デビューは大井競馬場で1972年8月1日に行われた新馬戦で、3番人気に支持されたが、持ち前のスピードを生かして2着以下を大差に千切って逃げ切り勝利した。続く2戦も勝利して3連勝となったが、川崎競馬場に遠征した特別戦では、僅かな差で2着に敗れた。5戦目となる特別戦「ゴールドジュニアー」では、同じ大井所属で、怪物の評判が高かったハイセイコーと対戦した。レースでは快調に逃げを打ったが、最後はハイセイコーに2秒近く離された2着に敗れ、休養に入った。 1973年、4歳になったゴールドイーグルは、ハイセイコーは既に中央入りを表明したこともあって、南関東地区の4歳馬のトップに押されていた。逃げ足を生かして2連勝を記録し、続いて挑戦した黒潮盃でも、6馬身差を付けて圧勝した。しかし、続く東京ダービーでは、2番人気に押されながらもヨウコウザンの16着に大敗、そのまま休養に入った。 1974年、ゴールドイーグル

国内では、去年、家庭で使い終わるなどした衣服の65％、およそ51万トンがそのまま廃棄され、リサイクルされたり、再利用されたりした衣服は合わせて3割余りだったと推計されることが環境省の調査で分かりました。 ファッション産業は大量生産・大量消費によって環境に大きな負荷をかけていると指摘されていて、環境省は国内で供給される衣服の製造などによる環境への影響を、民間のシンクタンクに委託して初めて調査・推計しました。 それによりますと、去年1年間に家庭で使い終わったり、事業所で不要になったりして手放された衣服はおよそ78万7000トンに上り、このうち65％に当たるおよそ51万トンはリサイクルされたり、古着として再利用されたりせず、そのまま廃棄されたとみられるということです。 1日当たりに換算すると、毎日、大型トラック130台分の衣服がごみとして捨てられた計算になります。 一方、再利用されたのは20％、

ワシントンを訪れている菅総理大臣は、アメリカのシンクタンクでオンラインで講演し、中国が、東シナ海などで一方的な現状変更の試みを継続していると指摘したうえで、民主主義や人権などの普遍的価値について譲歩する考えがないことを強調しました。 ワシントンを訪れている菅総理大臣は、バイデン大統領と日米首脳会談を行ったあと、アメリカのシンクタンク・CSIS＝戦略国際問題研究所が主催するオンライン講演会でスピーチしました。 この中で、菅総理大臣は、インド太平洋地域の情勢について「中国の台頭に伴うパワーバランスの変化や、新型コロナ対応の中で高まった自国中心主義などとも相まって、不確実性が一層増大しているのが現実だ。同時に、地域の安全保障環境は、一層厳しいものになっている」と述べました。 そのうえで、中国について、政治、経済、軍事の面で影響力を急速に高め、東シナ海などで一方的な現状変更の試みを継続していると指

先月、名古屋出入国在留管理局で、収容中に死亡したスリランカ人の女性の母親らが会見し「亡くなりかけていた娘になぜ救命措置をしてくれなかったのか説明してほしい」と訴えました。 会見を開いたのは、先月6日に死亡した30代のスリランカ人の女性の母親と2人の妹です。 女性はビザを取得して平成29年に入国しましたが2年後にオーバーステイとなり、名古屋出入国在留管理局に収容されていました。 先週、出入国在留管理庁は、女性が1月以降、吐き気や体のしびれなどを訴え、逆流性食道炎などの疑いがあると診断を受けて医師から薬を処方されていたなどとする中間報告を公表しています。 スリランカからオンラインで会見した母親は「娘はスリランカで英語の先生をしていて、お金のない子には無料で教えてあげる優しい子でした。日本に行ったのも、教え子に日本人がいて日本の文化を好きになったのがきっかけで、英語を教えるためでした。1人で海外

