その方が長生きできそうだから。 外側がカチカチの方が交通事故に遭っても助かりそうだし、ナイフで斬られそうになっても大丈夫そう。 抱きしめあった時にカチカチだとちょっと嫌な感じだけど、デメリットはそれくらいだよね。 なんで人間って外骨格じゃないんだろう。

「最近、自分の成長に限界を感じる」──そんなピアニストの皆さんに朗報だ。ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）は、複雑で素早い手指の動きを向上させるトレーニング法を発見した。 そのトレーニング法は、5本の指を独立して高速に動かせる「外骨格ロボット」を手に装着し、自分にはできない素早い動きを“体験”すること。外骨格ロボットは、指2本あたり1秒間に4往復する早さで動くという。 研究チームが計118人のピアニストの協力を得て外骨格ロボットによる“受動トレーニング”の検証を行ったところ、トレーニング後に正確性を保持したままより速く演奏できるようになった。効果は30分後も保持され、翌日にも残っていた。さらにトレーニングしていない反対側の手指にも効果があったという。 研究チームは、技能の向上が頭打ちになっていた人でも練習の質次第で伸ばせる余地があることを示唆しているとして、新しいトレーニン

タレント中居正広（52）の女性トラブルを巡っての対応で物議を醸すフジテレビの準キー局、在阪局のカンテレ・大多亮社長（66）が22日午後、大阪市北区の同局で恒例の新年社長会見を行い、テレビカメラ6台、27社48人の報道陣が詰めかけスタート。大多社長が中居や自身も含めたフジテレビの判断などに対して怒りの表情をにじませるなど、希望全メディアに開放された異例の会見は、午後4時30分のスタートから2時間10分に及んだ。 【画像あり】 「著名な女性タレントと行為している写真とか…」元女子アナが実名告発「フジの偉い人」からセクハラ被害 冒頭で「私がフジテレビに在籍していた当時の事案です。1年半前事案。この件については関西テレビは一切関与しておりません。取引をしている方々、スタッフ、ご迷惑ご心配をかけ心よりお詫びしたい」と謝罪した大多社長。その後、CMについて「このことで30数社の方が提供を外すとかACに

【1月22日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領は21日、2期目が始まり祝賀ムードに浸る中、LGBTQ（性的少数者）と貧しい移民への「慈悲」を乞う主教の説教を聞くことを余儀なくされた。 ワシントン大聖堂のマリアン・エドガー・バディ主教が説教壇からLGBTQと不法移民のために訴えると、これら2グループを標的とした大統領令に署名したばかりのトランプ氏は顔をしかめた。 この礼拝は大統領就任を記念する伝統行事の一つで、トランプ氏が批判を予期していなかったことは明らかだった。 バディ主教は「大統領閣下、どうか慈悲をお与えください」と静かに語り、米国全体で「恐怖」が感じられると述べた。 主教は「民主党、共和党、無所属の家族には、ゲイ、レズビアン、トランスジェンダーの子どもたちがいる」と語った。 また、「米国の農場で収穫し、オフィスビルを清掃し、養鶏場や食肉加工場で働き、私たちがレストランで食事をした後

「貧乏」はなくなった 令和の日本には貧乏がなくなった。 そのことについて書きたい。 ……と、言ったところで「この時代、みんなが豊かだとでも言うのか？」、「困っているひとはたくさんいるぞ」、「そもそも、おまえに金があるのか？」などといろいろな声が飛んできそうだ。 なので、もう少し詳しく書く。「昭和のころにあった『貧乏』特有の概念は薄れてなくなり、令和の今にあるのはただ『貧困』や『困窮』である」と。 これならばどうだろうか。昭和の時代に、あるいはバブル崩壊前、失われた30年より前に物心あった人ならば、少しは共感してくれるかもしれない。 令和のいま、「貧しいけれど楽しい我が家」的な「貧乏」に含まれる、ある種のユーモアや前向きさはほとんど失われているように思える。かぎ括弧付きの「貧乏」。あるいは、カタカナで「ビンボー」と書いた方がいいかもしれない。 東海林さだおの時代 東海林さだおを知っているだろ

米国をWHOから脱退させる大統領令に署名する米国のドナルド・トランプ大統領（2025年1月20日撮影）。(c)Jim WATSON/POOL/AFP 【1月21日 AFP】中国は21日、米国のドナルド・トランプ新大統領が前日に脱退を指示した世界保健機関（WHO）への支援を続けると表明した。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な流行）対応をめぐり、WHOを繰り返し批判してきたドナルド・トランプ米大統領は就任初日の20日、米国をWHOから脱退させる大統領令に署名した。 そうした中、中国外務省の郭嘉昆報道官は「WHOの役割は強化されこそすれ、弱体化されるべきではない」とし、「中国は従来通り、WHOがその責任を果たすことを支援し、人類全体のために健康共同体の構築を推進していく」と述べた。 米国はWHOへの最大の拠出国。米国が脱退すれば、WHOは大規模な再編を余儀なく