国境を超えた選手の移動を伴う、国際的な大スポーツイベントという点では、東京五輪2020に先駆けてサッカー「EURO2020（※五輪と同じく「2020」の名称を継続）」が始まりました。「これが欧州で出来るんだから東京五輪もできる」との声もあれば「EUROでは選手にコロナ感染者が相次ぐ。危険性の証明」との声もあります。五輪はEUROの何を教訓とすべきか。
サッカー「EURO2020」が開けるなら、東京五輪も当然開催？～お手本か、反面教師か
国境を超えた選手の移動を伴う、国際的な大スポーツイベントという点では、東京五輪2020に先駆けてサッカー「EURO2020（※五輪と同じく「2020」の名称を継続）」が始まりました。「これが欧州で出来るんだから東京五輪もできる」との声もあれば「EUROでは選手にコロナ感染者が相次ぐ。危険性の証明」との声もあります。五輪はEUROの何を教訓とすべきか。
大規模接種センター、17～20日予約分全て埋まる 対象拡大効果か（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
自衛隊が東京と大阪に開設した新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターを巡り、防衛省は16日、週内（17～20日）の予約枠が全て埋まったことを明らかにした。この日から予約の対象年齢を18～64歳に拡大しており、一定の効果があったとみられる。 防衛省によると、17～20日の予約枠は東京会場が4万人分、大阪会場は2万人分。16日午後8時までにいったん、空きがなくなった。前日午後5時時点で、16～20日の空きが東京で約5割、大阪で1割超だった。一方で来週（21～27日）の予約枠は東京が7万人分の4割弱、大阪は3万5000人分の7割弱がそれぞれ空いているという。 予約の手続きには市区町村から住民に配られる接種券が必要。自治体によって配布する時期が異なり、予約したくてもできない人もいるとみられる。インターネット経由の予約は24時間にわたり、電話予約は午前7時～午後9時にそれぞれ受け付ける。【松浦
東京・大阪など7都道府県「まん延防止等重点措置」移行を了承 | NHKニュース
新型コロナウイルス対策で、10都道府県に出されている緊急事態宣言について、専門家でつくる分科会は、沖縄を除く9都道府県で解除し、このうち東京や大阪など7都道府県は、まん延防止等重点措置に移行することを了承しました。 また、重点措置の適用地域の飲食店について、感染対策の徹底を前提として酒類の提供は午後7時まで可能とする一方、知事の判断で提供を停止できるなどとする方針も認めました。 新型コロナウイルス対策をめぐり、感染症などの専門家でつくる政府の「基本的対処方針分科会」が開かれ、西村経済再生担当大臣らが出席しました。 この中で、西村大臣は、10都道府県に出されている緊急事態宣言について、沖縄を除く9都道府県は期限の今月20日で解除し、このうち、北海道、東京、愛知、大阪、兵庫、京都、福岡の7都道府県は、来月11日までの期間、「まん延防止等重点措置」に移行させる方針を諮りました。 そして、重点措置
コロナ陽性で欠場も失格にならず 五輪、決勝なら「銀」（共同通信） - Yahoo!ニュース
【ジュネーブ共同】国際オリンピック委員会（IOC）は16日、東京五輪の新型コロナウイルス検査で陽性反応を示した選手やチームが競技を欠場した場合、失格にはならないとする規則を決めた。一例として、決勝に進出したチームが出場できなくなっても銀メダルが授与されるとした。 「五輪中、再宣言の可能性も」感染力強いインド株の影響が仮に小さかったとしても 国際スポーツ記者協会（AIPS）によると、IOCのマコネル競技部長は「ある選手が棄権しなければならなくなった場合（予選などで）次に順位の高い、資格のある選手が出場できる。準決勝に出場できなかったチームは、可能であれば準々決勝で対戦したチームと交代する」と説明した。
東京五輪、「有観客」開催に突っ走る“信じられない理由” 児童・生徒も“動員”、感染拡大リスク冒してなぜそこまで | JBpress (ジェイビープレス)
どこまで暴走するつもりなのだろうか。東京五輪・パラリンピックの観客について日本政府が「有観客」とし、最大1万人とする方向で調整に入ったという。 それを裏付けるようなタイミングで政府は16日の新型コロナウイルス感染症対策分科会で緊急事態宣言などが解除された場合の大規模なスポーツイベントなどについて解除後1カ月程度、観客数を「1万人」か「50％以内」のどちらか少ない方を上限とする経過措置を講じることを決めた。また同日、NHKは緊急事態宣言について沖縄を除く東京、大阪など9都道府県で20日に解除され、うち7都道府県に関しては、7月11日を期限とするまん延防止等重点措置に移行される方針を政府が固めたと報道している。 つまりはこうした流れに準じて東京五輪も有観客で開催強行となり、上限1万人の観客数を適用しようというシナリオが、政府や東京五輪・パラリンピック大会組織委員会、JOC（日本オリンピック委員
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山尾志桜里議員、次期衆院選出馬せず 「プレーヤー交代必要」 | 毎日新聞