女子中学生にみだらな行為をしたとして、警視庁は、会社役員平川貴之容疑者（３５）＝さいたま市大宮区上小町＝を児童買春・児童ポルノ禁止法違反（児童買春）の疑いで逮捕し、６日発表した。「１５歳と知っていた」と容疑を認め、「他の子にも同じことをした」と話しているという。 石神井署などによると、平川容疑者は、児童を性被害から守るために東京都が警視庁と連携して保護者や教職員向けに開いている講演会「ネット等の性被害（児童ポルノ）根絶等の啓発講演会」で昨年６月～今年３月まで、講師を務めていた。 逮捕容疑は９月４日、練馬区のホテルで、都内の中学校の女子生徒（１５）が１８歳未満と知りながら４万円を渡す約束をし、みだらな行為をしたというもの。現金を受け取れなかった生徒が１１０番通報し、発覚した。２人は前日にツイッターで知り合ったという。 平川容疑者が社長を務める会社のホームページによると、平川容疑者は、小中学生

ブラジルのリオデジャネイロで、街を歩いていた女性の頭にハリネズミが落ちてくる珍事があり、女性は２７０本ものハリが頭に刺さって病院に運ばれた。ハリネズミは、そのまま逃走した。地元テレビ局グローボが１７日、伝えた。　報道によると、被害にあったのは地元の主婦サンドラ・ナブコさん。リオの市街地では、エサを求めて山から出てきたとみられるハリネズミの姿がしばしば目撃されているといい、今回はその一匹が、電線をつたって移動中に落ちてしまったようだ。　ナブコさんはハリを抜く治療が痛かったと嘆きながら、「お年寄りや子供の頭に落ちてきたら、こんなけがではすまなかったでしょう。でも、私の頭がクッションになってハリネズミの命を救えたならうれしい」と話しているという。（サンパウロ＝岩田誠司）

ミロンガでタンゴを踊る男女＝５日夜、東京・恵比寿 ■ダンス禁止！？　風営法問題を追う：2 ダンス規制を考える 　【神庭亮介】風営法によるダンス営業規制の余波は、クラブとは無関係のペアダンスの世界にも及んでいる。この数年で、サルサバーの摘発や、公共施設がお年寄りの社交ダンスサークルを締め出そうとするような事例が表面化した。 　タンゴなどの男女ペアで踊るダンスは、「享楽的雰囲気が過度にわたる可能性がある」というのが警察庁の見解だ。８月、タンゴ関係者との会合で警察庁の担当者はこんな説明をした。「規制を法律から外すと、ダンス教室と称して『水着の女子高生と抱き合って踊れる』といった営業をされる可能性がある」 続きを読む関連リンククラブ規制　映画で問う　摘発強化、ダンス界に暗雲(10/15)ダンス規制に抗議、２４人が語る映画　ハナレグミら出演(10/15)クラブでダンス、性風俗乱す？　初公判「オアシス

「東京五輪」のふきだしを付けた「くいだおれ太郎」。所有者側は「便乗商売のつもりはまったくない。大阪庶民の気持ちを代弁した」＝９日、大阪市中央区道頓堀１丁目ＪＯＣが「アウト」とする使用例 　経済効果数兆円とも言われる２０２０年の東京五輪――。多くの企業や商店街などがお祝いムードに商機を見いだそうとするが、ちょっと待った！　その宣伝文句が五輪をイメージさせるだけでも、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）から思わぬお叱りを受ける可能性がある。 特集：２０２０東京オリンピック 　大阪府の画像処理会社は「２０２０年東京開催決定記念」とうたい、９日からアルバム製作料を値下げした。前回の東京五輪（１９６４年）が開かれた６０年代の写真を含むアルバムなら、通常より７割近く安い「２０２０円」でデジタルデータ化し、ＣＤに焼き付ける。社長は「五輪をきっかけに昔の写真を見返してもらい、話題作りに役立てば」。 　大阪市内

印刷 【動画】貞子、次はパソコン画面から出現？／「リング」シリーズの鈴木氏、次回作明かす講演する鈴木光司氏＝１日、モスクワ、関根和弘撮影 　「貞子がコンピューターの画面から出てきたら、どうなるのか。そんな話になる」。作家の鈴木光司氏が１日、モスクワで講演し、ホラー小説「リング」シリーズの新作「Ｓ（エス）」を執筆していることを明らかにした。 　「リング」「らせん」と「ループ」の間にあたる２０１４年の世界が舞台。一連の作品中で、ビデオテープを通じて伝染した貞子の「呪い」が、今回はデータやサービスをインターネットで遠隔利用する「クラウドコンピューティング」を使って拡散するという。 　鈴木氏の小説は計６作品がロシア語に翻訳されており、人気を博している。（モスクワ＝関根和弘） 関連記事〈はじめての村上春樹〉世界のカオス　向き合う楽しみ(9/28)ホラー、閉塞の時代に忍び寄る(7/26)〈kotoba

印刷 　　 　日本のアニメや玩具などのコンテンツをハリウッドで映画化するプロジェクトが、今月スタートする。政府が９割を出資するファンド「産業革新機構」が６０億円を出資して１０月に設立した新会社が日本に利益をもたらすため、ハリウッドに素材を売り込む。 　新会社は「オール・ニッポン・エンターテイメント・ワークス」。映画のヒットにより、書籍やゲームなど関連商品を含めて巨額の利益を生み出すのが目的。 　まず、映画化を目指す日本の素材の権利を取得したうえで、米国のプロデューサーらと脚本作りや監督、俳優の選定などを進める。当初３年で権利１０件、３０億円の投資を見込んでいる。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます