by Olga DeLawrence カオスな現代社会でうまく立ち回るための処世術などについて記した書籍「12 Rules for Life: An Antidote to Chaos」は、発売からわずか2週間でベストセラーになるほど注目を集めています。その著者である臨床心理学者のジョーダン・B・ピーターソン教授は、「大学ではフェミニズムや黒人研究のような新マルクス主義的ポストモダニズムの科目ばかりになってしまったから臨床心理学の予算は削減されても仕方ない」などとコメントしたことから、ジェンダー論などを研究する人々から大きな反感を買ったのですが、イギリスのニュース番組Channel 4 Newsのインタビューで男女の賃金格差などについて詳細に自身の考えを打ち明けており、現代を生きる人々にとって貴重な知見が得られる内容となっています。 Jordan Peterson debate on th

日本電気（NEC）の新野隆社長兼CEO（最高経営責任者）は4月27日の決算発表の席上、中期経営計画で掲げた収益を実現するため、「2018年度は構造改革をやる。そのための費用400億円を織り込み、やるべきことは今年度中にきっちりやりきる。2019年度以降につながる成長の第1歩となる年にしたい」と語った。 構造改革費用400億円の内訳は、総務など間接部門や通信機事業などが対象の希望退職で300億円、岩手県一関市と茨城県筑西市の2工場の閉鎖などで100億円。 NECは今年1月30日、20年度（21年3月期）までの中期経営計画を発表した。16年4月に策定した中期経営計画を見直し、国内で従業員3000人の削減や、通信機器を製造するNECの子会社NECプラットフォームズが運営する国内9工場の統廃合を盛り込んだ。成長戦略より、人員削減に比重が置かれた計画である。 1月時点では、どの工場を閉めるかは示して

東日本での販売が昨年、中止され、ネット上などで話題になった明治ホールディングスのスナック菓子「カール」。東日本のスーパーなどでは一時的な「特需」もあったが、最終的に２０１８年３月期のカールの売り上げは前年より約１０％減少。全体の売上高は１兆２４０８億円と０．１％減った。 カールは１９９０年代をピークに売り上げが減少。昨年９月、生産を松山工場だけに絞り、西日本の地域限定商品にした。今も、ファンから「（東日本でも）復活させてほしい」との声が届くが、再び東日本で販売する予定はないという。同社は「プレミアムなチョコレートなどの販売に力を入れ」（広報）、カールに代わる新たな人気商品を育てようと狙う。（長橋亮文）

各党の支持率は、自民党が３５．９％、立憲民主党が７．９％、国民民主党が１．１％、公明党が３．５％、共産党が２．３％、日本維新の会が０．７％、自由党が０．３％、希望の党が０．１％、社民党が０．３％、「特に支持している政党はない」が４０．４％でした。

韓国社会に子宮頸がんワクチンの恐怖広めた日本の論文撤回 子宮頸（けい）がんワクチンが危険だという根拠として示された実験論文が国際的な学術誌から掲載撤回の決定を受けた。科学界は根拠を欠くデマが撤回決定で終息することを期待した。 世界的な学術誌「ネイチャー」の姉妹誌「サイエンティフィック・リポーツ」は11日、中島利博東京医大教授の研究陣が2016年11月11日号の同誌で発表した「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン」に関する論文の掲載を撤回した。 HPVワクチンは子宮頸がんの原因ウイルスの感染を防ぐものだ。中島教授は論文でマウスに子宮頸がんのワクチンを接種したところ、運動機能や脳の損傷が誘発されたと指摘した。問題の論文は日本だけでなく、韓国でも子宮頸がんワクチンに対する恐怖を呼び起こした。 サイエンティフィック・リポーツは論文撤回の理由として、「実験方法が研究目的に適さない」とした。研究陣