今さらながら見てきました。 ついに興行成績が過去最高になったわけですが、結果論的に言うと、TVシリーズを欲張りせずに中途半端なところで終わらせて、このエピソードで劇場版を作った戦略の勝利という感じですかね。 TVアニメの「鬼滅の刃」をスタートさせたときに、どんな目論見があったのかはわかりませんが、TVシリーズは「那田蜘蛛山編」で盛り上げたあと、柱の登場と修行で終わるというやや中途半端な終わり方です。「次のシリーズは人気次第」のような姿勢だったら、無理して無限列車編までTVシリーズでやったのではないでしょうか？ 最初から「TVシリーズの第一期で終わらせるようなことはしない」という覚悟が制作陣に合ったのでしょう。 この「無限列車編」自体も、見終わってみれば映画化するにはベストなエピソード。 コミックを読んだときは「遊郭編」のほうが面白く読んだような記憶があるのですが、この「無限列車編」は最期に

──なるほど。でも本来であれば、それこそ経済誌などで話すべき内容じゃないんですか？ 川上氏： うん。もちろん、そちらで話す予定はあります。でも、ここでは、もうちょっと踏み込んだ話というか、本音を話すような場も必要だなと思って。それは電ファミがいいんじゃないかと思ったんです。 あとはね、僕がカドカワやドワンゴの代表を降りることになって、いろいろなものが整理されて、TAITAIさんを含めていろいろな人に迷惑をかけてしまったじゃないですか。だから、ちゃんと謝ってもおきたくて。その意味でも、あの時に犠牲になったTAITAIさんのところで語るべきだなと思ったんです。 ──分かりました。ありがとうございます。では、ちょっとゲームには直接関係ないかもしれないけど、今日は良い機会なので、最近の川上さんの考えていることだったり、いまやってる教育事業について、いろいろ聞かせてください。 川上氏： はい。なんで

任天堂株式会社（本社：京都市南区、代表取締役社長：古川俊太郎、以下「当社」）が、株式会社マリカー（現商号：株式会社MARIモビリティ開発、本店：東京都品川区、以下「被告会社」）及びその代表取締役（以下、併せて「被告ら」）に対して2017年2月24日に提起した訴訟において、被告らから上告受理の申し立てがなされておりましたが、2020年12月24日付で最高裁判所第一小法廷において、本件を上告審として受理しないとする決定が下されました。これにより、知的財産高等裁判所において被告会社に対する不正競争行為の差止等及び被告らに対する5,000万円の損害賠償金の支払いを命じた控訴審判決が確定いたしましたのでお知らせいたします。 本件の詳細 当社は、被告らに対して、2017年2月24日に被告会社による知的財産権の侵害行為の差止等及び上記行為から生じた損害の賠償を被告らに対して求める訴えを東京地方裁判所に提

菅政権発足から１００日超。２５日には３回目の首相会見を実施したが、これまでの会見は海外メディアには、どう映っているのか――。日本駐在歴２３年、仏リベラシオン紙のカリン西村記者（５０）に聞いた。 ◇　　◇　　◇ ――首相会見をどう見ていますか。 ８年近く…

12月18日の閣議決定で、国産対艦ミサイル「12式地対艦誘導弾」の長射程化と発射プラットフォームの多様化（陸上発射に加えて艦船発射と空中発射）が決まりました。敵基地攻撃能力としてではなく、島嶼防衛用の長距離スタンドオフ能力（敵迎撃能力の射程外から攻撃する）が名目です。 もともと12式地対艦誘導弾（2012年配備開始）は「12式地対艦誘導弾（改）」という名称で2017年から2022年に掛けて改良が進められている最中でしたが、これを更に大幅な射程延伸できる目途が立ち、ステルス性も付与する新しい計画に修正されます。約200kmの射程は最大1000kmになり、これはアメリカ海軍の新型対艦ミサイル「LRASM」の射程と同等かそれ以上の性能です。 1000km級の長距離スタンドオフ兵器の導入は既にアメリカ製のJASSM-ER巡航ミサイルとLRASM対艦ミサイルの導入方針が決まっていたのですが、両ミサイ

政府が研究開発を進める新型の対艦誘導弾の射程が約２千キロに及ぶことが２８日、分かった。配備が実現すれば自衛隊が保有するミサイルでは最長射程となる。これとは別に、陸上自衛隊が運用する１２式地対艦誘導弾の射程を将来的に１５００キロに延伸する案が浮上していることも判明。「国産トマホーク」ともいえる長射程ミサイルの整備を進めることで、自衛隊の抑止力強化につなげる狙いがある。複数の政府関係者が明らかにした。 新対艦誘導弾は防衛装備庁が平成３０年度から研究を始め、令和２年度までに計１０５億円の関連予算を計上した。４年度までに試作品を開発し、同年度中に性能試験を行う計画だ。 射程は約２千キロで、日本からの地上発射でも中国や北朝鮮が射程に入る。レーダーからの被探知性を低減させるステルス能力や、複雑な動きで敵からの迎撃を防ぐ高機動性も追求する。地上発射に加え、艦船や航空機からの発射も可能にする。 １２式地対

これでは僕が不正署名して提出したみたいだ。 僕は不正は大嫌いだ。 43万筆だよ。もし本当なら凄いじゃんか😀まるでバイデン🤣。 https://t.co/toewz27NTy

セブン―イレブン・ジャパンの永松文彦社長は、おにぎりの消費期限を約2倍に延ばす方針を明らかにした。これにより、店頭で販売できる時間を現在の約18時間から1日半～2日程度に延ばす。食品ロスの削減が狙いで、2021年3月以降、順次、消費期限の長い商品に切り替える。 【写真】余りすぎ…恵方巻きの材料と見られる食品廃棄物 毎日新聞のインタビューで明らかにした。おにぎりはコンビ二の「顔」とも言える看板商品。セブンは保存料を使用せずに品質を維持するため、店頭での販売時間を約18時間に設定している。 おにぎりは、1店舗当たり1日平均約200個販売。天候不順などで客足が減り販売数が減った場合、期限を過ぎた商品は廃棄処分としている。永松社長は、消費期限を約2倍にすることで「おにぎりの廃棄は5割減る」との見込みを示した。 保存料は使わず、包装する袋に窒素を入れて鮮度を保つ方法を検討している。「手巻き」など種類

公式サイトに「チョントリー」など特定の民族や国籍を差別するような文書を掲載したDHC代表取締役会長の吉田嘉明氏（79）。ネット上ではこの“ヘイト投稿”を受け「#差別企業DHCの商品は買いません」との不買運動が広がっている。 「文春オンライン」の取材で、実は吉田氏の差別発言は常態化していたことが判明。吉田氏名義でDHC社内向けに不定期で出される内部資料「通達」と、現役社員（取材時）の告発をもとに、その実態を詳報した。（＃1） しかし問題はこれだけではない。吉田氏は社員に対して、自社商品の口コミを書き込む“サクラ投稿”を指示していることが判明。消費者庁や文化庁に取材をしたところ、吉田氏が主導している“サクラ投稿”は景品表示法や著作権法に触れる可能性があるという。そのうえ吉田氏は、“サクラ投稿”を無償で引き受けた社員を「ゴールド社員」などと“格付け”していることも明らかになった。（＃2） ヘイト