新聞広告より効果アリ!? “mixiで求人”してみました
若い世代を中心に急速に広がるSNS。求人者が集まるコミュニティに参加すれば、お金をかけずにアルバイトなどを探すことができる。はたして新聞広告よりも効果はあるのか――。 人材不足の昨今、即戦力となるスタッフの求人にはそれなりの費用と時間がかかる。この経費を低減するためにSNSを利用する企業が増えているようだ。SNSには、同じ趣味・嗜好のメンバーたちがクローズドの状態で情報を交換できるコミュニティというものが存在する。その中には、求職中の学生や、転職志願者、フリーターなどが集うコミュニティも存在する。 会員数が400万人を超える日本最大のSNS「mixi」の場合、「mixiハローワーク」というコミュニティがある。参加メンバーは約9000人にも達する。主に、就職活動中の若者やアルバイトを探している大学生などが登録しているようだ。筆者は考えた、「ここで求人を呼びかけると採用費用はゼロになるのではな
ITmedia News：Web2.0時代の“脆弱性”――mixiチェーン日記はなぜ広まったか (1/2)
「mixi日記を介してウイルスが広まっている」――日本最大手のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「mixi」上で、こんな内容の日記が、6月19日夜から21日ごろにかけてチェーンメールのように広がった。不審な点の多い日記だったが、多くのユーザーが信じ込んで自分の日記にコピーしたり、メッセージで知り合いのユーザー（マイミク）に知らせるなどして急速に広まった。 21日午前10時過ぎに、運営元のミクシィが「ウイルスによる影響などは一切ない」と告知文を出すまで、少なくとも数千のユーザーが日記を信じ、マイミクに伝えようと自分の日記にコピー。ピーク時で1分間に4～5件の日記が更新されていた（関連記事参照）。 チェーン日記が広まった背景には、友人の日記に対する素朴な信頼感や、「情報を広げて問題を食い止めねば」という善意などがあったようだ。広めてしまったユーザーには、「チェーンメールは転送してはい
mixiで“チェーン日記” 「広めないで」とミクシィ
SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）「mixi」上で6月19日夜から、「mixiの日記を介してウイルスが広まっている、個人情報が漏えいする恐れもある」などという内容の日記が、チェーンメールのような形で急速に広まっている。運営元のミクシィは、「ウイルスによる影響や個人情報の漏えいなどは一切ない」とし、この日記を広めたり、メッセージで友人に注意を促したりしないよう注意を呼びかけている。 問題の日記は、「『ぼくはまちちゃん！』というタイトルの日記にコメントすると、自分の日記にも自動的に同じ内容の記事が投稿され、メールや本名などの個人情報が漏えいする。これはワームという名のウイルスで、mixi管理者でも対応できないほどのスピードで繁殖を繰り返している。友人にぜひ伝えてほしい」という内容。ミクシィは「ウイルスによる影響や個人情報の漏えいなどは一切ない。日記やメッセージなどでの注意喚起は遠慮し
ITmedia News：mixiのバナー表示回数、Yahoo！に次いで2位
ネットレイティングスの調査によると、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）「mixi」のバナー（インプレッション数、家庭からのアクセス）が、今年2月時点でYahoo！JAPANに次いで2位に浮上したことが分かった。 mixiの2月のバナー表示回数は11億2300万回。Yahoo！と比べると40分の1だが、3位のエキサイトの倍近くを稼ぐ。クリック率は0.04％と、Yahoo！（0.02％）の倍だった。「バナー広告の媒体といえば、みんなYahoo！などポータルを見ていたが、mixiがあっという間に抜き去ってしまった。mixiはすでに強力なメガ媒体、マス媒体と言っていいだろう」（同社の萩原雅之社長） バナー接触者数は223万4000人とYahoo！の15分の1、エキサイトの半分以下だが、「ユーザーの中心であるM1（男性20～34歳）、F1（女性20～34歳）層を意識した広告が目立つ」といい
ITmediaニュース：「mixiじゃダメなの？」にどう答える――地域SNSの意味
地域密着型のSNS（ソーシャルネットワーキングサイト）が急速に増えている。総務省主導で東京都千代田区と新潟県長岡市で地域SNSの実証実験を始めたほか、香川県に特化した「ドコイコSNS」や、福岡県の「VARRY」、東京都港区六本木に限った「六本木貴族」など、この1年で10以上の地域SNSがオープンしている。 地域の情報化を考える団体「CANフォーラム」（会長・国領二郎慶応義塾大学教授）は1月27日、地域SNSの可能性を考えるセミナーを開き、SNSによる地域活性化への期待などを話し合った。 「SNSがコミュニティーのセイフティーネットになるといい」――NPO法人はりまスマートスクールプロジェクトの和崎宏理事長はこう期待する。SNSで地域の誰かと常につながっていることで、何かあれば人を集めたり、すぐに助けを呼べる環境が構築できれば理想的だとする。 ただ、地域の人と交流したいだけなら、既に250万
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