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南アメリカ大陸でこれまで起こってきた戦争をまとめてみます 歴史の授業ではあまり習いませんが、ラテン・アメリカ諸国は結構国家間でドンパチやってます。 スペインとポルトガルから独立した直後もそうですが、南米諸国同士の領土争いもずっと激しかったし、20世紀は後半に入ってからも戦争がありました。特に南米を自分の裏庭とするアメリカ合衆国の軍事介入や、植民地時代の残滓の回復しようという動きから戦争が起きたりしています。 今回は前後編で、19世紀〜20世紀のラテン・アメリカの国家間戦争をまとめてみます。 内戦を含めるともっと多いのですが、あくまで「国家間」の戦争のみに絞っています。 1. スペインのヌエバ・グラナダ再征服 英雄シモン・ボリバル失意の敗戦 ヌエバ・グレナダは現在のコロンビア、パナマ、エクアドル、ベネズエラを含む地域で、カリブ海で活動するイギリスからの防衛を目的にペルー副王領から切り離され、
川崎駅前で、突然新卒の女の子に名刺交換を求められて、 「こんな事を新卒にやらせる企業は、やめたほうがいい」 って伝えたら、その場で泣かれてしまった…。 曰く、同期も日に日に減ってきていて、上司は入社後、徐々に怖くなっていってるら… https://t.co/CN6so6Bk2F
アメリカの影が濃い20世紀のラテン・アメリカの戦争 近現代のラテン・アメリカの国家間戦争のまとめの後編です。 19世紀の戦争は、スペインとポルトガルの植民地時代に種がまかれたものが独立後にも受け継がれ、時の有力者や党の争いと混じって先鋭化し衝突に至ったケースが目立ちます。前編はこちら。 今回は主に20世紀の戦争をまとめていきます。 9. 太平洋戦争(ペルー&ボリビア vs チリ) 軍事強国チリがボリビアとペルーを圧倒した戦争 チリとボリビアの国境近くにあるアントファガスタ県は、硝石や銅などの鉱物が大量に眠る地域で、長年両国間の係争地でした。1866年に国境協定が結ばれ、南緯24度を国境として北をボリビア、南をチリが折半すると決められましたが、チリ・イギリス系の採掘会社がこの地域に進出し、ボリビアは警戒感を強めました。 一方でペルーのタクナ県、アリカ県、タラパカ県の硝石地帯にもチリ・イギリス
都道府県立図書館の役割や課題について考える「都道府県立図書館サミット2019」が25日、長野市の県立長野図書館で開かれた。県内外の図書館関係者らの有志でつくる実行委員会の主催。県内外の図書館司書や研究者ら約150人が集まり、都道府県立図書館の取り組みや課題などについて学び合った。 秋田県立図書館の山崎博樹・元副館長は市町村立図書館への支援について紹介。県内の地域ごとに担当職員を決め、地域内の市町村立図書館の相談や問い合わせに応じることで「顔が見える関係を築いた」とした。希望する市町村立図書館には、同県立図書館の職員による「出前研修」を実施したことも説明した。 東京大大学院の福島幸宏・特任准教授は、地域の情報を集約し、提供することが都道府県立図書館の重要な役割だと説明。その上で「地方紙は地域情報の宝庫だ。都道府県立図書館は地方紙を保存し、活用する方法を検討する必要がある」と述べた。 同サミッ
高級魚を密漁したとして、長崎県警が指定暴力団山口組系組長の男(51)(長崎市)や組員ら6人を漁業法違反などの疑いで逮捕し、長崎区検は26日、組長らを同法違反などで長崎簡裁に略式起訴した。密漁した魚は組長の親族が実質的に経営する飲食店でワンコインの海鮮丼などとして提供。年間約3000万円を売り上げていたという。 県警の発表によると、6人は共謀し、7月に長崎市野母町の海で、長崎県知事の許可を得ずにボンベなどを使って潜水漁をした疑いがあるとして逮捕された。組長ら少なくとも3人が略式起訴され、親族と店の従業員は26日付で不起訴となった。 県警幹部によると、組長らは数年前からオオモンハタやスジアラなどの密漁を繰り返していたとみられ、海鮮丼を売りにするJR長崎駅前の飲食店で提供。500円の海鮮丼もあり、周辺の相場の半額ほどの安さで、観光客や地元のサラリーマンらに人気だった。 組長と関係のある同市の繁華
前編である前回の記事の続きです。 parupuntenobu.hatenablog.jp 久しぶりに書いた記事がまさかの大花火、死に体だったうちのブログに息を吹き返してくれたのは、ひとえに読んでいただいた読者さんのおかげです。 で、かんたんな御礼はこれくらいにして、本編に入っていきます。 韓国はなぜ半狂乱になっているのか-プロローグ しばらくブログを書かないうちに、日韓関係は急速に展開していきました。ついには、日米とも(おそらく) 「これはないだろう」 と思っていたGSOMIA*1まで破棄してくる始末。 日本「頭がついていけない」 アメリカ「わけわからん」 と政府高官が頭を抱えるほどの斜め上の行為でした。まことにあちらさんらしいと言えばそうですが。 私は最初、 「我が国をホワイト国再復帰させたらGSOMIA破棄を考えてやってもいい」 という向こうの公式の言葉に、 「アメリカさん、日本が言う
韓国では、ムン・ジェイン(文在寅)大統領が法相に起用すると発表した側近をめぐって、娘を名門大学に不正入学させたなどとされる疑惑が持ち上がっていて、日韓関係が悪化する中、今後の政権運営に影響が出ることも予想されます。 ところが、このチョ氏をめぐって、家族ぐるみの不透明な投資ファンドの運営や資産隠しに加え、娘を名門大学に不正入学させたなどとされる疑惑が相次いで持ち上がっています。 とりわけ、学歴社会の韓国では不正入学に対する国民の視線が極めて厳しく、チョ氏への批判が高まっていて、チョ氏は26日、記者団に対し、「聴聞会の機会を与えてもらえれば、私のいたらなさを正直に話すとともに、叱責を受け止め、私の考えも説明したい」と述べました。 この影響で、世論調査機関「リアルメーター」が26日に発表した世論調査の結果によりますと、ムン大統領を支持しないと答えた人は50.4%と、就任以来初めて50%を超え、支
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