四国に8Kの未来を見た――完全固定カメラの舞台映像がすごい
神戸出身の若手ライター。「デジタル閻魔帳」を連載開始以来愛読し続けた結果、遂には麻倉怜士氏の弟子になった。得意ジャンルはオーディオ・ビジュアルにかかる技術と文化の融合。「高度な社会に物語は不可欠である」という信念のもと、技術面と文化面の双方から考察を試みる。何事も徹底的に味わい尽くしたい、凝り性な人間。 麻倉氏：今回は2月にNHK技研で開かれた、8Kの見学会に関するお話をしたいと思います。これは5月に開催される技研公開のような大々的なものではなく、総務省をはじめとした関係者を集めて8Kの現状を視察してもらうという小規模なものでした。 ――8K関連の話題ですと、日本テレビが初の8K収録として長寿番組の「笑点」を撮影したことが話題になりましたね。ですがNexTV-Fのイベントなどを見ていると、8Kに積極的なのはNHKかスカパー！という印象があります 麻倉氏：8K技術に関して、世界最先端は間違い
デレステの3Dモデルのバストサイズと乳揺れについての考察 - デレステについての非定期ブログ
概要 これまでにデレステの3Dモデルのバストサイズは貧乳モデル、普乳モデル、巨乳モデルの3タイプに分かれることが広く知られていたが、今回の考察により、その分類がカップサイズによって設定されていることが濃厚であるとの結論に達した。 また、貧乳モデルのアイドルの一部に乳揺れするものが居ること、普乳・巨乳モデルの一部に乳揺れしないものが居ることを確認した。 --- 追記 北条加蓮の3Dモデルを普乳モデルと書いていましたが、実際は巨乳モデルでした。謹んでお詫びいたします。 追記2 アイドル「村松さくら」を誤って「松村さくら」と書いていました。本当に申し訳ございませんでした。 追記3 アイドル「安部菜々」を誤って「安部奈々」と書いていました。重ね重ね申し訳ございませんでした。 １． 3Dモデルのバストサイズについて デレステに登場しているアイドルを、推定カップサイズ(トップバスト - 推定アンダー
東京新聞:浜岡原発停止５年 御前崎前市長・石原茂雄さん「金なる木 甘えあった」:社会(TOKYO Web)
「原発はお金がなる木だった」。中部電力浜岡原発（静岡県御前崎市）の全炉の運転が、政府の要請で停止してから十四日で五年。全国の原発停止の発端となったものの、その後の国内の原発を巡る動きは迷走している。浜岡原発に携わってきた同市の石原茂雄前市長（６９）に思いを聞いた。 東日本大震災後の二〇一一年五月五日朝、中電から海江田万里経済産業相（当時）が原発を視察すると突然の連絡が入った。視察に立ち会ったが、安全対策に問題ないと判断した印象を受けた。ところが翌六日夜、総理官邸から、菅直人首相（当時）が浜岡の停止について発表する、との電話を受けた。あまりに唐突で、なぜ浜岡だけが危険なのかと思った。国策として応援してきたのに、浜岡だけを止めるのは納得できなかった。かなり興奮し、関係機関に暴言を吐いた。東京のために一番近くの浜岡を止めるのかと疑った。
「奈良バーガー」に使うことが決められているという「郷ポーク」とはどこで作られているのか。
奈良市の三条通に店を出した「たむけん」が、奈良バーガーなるものを売り出そうとしているらしい。 ただ、その奈良バーガーに使うことが決められているという「郷ポーク」を生産している村田養豚場については、いろいろと意見が出てきている。
熊本地震を口実に、日本の「ナチス化」が進む危険性 | 日刊SPA!
熊本地震が発生した翌日の4月15日。菅義偉官房長官は記者会見で、緊急時の政府の権限拡大を憲法に定める「緊急事態条項」創設の必要性についてこう強調した。 「今回のような大規模災害が発生したような緊急時において、国民の安全を守るために国家や国民自らがどのような役割を果たすべきかを、憲法にどのように位置づけていくかは極めて重く大切な課題であると思っています。具体的には、国民的な議論と理解の深まりの中でおのずと決まっていくだろうと思います」 自民党は、野党時代の2012年にまとめた憲法改正草案に緊急事態条項を盛り込んでいる。首相が「緊急事態」を宣言すれば、法律と同じ効果を持つ政令を出すことや、基本的人権を制限することができるなどとする内容だ。 安倍晋三首相も、昨年11月の衆院予算委員会で「草案のどこから始めるべきか。緊急事態条項からやるべきだという議論もかなり有力だ」と意気込んでいた。 菅長官の発
「外相が優先的に使うジェット機購入を」 自民が提言：朝日新聞デジタル
自民党は１１日、外交強化に向けた提言をまとめた。政府として外相や副大臣が優先的に使えるビジネスジェット機を購入したり、２２０ある在外公館を２５０に増やしたりすることを盛り込んだ。近く高村正彦副総裁が安倍晋三首相に手渡す。 「国際社会を主導する外交を求める決議」と題した提言では、「外相らの機動的な外国訪問を可能とする施策を検討」とし、ジェット機の導入を求めた。４月に広島で開かれた主要７カ国（Ｇ７）外相会合では、米国やドイツ外相が専用機で来日しており、外務省内には「専用機があればより世界を飛び回れ、情報を集められる」との声がある。 また、現在５９６６人の外務省定員を２０２０年までに英国並みの６５００人まで引き上げることも提言。職員数は１０年前に比べて５００人以上増えたものの、米国（約２万８千人）、フランス（約９千人）、ドイツ（約８千人）と比べ大きく差がついている。（安倍龍太郎）
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砂糖不使用なのに「松山ラーメン」はなぜ甘いのか - エキサイトニュース