昨日、初めて娘を怒鳴りつけてしまいました。 各母親様方のアドバイス戴きたく、詳細をここに記載いたします。 （あ、お食事中には読まないでください。） 最近、娘がいやいや期真っ只中となっております。 話には聞いていましたが、本当にしんどいですね。 パターンとしては３パターン。 １・自分でやりたいのに、私が手を出して泣き叫ぶ。もしくは自分ではできずに泣き叫ぶ。 ２・手伝ってほしいのに、私が見守ることで泣き叫ぶ。もしくは、手助けが適切ではないため泣き叫ぶ。 ３・やってほしいのに、私に見守られることで泣き叫ぶ。もしくは、中途半場な手助けで泣き叫ぶ。 何分、言葉がまだまだ不自由なため、意志疎通に齟齬が生じ、なかなかストレスフルな状況に陥っています。やってあげても怒るし、やらなくても怒るし、聞いても怒るし、聞き返しても３回くらいになると、もう火がついたような勢いでございます。 まあ、それはそうと、あまり

広岡 延隆 日経ビジネス記者 日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。 この著者の記事を見る

殆ど全ての学問なら、余程の激変が直後にない限り、専門領域での10数年後の姿が皆目わからないということはないでしょう。 天文学なら皆既日食は秒単位でも正確に予測できますし、心理学などの社会科学でも10年後の人々の心理が予想もつかないなどということはありません。 ところが、経済学ではそうでもないようです。 もう一昔前になりますが、2003年に８人の経済学者らが、近い将来日本経済は破綻するとして提言を行いました。　提言を行ったのは東大の伊藤隆敏氏、吉川洋氏らそうそうたるメンバーでした。*1 （元の提言は、こちらですが、既にリンク切れとなっていまして、引用はここからです。） 景気の低迷と特別減税のもたらした税収不足、さらに景気刺激のための度重なる 補正予算の発動により、政府部門の債務・ＧＤＰ比率はすでに１４０％に達している。 毎年７％の赤字を出し続ければ、あと８年以内に債務・ＧＤＰ比率は２００％に

工費高騰を理由に白紙撤回された新国立競技場の建設計画について、旧計画のデザインを担当した建築家ザハ・ハディド氏の事務所は２８日、「コスト高は東京の資材や人件費高騰によるもので、デザインが原因ではない」との声明を発表した。費用がかかりすぎるとされたアーチは２３０億円ででき、総工費の１０％未満だったとしている。 事務所は、事業主体である日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）の姿勢を批判。「低価格な競技場を提案する用意もあったが、ＪＳＣから要請はなかった。十分な競争がない中で建設会社を選ぶことは過大な見積もりを招くと警告していたが、聞き入れられなかった」とした。 計画見直しで新しいデザインを選べば、質が悪くなるうえ、建設費も高くなるリスクがあるとし、安倍晋三首相に対し、有効な提案をする準備があると書簡を送ったことも明かした。（ロンドン＝河野正樹、渡辺志帆）