カリブ海の社会主義国キューバのラウル・カストロ氏は、16日、共産党トップの第1書記から退任すると明らかにしました。キューバ革命以来、60年余りにわたって兄のフィデル・カストロ氏と共にキューバを率いてきたカストロ兄弟による統治が終わることになります。 キューバの首都ハバナでは、16日から5年ぶりとなる共産党大会が開かれていて、この中で、ラウル・カストロ氏（89）は「第1書記としての職務を成し遂げ、満足して終える。キューバの将来に自信を持っている」と述べ、党トップの第1書記から退任すると明らかにしました。 そのうえで、カストロ氏は「生きているかぎり国、革命、社会主義を死守する」と述べました。 1959年のキューバ革命以来、ラウル・カストロ氏は、兄のフィデル・カストロ氏と共に60年余りにわたって反米・社会主義のキューバを率いてきました。 3年前に国家元首である国家評議会議長の職は退いていて今回、

東京オリンピックの陸上男子100メートルで金メダルの最有力候補と見られていたアメリカのクリスチャン・コールマン選手について、CAS＝スポーツ仲裁裁判所はドーピング検査を免れる違反があったと認定し、18か月の資格停止の処分が妥当だという裁定を下しました。コールマン選手の東京大会への出場は難しくなりました。 アメリカのコールマン選手は、おととしの世界選手権の男子100メートルを9秒76の好タイムで制し、東京オリンピックの金メダル候補として注目されてきました。 しかし、おととし1年間で3回にわたり、抜き打ちのドーピング検査に必要な自分の居場所の情報を申告せず、検査を免れたなどとして世界陸連の監視機関「インテグリティー・ユニット」から2年間の資格停止処分を科されました。 この処分を不服としたコールマン選手はCASに訴えを起こしていました。 CASは16日、コールマン選手の違反を認定したうえで、3回

菅総理大臣とアメリカのバイデン大統領は、日米首脳会談を受けて共同声明を発表しました。中国を強くけん制する内容となっていて、およそ半世紀ぶりに台湾に言及し、香港や新疆ウイグル自治区の人権状況に対し、深刻な懸念を共有するとしています。 共同声明で、日米両国は、日米同盟が揺るぎないものだとして、自由で開かれたインド太平洋を推進するとともに、航行や上空飛行の自由を含む海洋における共通の規範を推進するとしています。 そして、ルールに基づく国際秩序に合致しない中国の行動に対する懸念を共有し、日米両国は、東シナ海でのあらゆる一方的な現状変更の試みに反対するとともに、南シナ海での中国の不法な海洋権益に関する主張や活動への反対を表明するとしています。 また、中国が「核心的利益」と位置づける台湾をめぐり「台湾海峡の平和と安定の重要性を強調するとともに、両岸問題の平和的解決を促す」と明記しました。 首脳会談の共

ワシントンを訪れている菅総理大臣は同行の記者団に対し、2030年に向けた温室効果ガスの削減目標について、来週22日からアメリカが主催して開かれる気候変動問題サミットまでに明確にしたいという考えを示しました。 この中で菅総理大臣は2030年に向けた温室効果ガスの削減目標について「22日に気候変動対策をアメリカが主導でやるので、それまでの間にはっきりさせたい」と述べ、今月22日からアメリカが主催して開かれる気候変動問題サミットまでに明確にしたいという考えを示しました。 そのうえで「私自身、2050年のカーボンニュートラルを宣言している責任があるので、そういう方向でしっかり対応したい」と述べました。 また、衆議院の解散・総選挙について「まずは新型コロナウイルス対策をしっかりやり遂げたいという思いで取り組んでいる。同時に10月に衆議院議員の任期が来るので、秋までの間で時間の制約はあるが、よく考えて

アメリカのバイデン大統領は、菅総理大臣との会談後の記者会見で、日本との強固な同盟関係を確認できたとして成果を強調しました。とりわけ中国への対抗を鮮明にし、ハイテク分野の技術競争でも日本に一段の協力を求めていく考えを示しました。 バイデン大統領は16日午後、日本時間の17日未明、ホワイトハウスで、対面で初めての外国首脳との会談として、菅総理大臣との首脳会談に臨み、会談後、共同で記者会見を開きました。 バイデン大統領はこのなかで「日米同盟とお互いの安全保障に対して揺るぎない支持を確認した」と述べ、日本との強固な同盟関係を確認できたと成果を強調しました。 そのうえで「中国からの挑戦に向き合うために協力することを約束した。民主主義国家が21世紀においても勝ち抜くことができることを証明するために協力する」と述べ、会談では、共通の価値観のもと、中国を念頭に意見を交わしたことを明らかにしました。 このう

