ食」に対するバッシング。デマや誤解も多く、何が本当なのかわからないほどさまざまな意見が飛び交いましたが、否定的な意見が一気に噴出したのはなぜなのでしょうか。今回のメルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』では、著者でCX系「ホンマでっか!?TV」でもおなじみ、生物学者の池田教授が、イナゴを筆頭にゲンゴロウ、ボクトウガの幼虫、蜂の子など、日本人にとって当たり前だった昆虫食が激減していった理由を解説。身近でなくなったことで生じた昆虫に対する感情の変化を指摘しています。 コオロギ食バッシングの背後にあるもの 最近コオロギ食がSNSなどで、バッシングされているが、コオロギは別に危険な食べ物ではないのに、なんでこんなにヒステリックにバッシングされているのだろう。国連食糧農業機関（FAO）が2013年に、全世界で人類は約2000種類の昆虫を食しており、未来の食料とし

『なぜ日本の感染者・死亡者数は欧米より極端に少ないのか？』という、コロナ禍の初期から議論を呼んでいた謎の「ファクターX」について、その一部を解明したと理化学研究所（理研）が8日に発表し、ネット上で大きな話題となっています。 握手やハグをしないから、マスクをしているから、特別な何かを持っている等、日本人を新型コロナから守る何らかの要素（ファクター）があることが確実視されていたことからその名がついた「ファクターX」。 理研は8日、「日本人に多い特定の免疫タイプが要因の一部だと解明した」という内容のプレスリリースを発表しました。 ● 新型コロナウイルスに殺傷効果を持つ記憶免疫キラーT細胞（理化学研究所） 産経新聞によると、理研は日本人に多い特定の免疫タイプが要因の一部と解明した他、感染した細胞を免疫細胞の一つである「キラーＴ細胞（ウイルスに感染した細胞を探して破壊する細胞）」が破壊する仕組みも判

以前掲載の「人命より利権か。イベルメクチンが厚労省に承認されると困る人々」では、新型コロナウイルスの治療薬として効果があるとされるイベルメクチンの認可の遅れを厳しく批判した、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、新型コロナワクチンが日米貿易摩擦解消の道具として使われていると指摘するとともに、安全性に疑問のあるワクチンの接種に疑問を呈しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年3月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）

以前掲載の「権力誇示のため『イベルメクチン』をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い」では、厚生労働省の人命軽視とも言うべき許しがたい所業を暴いた、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、同省がイベルメクチンをコロナ薬として承認しないさらに闇の深い理由を明らかにするとともに、そんな厚労省を擁護する「御用医師」の実名を記しています。 【関連】権力誇示のため「イベルメクチン」をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年3月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライター

2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士によって開発され、新型コロナウイルスの治療薬としても期待されている抗寄生虫薬「イベルメクチン」。しかし、その期待とは裏腹に、新型コロナの治療薬の承認は遅々として進んでいません。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村大次郎さんが、この「イベルメクチン」承認遅れをめぐる厚労省の思惑や裏側を暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年2月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学

厚生労働省は権威や権益を捨てろ！ イベルメクチンがどれだけ新型コロナに役に立つのか、筆者は医療の専門家ではないので、それを詳しく説明することはできません。しかし、世界中に評価されていることは間違いないのです。 先日、東京医師会も「自宅で療養している感染者などにイベルメクチンを投与するべき」という声明を発表しました。 医師会は開業医ためのの団体であり、新型コロナ治療の第一線で働いていないものばかりということは前にご説明しましたし、医師会の存在もまた日本の医療を歪めているものでもあります。 が、医師会というのは、新型コロナがこれ以上拡大すれば自分たちに火の粉が降りかかってくるわけであり、火の粉がかからないように必死なわけです。 しかも、一応、医療のスペシャリストです。その彼らが、イベルメクチンをもっと活用せよと言っているのだから、「本当に有効」だということがいえるでしょう。 ワクチンは、接種し

新型コロナに関する報道で耳にすることが多くなった、「日本医師会」なる団体。その名称から、あたかも我が国の全医師たちの総意を世に訴える団体のようにも思えてしまいますが、実情は異なっているようです。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村大次郎さんが、日本医師会の真の姿と、病床数は先進国で1、2の多さであるのにもかかわらず、医者の数が非常に少ない原因のひとつが、彼らの「主張してきたこと」にあるという事実を暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年1月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に

漫画やアニメを初めとするメディアの性表現は、子どもにどのような悪影響を与えているのか？少年誌の過激シーン規制を求めるネット署名活動が行われるなど、今この問題があらためて注目されています。メディア研究者・ジャーナリストの渡辺真由子さんは、メルマガ『週刊メディリテ！』の中で、「性被害は社会に氾濫するメディアの性情報と相当程度関わっている」と指摘。青少年が性犯罪の被害者や加害者になりかねない深刻な現状を、具体例を挙げながら分析しています。 狙われる子どもの性 青少年の「性」が狙われる傾向は、スマートフォンやSNSの普及に伴って高まりを見せている。 警察庁の調べによれば、2019年にインターネット上の交流サイト（SNS）を通して児童ポルノや強制性交等などの事件に巻き込まれた青少年は2082人に上り、過去最多を記録した（警察庁）。 一方、青少年の性被害は、加害者が常に成人であるとは限らない。 青少年

