OpenOffice.orgは22%，Google Docsは11%が使用，オフィス・ソフト利用調査：ITpro
オフィス・ソフトの選択肢が多様化している。アシスト(関連記事）や住友電気工業(関連記事），会津若松市(関連記事）など，無料で使える高機能のオープンソース・オフィス・ソフトOpenOffice.orgを採用する組織が相次いで登場。また，ブラウザさえあれば世界中どこからでも使えるWebベースのオフィス・ソフトも多数登場してきた。 ユーザーはどのようなオフィス・ソフトを選択しているのか，その選択基準は何か。ITproでは2008年5月20日から5月27日にかけて「オフィス・ソフトに関する調査」を実施した。1584人から有効回答を得た。オープンソースのOpenOffice.orgは約21.9%，Webオフィス・ソフトのGoogle Docsは10%が使用しているなど，新しい形態のオフィス・ソフトの利用が進みつつある実態が明らかになった。 まず仕事やプライベートを含め，使用しているオフィス・ソフト（
住友電工が全社規模でOpenOffice.orgを採用 ― ＠IT
住友電気工業は5月12日、全社レベルでオープンソースのOpenOffice.orgを活用していくと発表した。4月から推奨ソフトウェアとして設定し、Microsoft Officeの代替として、ワープロ、表計算、プレゼンテーションの利用を開始。社内で購入するPCの推奨モデルにOpenOffice.orgをプリインストールしたタイプを設定した。また購入済みのPC向けとしてOpenOffice.orgのダウンロード用Webサイトを開設し、全社的な活用を促進する。 グループ会社の住友電工情報システムが管理する1万5000台のPCを対象に年間500台ペースでリプレースしていく。部署の希望があれば、Microsoft Officeの併用も継続する。 データの互換性や、操作性や機能、性能面での改善により実業務で十分使用できるレベルと判断。同社では、ほとんどの部署でMicrosoft Officeを購入せ
OpenOffice.org 独自ビルドプロジェクト Wiki - OpenOffice.org 独自ビルドプロジェクト - OSDN
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