日米両政府は、菅総理大臣とバイデン大統領による初めての日米首脳会談で気候変動問題で協力を強化するための「日米気候パートナーシップ」を取りまとめました。2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」などを達成するため、両国が協力を強化し、2030年までに確固たる行動をとるとしています。 それによりますと、日米両国は、来週22日からアメリカが主催してオンラインで開かれる気候変動問題サミットや、11月に予定されている地球温暖化対策の国連の会議「COP26」などに向けて、国際社会の取り組みを主導していくとしています。 そして、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」や、それに整合的な2030年までの削減目標を達成するため協力を強化し、2030年までに確固たる行動をとるとしています。 さらに、日米両国は中国も含めたすべての主要

菅総理大臣とアメリカのバイデン大統領は、日米首脳会談を受けて共同声明を発表しました。声明の全文です。 日米首脳共同声明「新たな時代における日米グローバル・パートナーシップ」 2021年4月16日 ジョセフ・バイデン大統領は、同大統領の政権下で初めて米国を訪問する外国首脳となる菅義偉総理大臣を歓迎でき、光栄に思う。 今日、日本と米国は、インド太平洋地域、そして世界全体の平和と安全の礎となった日米同盟を新たにする。 海が日米両国を隔てているが、自由、民主主義、人権、法の支配、国際法、多国間主義、自由で公正な経済秩序を含む普遍的価値及び共通の原則に対するコミットメントが両国を結び付けている。 我々は共に、自由民主主義国家が協働すれば、自由で開かれたルールに基づく国際秩序への挑戦に対抗しつつ、新型コロナウイルス感染症及び気候変動によるグローバルな脅威に対処できることを証明することを誓う。 この日米

全日空は国際線の機内食で多く使用しているプラスチック製の容器を、植物を原料にした新しい容器に切り替えることになり、幅広い業種で脱プラスチックの動きが広がっています。 全日空は国際線のエコノミークラスの機内食で使っているプラスチック製の容器を、ことし8月から、砂糖をつくる過程で廃棄されていたサトウキビの茎や葉などを原料とする容器に切り替えます。 機内食の容器は機内から出るプラスチックごみのおよそ3割を占めているということで、今回の取り組みでプラスチックごみを年間300トン余り削減できるということです。 全日空商品企画部の西村健マネージャーは、「プラスチック製品の利用が多く、対応にも時間がかかる機内食から着手したが、スピード感を持ってさらに見直しを進める」と話しています。 航空業界では日本航空も、飲み物を提供する際に手渡すストローやマドラーを紙製や木製に切り替えているほか、ほかの業界でも大手コ

栃木県は、17日夜、那須塩原市にある2つの養豚場で飼育されている豚が、豚の伝染病CSF＝豚熱に感染していることが確認されたと発表し、関連する養豚場の豚もあわせ、およそ3万7000頭の殺処分を始めました。 栃木県の発表によりますと、那須塩原市にある2つの養豚場から、死ぬ豚の数が増加したという連絡が16日寄せられ、国の研究機関などが調べたところ、豚の伝染病CSF＝豚熱に感染していることが17日、確認されました。 2つの農場は経営は別で、豚の移動などはなかったということですが、立地場所が近く、周辺では野生のイノシシの豚熱への感染が複数確認されていたということです。 県は、施設の消毒を行うとともに、自衛隊などの協力を得て、2つの養豚場と、さらに同じ経営の別の施設もあわせ、およそ3万7000頭の殺処分を17日夜から始めました。 養豚場での豚熱の感染は、平成30年に国内で26年ぶりに確認されて以降では