新型コロナウイルス感染症の治療薬として5月中の承認が期待されたものの、残念ながら見送りとなってしまった抗ウイルス薬「アビガン」。ロシアからはアビガンのジェネリック品が暫定承認されたというニュースも入ってきていますが、なぜ開発元を抱える我が国では未承認のままなのでしょうか。今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では元国税調査官で作家の大村大次郎さんが、その裏にあるにわかに信じがたい理由を暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2020年6月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論

日本に蔓延する誤った情報を科学的見地から指摘し続ける武田邦彦中部大学教授が今回取り上げているのは、見過ごすわけにはいかない「医の誤り」についてです。例えば「肺がんになった人が喫煙者」だからといって「喫煙者は肺がんになる」というのは初歩的な誤りだと指摘。『武田邦彦メールマガジン『テレビが伝えない真実』』では、3種類ある「医の誤り」を解説し、なぜそうした情報が発信されるのかについて示唆しています。 現代の日本を蝕む巨大な誤りの一つ「医の誤り」とは 現代の日本には「巨大な誤り」がいくつか存在するけれど、その一つが「医の誤り」だろうと思います。その誤りは毎日患者さんを相手に治療している「普通の医者」からでたものではなく、厚労省で力を持っている特殊な医者や、医師会などで指導的な力を発揮している医師などが作り出したものです。 薬のメーカーとの癒着があったり、天下り先を作るために役人に頼まれたり、そんな

2011年に発生した東日本大震災の影響で起き、現在も収束が見えない「福島原発事故」。あのときから「原発」に対する見方は大きく変わりましたが、私たちが知りたいのは「どの情報が本当で、どの情報が嘘なのか」ということに尽きるのではないでしょうか。事故当時からTV等で原発事故の実態について多くの情報を発信してきた中部大学教授の武田邦彦先生は、自身のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』で、日本の事故前にあった冷静さと事故後との対応の違いを指摘しながら、一部マスメディアの原発報道の姿勢についても苦言を呈しています。 厳格な管理を貫いてきた日本の原発。なぜ福島原発事故から一転したのか 日本人は真面目で信頼できる民族でした。だからこそ国も繁栄し、国際的にも好感を持たれています。でも時折、日本人はびっくりした時に腰が砕けて、あらぬ方向に行ってしまいます。その一つが福島原発事故でした。

プロフィール：大前研一（おおまえ けんいち） ビジネス・ブレークスルー大学学長。マサチューセツ工科大学（MIT）大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。スタンフォード大学院ビジネススクール客員教授（1997～98）。UCLA総長教授（1997～）。現在、ボンド大学客員教授、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役。 【関連】森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑 特許、論文、ユニコーン企業。どれも中国より圧倒的に少ない日本 世界は「低欲望社会」へ向かっている 2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言えるのではと思っています。これはある意味非常に“画

私たちが口にする食べ物が体を蝕み、様々な疾病の原因となるとしたら…。そんな未来が現実になりかねない「主要農作物種子法の廃止」がこの4月に迫っています。（『田中優の‘持続する志’（有料・活動支援版）』） プロフィール：田中優（たなか ゆう） 「未来バンク事業組合」理事長、「日本国際ボランティアセンター」理事、「ap bank」監事、「一般社団 天然住宅」共同代表。横浜市立大学、恵泉女学園大学の非常勤講師。著書（共著含む）に『未来のあたりまえシリーズ１ー電気は自給があたりまえ　オフグリッドで原発のいらない暮らしへー』（合同出版）『放射能下の日本で暮らすには？』（筑摩書房）『子どもたちの未来を創るエネルギー』『地宝論』（子どもの未来社）ほか多数。 ※有料メルマガ『田中優の‘持続する志’（有料・活動支援版）』好評配信中。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購

トランプのアジア歴訪、その最大テーマは北朝鮮ではなかった。日本国民は、トランプにとって日本は「ビジネスツール」でしかないという現実を知る必要がある。（近藤駿介） プロフィール：近藤駿介（こんどうしゅんすけ） ファンドマネージャー、ストラテジストとして金融市場で20年以上の実戦経験。評論活動の傍ら国会議員政策顧問などを歴任し、教科書的な評論・解説ではなく、市場参加者の肌感覚を伝える切り口を得意としている。 現在まぐまぐで無料メルマガに加え、有料メルマガ『元ファンドマネージャー近藤駿介の現場感覚』好評配信中。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 日本だけが「最大のテーマは北朝鮮の核問題」と勘違いしていた アジア歴訪の「本題」は北朝鮮にあらず 「12日間にわたるトランプ大統領アジア歴訪。その最大のテーマは北朝鮮問題だ――」少なくとも、北朝鮮問

高血圧やメタボに、コレステロール。どれも病院やメディアなどで聞き慣れているキーワードですが、これらは本当に身体に深刻な影響を与えるものなのでしょうか。メルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』の著者で中部大学教授・武田邦彦先生は、以前から「高血圧」の基準について疑問視しており、これらは医療業界の悪質な考えによって生み出された「ウソの情報」であると持論を展開しています。 血流が良くて何が悪いのか？日本の医療が「高血圧症」にこだわる理由 【関連記事】高血圧の基準はウソだった。混乱を極める「健康の正常値」 前回、分別・リサイクル、クールビズ（ネクタイを外せ）、禁煙運動など「科学的に意味の無い社会的イジメ」について整理をしましたが、似たようなことが「医療、病気の分野」にも見られます。 その典型的なものが「血圧130」でしょう。 人間が何で「血圧」が必要かというと、細い血管を通じて体