工場ごとベルギーワッフル焼ける 首都ににおい充満、けが人なし - 共同通信 ｜ This kiji is
【ブリュッセル共同】ベルギーの首都ブリュッセルで23日、同国名物のワッフルを製造する工場がほぼ全焼した。死傷者はいなかったが、黒煙とワッフルの焦げたにおいが市内に広がり、煙が鉄道線路を覆ったため、ロンドンやパリなどに向かう列車を含め、多数に遅れが出た。 欧州メディアは「極めてベルギーらしい出来事」だと報じた。 出火原因は、ワッフルを焼くオーブンを冷却する装置が機能せず、過熱したためだとされる。 煙は工場から約6キロ離れた場所まで広がった。地元警察は市民に煙を吸わないよう建物の中などにとどまり、家屋の窓は閉めるよう呼び掛けた。
集英社が「るろうに剣心」休載を発表 - 共同通信 ｜ This kiji is
昭和天皇の身の回りの世話をする侍従を長年務めた故小林忍氏の日記が見つかった。２７年分の２７冊に側近が見た昭和天皇の日常が凝縮している。貴重な昭和後半史として紹介
少年の全裸撮影で「社交界のプリンス」逮捕 - 共同通信
「社交界のプリンス」こと熊谷裕樹容疑者を警視庁が逮捕。少年の全裸撮影の児童買春・ポルノ禁止法違反容疑。
獣医学部新設の特区を全国展開と安倍首相 - 共同通信
行財政専門情報サービス 全国の新聞社４３社と共同通信社が提供する行財政ニュースサービスです。中央省庁や多くの自治体でご利用いただいています。
加計問題の文書全文を配信 ゴマブックス、電子書籍で - 共同通信
行財政専門情報サービス 全国の新聞社４３社と共同通信社が提供する行財政ニュースサービスです。中央省庁や多くの自治体でご利用いただいています。 学校法人「加計学園」（岡山市）の獣医学部新設計画を巡る問題で、ゴマブックス（東京）は7日までに、前川喜平前文部科学事務次官が記者会見で「確実に存在していた」と証言した記録文書を、電子書籍「加計学園問題『総理の意向』文書全文」としてまとめ、配信を始めた。編集部が問題の概要や背景を補った。 ゴマブックスの担当者は「意見が偏らないよう配慮して作った。全文を読んだ上で、何が問題なのかを考えてほしい」とコメント。「紙の本を出すには、それなりに時間がかかる。電子書籍であれば、世を騒がしているニュースに即応できる上、きちんと整理して伝えられると思った」と話している。
東芝が自社株購入呼び掛け 上場廃止の恐れ、社員反発 - 共同通信
経営再建中の東芝が、東京証券取引所による「監理銘柄」の指定で上場廃止の恐れが指摘される中、社員向けに自社株購入を呼び掛けていたことが21日、分かった。自社株を保有する社員の多くは、系列の米原発会社の経営破綻などを背景に株価低下で含み損が出ており「会社のモラルを疑う」と反発している。 東芝関係者によると「東芝持株会2017年度4月定例募集に関する件」と題した文書で全社員に周知された。4月3日から募集を始め、監査法人からの適正意見を得ずに決算発表するなど混乱が続く中で21日に締め切った。 東芝の株価は一連の問題が明るみに出てからは200円前後で推移している。
北朝鮮、ミサイル発射強行 中距離か、直後に爆発 - 共同通信
15日、平壌の金日成広場で軍事パレードを観閲した北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長（朝鮮中央通信撮影・共同） 【ソウル共同】北朝鮮は日本時間16日午前6時21分ごろ、日本海側の東部新浦付近で中距離とみられる弾道ミサイル1発を発射、直後に爆発した。発射は失敗したとみられるが、圧力を強めるトランプ米政権に対抗して核・ミサイル開発を推進する姿勢を鮮明にした。一方、ペンス米副大統領は同日、韓国入りした。18日からは日本を訪問予定で、同盟国防衛への決意を表明。同行のホワイトハウス高官は在韓米軍への核再配備の可能性は否定した。 同高官は16日、記者団に対し、ミサイルは大陸間弾道ミサイル（ICBM）ではなく中距離だとの初期評価を明らかにし、発射後4～5秒で爆発したと述べた。
北極海に400歳のサメ生息 脊椎動物で最長寿 - 共同通信 47NEWS
最も長寿な脊椎動物であると分かったニシオンデンザメ（研究チーム提供） 【ワシントン共同】グリーンランド近海の北極海などにすむニシオンデンザメは、最高で400年ほど生き、脊椎動物では最も長寿であることが分かったと、コペンハーゲン大などのチームが12日付の米科学誌サイエンスに発表した。 成体になるまでに150年ほどかかり、寿命は最低で272年と判明。脊椎動物の中では150～200年は生きるとされるホッキョククジラより長寿命で、これより長生きの動物は500年生きる二枚貝の一種ぐらいだという。 ニシオンデンザメは北大西洋から北極海などの深さ100～1200メートルに生息し、成体になると体長4～5メートル。
国の防災対策、研究者らが懸念 原発事故「起きる」6割 - 共同通信 47NEWS
原発事故で全町避難が続く福島県浪江町の請戸地区。津波で流された家の土台などが残る＝11日 地震や火山の研究者を対象とする共同通信のアンケートで、東日本大震災後も国としての防災対策の在り方は「根本的に変わっていない」として、教訓が生かせていないと懸念する意見が、回答者の9割近くを占めることが19日、分かった。 回答した27人の研究者のうち24人だった。東電福島第1原発事故のように、地震や津波と原発事故が複合する「原発震災」が再び起きるとする回答が6割超（18人）に上った。研究者自身の判断の誤りや、社会との関わりの薄さを反省する声もあった。 アンケートは震災5年をきっかけに、2月に地震や活断層などの研究者計120人に郵送し、27人から回答を得た。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
慰安婦像問題で面会拒否 米側「交渉の余地ない」 - 共同通信 47NEWS
秋田県が人口100万人割れ - 共同通信