なぜソフトウェア論文を書くのは難しいのか？:Geekなぺーじ
権藤克彦, 明石修, 伊地知宏, 岩崎英哉, 河野健二, 豊田正史, 上田和紀, "なぜソフトウェア論文を書くのは難しい（と感じる）のか", コンピュータソフトウェア, Vol.26, No.4, pp.17～29, 2009年11月 この論文は、情報系の大学生や研究者にお勧めです。 「車輪の再発明」というのは、既存のものを作り直すことを示していますが、ソフトウェアという分野で車輪の再発明を完全に「駄目なもの」として扱うことの危うさもあるのではないかと感じました。 「今あるソフトウェアが駄目だから自分で作り直した」ということが、もっと「論文」へと結びつけば、今よりも大学からのイノベーションも増えるのではないかと思います。 新しいアイデアは運用の中から生まれたり、ソフトウェアの周縁にコミュニティが形成されることで次の種が発生することもあります。 たとえば、「ウェブサービスを作って多くのユーザ
我田引水なM1・F1総研の分析レポートを容赦なく添削してみた - A Successful Failure
M1・F1総研は『若者におけるテレビの存在価値の考察』というレポートを発表し、若者のテレビやテレビCMの視聴実態について調査・分析を行い、M2・F2と比べると、実はM1・F1はテレビへの依存度が高いと結論づけている*1。CNET JAPANでも若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに:マーケティングとして取り上げられ、反響を呼んでいる。 ところで、M1・F1総研は電通とリクルートが共同設立したプロモーション会社であるメディア・シェイカーズの一部門である。今回の分析においても、『CMを見ないM1・F1は圧倒的に少数派』『テレビCMはしっかり見ていて、テレビCMの影響度は強い』と、親会社の収益源であるテレビCMの有効性を声高に謳っている（内容のハイライト（PDFファイル 260KB）、分析レポートVol.12 ダイジェスト編（PDFファイル 2.9MB））。 テレビが見
暴行被害男性が仰天証言「暴行はウソ」 - 大相撲ニュース : nikkansports.com
横綱朝青龍（２９＝高砂）の暴行騒動はなかった！？ 初場所中に知人男性に暴行したとされる問題で、被害者側が「暴行されたと言ったのはウソ」などの文面にサインした書類が日本相撲協会に提出されることが１月３１日、分かった。警察が事情聴取を検討し、協会からも「解雇」などの厳罰が必至な窮地に、暴行自体を否定する急展開。だが、被害者側の謎めく“変心”には多くの疑問が残る。朝青龍はこの日、元前頭潮丸の東関親方の引退相撲に参加したが、２日続けて無言。一方で、２人の個人マネジャーは警察に事情聴取された。 土俵際での、うっちゃりなのか。四面楚歌（そか）の朝青龍が、驚くべき手を用意していた。初場所中に殴ったとされる知人男性が、ここにきて暴行を否定してきたのだ。協会関係者は「協会に、相手が『暴行されたと言ったのはウソ』と認めた書類を出すようです」と明かす。前日３０日には警視庁麻布署が事情聴取を検討。横綱審議委員会の
「恐怖政治」でコールセンターを掌握！ 中卒から這い上がった“元暴走族マネジャー” | はい上がれる人、はい上がれない人――「負け組社員」リベンジの十字路 | ダイヤモンド・オンラ��
――恫喝とゴマすりを駆使してリベンジした白石氏のケース 企業には、「負け組社員」と「勝ち組社員」がいる。「わずか1ミリの差」で負け組に転落し、会社員人生を棒に振ってしまうビジネスマンも多い。前回の連載「第二次リストラ世代に贈る(!?) 私が負け組社員になった理由」「では、こういった社員に焦点を当て、その人物像を細かく描写することで、負け組に転落しないための心得をお伝えした。 新連載では負け組だった人や負け組に転落してしまった人が、リベンジ（復活）を誓ってはい上がる姿を紹介していく。もちろんはい上がれる人がいれば、はい上がれない人もいる。双方の生き様を見ることで、より多くの教訓を得られるはずだ。 日本の企業社会には、負け組への落とし穴がいたるところにある。だが、一度負け組に転落したらはい上がれないわけではない。はい上がれる人とはい上がれない人との明暗が分かれる「リベンジの十字路」で、職場を行
今後は普通のサラリーマンが一番増税される : 金融日記
このまま日本の政府債務が膨張していくと、政府は(1)国債をデフォルトさせる、(２)日銀に国債を直接買わせる、(３)重税を課して債務の発散を食い止めるというみっつの選択肢しかなくなります。 日本国債はほとんどが日本人が持っているので、(１)と(２)だったら、(１)のデフォルト、つまり政府が借金を返しませんと宣言するよりも、政治的にも外交的にもはるかにやりやすい(２)の日銀によるファイナンスが行われる可能性が高いと思われます。 その場合は通貨価値が激しく変動しながら信用が崩壊していくインフレが起こるでしょう。 (３)の増税の可能性はどうでしょうか？ 僕はこの可能性はかなり高いと思っています。 ロシアやアルゼンチンのような財政破綻した国をみると、公教育を担う教師や政府の公務員に支払う給料がストップしたりしています。 また、財政が破綻してしまえば、年金生活者などは一番困るでしょう。 公務員や日教組
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